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Flat Panel TV and Display World-2....液晶・業界・動向

液晶・有機EL・プラズマ、FPD業界・パネルメーカー・関連企業情報を掲載。当ブログで激しい市場動向に追随!--Since Nov.2004



【データベース】  ●液晶価格トレンド   ●中国液晶工場投資   ●有機EL工場・投資一覧  ● 液晶・有機EL業界地図
【企業研究】   ●サムスンディスプレイ   ●BOE (京東方)     ●ジャパンディスプレイ   ● NLTテクノロシ゚ー
【FPD関連企業】 ●銘柄株価一覧  
15 Oct

アップル、廉価版iPhoneを「異例の発売スケジュール」で投入へ

アップルが来年、従来の製品よりも安価な「iPhone SE 2」を発売するというニュースは既に報じられていたが、消費者がこの端末を手にするのは2020年の第1四半期になる見通しだ。

著名アナリストのミンチー・クオは最新レポートで、廉価版iPhoneとされるiPhone SE 2の発売が来年の第1四半期になると述べた。この端末はA13チップセットを搭載し、3ギガバイトのRAMを備えており、最近モデルのiPhone 11に匹敵するパフォーマンスを実現することも期待できる。

過去のアップル製品の発売スケジュールから考えて、筆者はiPhone SE 2のリリースが3月の中頃から下旬になると予測する。アップルは昨年3月、シカゴの学校で開催したイベントで、9.7インチサイズの新型iPadを発表し、教育現場での活用をアピールしていた。



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14 Oct

工商時報:LGディスプレイ、OLED Mobile Display製造から撤退?

工商時報が、LGディスプレイは、OLED Mobile Displayなど中小規模のパネル製造事業から撤退することを決め、取引先であるAppleなどに通達したと伝えています。

LGディスプレイは、プラスチック有機発光ダイオードPOLEDなどを開発していますが、2019年上半期に519億ウォン(約47億1千円)もの損失を出しています。

LGグループは、LG化学のDing Haorong CEOをLGディスプレイのCEOとしても抜擢し、抜本的な改革を実施中で、大規模な撤退を発表しています。



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14 Oct

LG、透過有機LEディスプレイを英デパートにて展示 未来感がすごい

lg harrods dims韓国LGは、ロンドンの老舗デパートのハロッズにて透過有機ELディスプレイを展示しています。

透過有機ELディスプレイとは上画像のように、表示をしながらその背景が透けてみえるディスプレイ。その見た目の新鮮さから、デジタルサイネージ(看板)やAR(拡張現実)分野での応用が期待されています。

そしてLGとハロッズは協力し、55インチの透過有機ELディスプレイを展示しています。なお、このディスプレイは10月7日から28日までの展示を予定。

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11 Oct

サムスン、次世代ディスプレーに1.2兆円投資へ、韓国政府も後押し-中国勢に対抗

samsung qled 6202109ldサムスンディスプレーは、次世代ディスプレーの開発・生産に13兆1000億ウォン(約1兆2000億円)を投じる計画だ。急成長する中国の競合企業による大量供給と価格圧力に対応する。

  韓国の文在寅(ムン・ジェイン)大統領やサムスングループの事実上のトップである李在鎔(イ・ジェヨン)サムスン電子副会長が出席した発表イベントで、サムスンの世界的リードと韓国の優位を維持しながらディスプレー業界の再編を進める動きの一環として、今回の投資計画が打ち出された。こうした目標を推進するため、政府は次世代ディスプレーの開発促進で約4000億ウォンを投じると文大統領は表明した。



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11 Oct

シャープ<下>赤字体質を転換させた戴社長の「狼性を持て」

sharp aquos arシャープ<上>米中貿易戦争の余波でまたも経営危機に直面より続く
 この体質改善に成功した最大の要因は、鴻海から派遣された戴正呉会長兼社長のリーダーシップだろう。多くのシャープ社員は、鴻海からの進駐軍が社内をかき回すと想像していた。ところが戴氏は、単身シャープに乗り込んできた。
その上で、素早い意思決定と300万円以上の決裁はすべて社長自身がやることでコスト意識を徹底、さらには信賞必罰の評価制度を導入し、社員の意識改革を促した。
また、就任直後から社員に対して「狼性を持て」と呼びかけている。「狼性」とは狩猟に出た狼のような企業文化を指す。チャンスをうかがい、積極的にチャレンジする、鴻海の企業文化そのものだ。


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11 Oct

「Googleアプリが使えない」 ファーウェイ、海外で失速はじまる

スマートフォン中国最大手のファーウェイが先月発表したフラッグシップ機「Mate 30」シリーズの海外での売れ行きが思わしくない。米国による事実上の禁輸措置により、同機種はGoogle系のアプリやサービスを使用できないからだ。ファーウェイ製品専門メディア「Huawei Central」の報道によると、ファーウェイはMate 30不振の穴埋めとして、先月発売したばかりのハイスペックスマホ「nova 5T」をドイツなどの欧州市場でも発売するという。発売日は未定だが、近日中とみられる。

先月28日、マレーシアを皮切りに販売を開始したnova 5T。4800万画素のメインカメラを筆頭としたクアッドカメラを搭載し、ノッチレスのパンチホールディスプレイを採用、SoCは「Kirin980」を実装するほか、OSはAndroid 9をベースとした「EMUI 9」を搭載し、Googleアプリもプリインストールしている。



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10 Oct

折りたたみの後は「水平線」、中国スマホメーカーが新しいディスプレイのトレンドを生み出す

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 Huaweiが9月に発表した「Mate 30」シリーズは最新のプロセッサ、Kirin 990を搭載したハイスペックな製品だ。そのうちの1モデル「Mate 30 Pro」はディスプレイの左右を広げベゼルレス化を目指したモデルだ。中国メーカーは今やスマートフォンのカメラで他社を上回る性能や機構を取り入れたモデルが増えており、カメラ性能をけん引する存在になっている。
Mate 30 Proは6.53型、1176×2400ピクセル(18.5:9)のワイドサイズディスプレイを搭載している。しかしそのディスプレイの側面を見ると、右側には電源キーがあるものの左側には一切のキーがない。側面はディスプレイがほぼ半分まで回り込んでいるデザインで、Samsungの「Edge Display」に似ているものの、その折り曲げ角度は88度とより直角に近く、カーブしているというよりも垂直に曲がっているという印象を受ける。


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10 Oct

企業は設備投資をドブに捨てているようなもの 日本が成長できない本当の理由

壮大な経済政策を打ち出さなくても、個別の問題について適切に対処するだけで、日本経済は十分に成長できると述べた。個別に対処すべき課題の中でも特に影響が大きいのが企業の設備投資である。日本企業の設備投資は、極めて効率が悪く、これが全体の成長に深刻な影響を及ぼしている。設備投資の内容を精査するだけで、日本経済の状況は一変するはずだ。
設備投資を原動力に経済を成長させるためには、将来、生み出す収益が大きい設備に資金を投じ、投資効率を上げる必要がある。だが困ったことに、日本の場合、設備投資の中身に深刻な問題を抱えている。


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10 Oct

アストロデザイン、InterBEE 2019の出展概要を発表。「さまざまな産業分野への8K応用」

itb2018_ASTRO_topアストロデザイン株式会社は、2019年11月13日から15日の期間中に千葉・幕張メッセで開催される国際放送機器展「Inter BEE 2019」に出展する。

同社ブースでは、「さまざまな産業分野への8K応用」をメインテーマに、同社がこれまで培ってきた超高精細映像技術とその応用事例を幅広く展開するとしている。また、直近のニーズに対応する実用性の高い放送機器や計測機器についても提案する。主な出展製品は以下の通り。



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9 Oct

シャープ<上>米中貿易戦争の余波でまたも経営危機に直面

一度は経営破綻寸前まで追い込まれながらも、台湾の電子機器製造会社、鴻海グループの出資を受け、再建を果たしたかに見えたシャープに再び暗雲が漂っている。
シャープの前期(2019年3月期)決算は、売上高は前年比1・1%減の2兆4000億円、営業利益は同6・6%減の841億円だった。期初には売上高2兆8900億円、営業利益1100億円を見込んでいたが、2度にわたり下方修正を行い、期初予想より大きく落ち込んだ。


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9 Oct

iFixit、改良されたサムスン「Galaxy Fold」を分解

 iFixitが、サムスンの最新「Galaxy Fold」を分解した。最初の分解レポートは、サムスンからの要請で削除されている。

 iFixitは新たにGalaxy Foldを分解し、スマートフォンとタブレットのハイブリッドのようなこのデバイスの最新版にどのような変更が加えられたのか調べた。最初のバージョンのFoldで浮上したさまざまな問題を考えると、予想されていたことだが、多くのアップデートが施されていた。

 iFixitによると、「サムスンは、われわれが最初の分解で提案したすべての修正をひそかに行っていた。すき間を埋め、折りたたみディスプレイを強化し、悲劇を招くことを知りながら誰もがはがしたくなる衝動に駆られた、あのディスプレイ保護レイヤーの縁を隠した」という。



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9 Oct

アップルが「Apple Music」と「Apple TV+」のバンドル提供を画策

11月の「Apple TV+」サービス開始に向けて準備を進めるAppleが、同サービスと同社の音楽配信サービス「Apple Music」とのバンドル提供を視野に、大手音楽レーベル各社とのライセンス交渉に乗り出しているとFinancial Times(FT)が報じた。

大手音楽レーベル3社――Universal Music Group、Warner Music Group、Sony Music Entertainmentのなかには、Apple MusicとApple TV+をバンドルして定額料金で提供するというAppleの案に前向きな企業もあるいっぽう、ある大手レーベル関係者は同案に懸念を示しているとFTでは報じられている。Appleと音楽レーベル各社との交渉はまだ初期段階で、ライセンスの価格設定に関する話し合いには至っていないが、仮にApple MusicとApple TV+がバンドル提供されることになれば、Apple Musicを含むほぼすべての音楽ストリーミングサービスが現在ユーザーに課している月額10ドルという料金が実質的に値下げされる可能性を危惧する音楽レーベル幹部もいるという。



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8 Oct

脱・液晶シャープ、8K搭載「ダイナブック」来春発売

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経営危機から立ち直ったシャープが、超高精細映像技術「8K」を軸に再成長を目指している。テレビ向けの液晶パネルの販売にとどまらず、下水道といったインフラ保守や医療、教育などの分野で技術を応用し、市場の開拓を試みている。
 東京都港区のビルの一室にある「8Kラボ クリエイティブスタジオ」。ビデオカメラやディスプレーなど約20種類の8K関連の機材が並び、実際に機材に触れながら撮影や映像編集を体験することができる。シャープが今年6月に法人顧客を対象に開設した完全予約制の商談スペースだ。


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8 Oct

500億円の出資受け入れ協議、10月内に取りまとめ=JDI社長

ジャパンディスプレイの菊岡稔社長兼CEOは7日、500億円の出資受け入れを巡る協議について、10月中にまとめたいと述べた。その上で、臨時株主総会を経て11月中の完了を目指す意向を示した。ロイターのインタビューで語った。

JDIの出資受け入れを巡っては、中国のファンドが9月、枠組みから離脱する方針を示し、混迷が深まった。一方、香港ファンドのオアシス・マネジメントは引き続き出資に前向きであるほか、米アップル(AAPL.O)とみられる顧客が出資額を当初の1億ドルから2億ドルに引き上げた。別の投資家も50億円の出資を検討している。

菊岡社長は、これらに加え、他にも出資を検討しているファンドや事業会社があるなどと説明し、「(500億円に)近いところに来ている。今月中には固められそうだ」と述べた。500億─600億円の出資が完了すれば、官民ファンドのINCJ(旧産業革新機構)に対する第三者割当増資が実行でき、第3・四半期中の債務超過の解消に道筋がつくという。



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8 Oct

クアンタがタイ子会社、グーグル向けなど移転へ

電子機器受託生産大手、広達電脳(クアンタ・コンピューター)は4日、タイ子会社「QMB」を設立すると発表した。低単価のサーバーやグーグルのハードウエア製品の生産を移転するもようだ。米中貿易戦争を受けて、同業各社は既に東南アジアやインドでの生産拡大や計画に着手しており、同社のタイ投資表明で大手の計画が出そろった。5日付工商時報などが報じた。

クアンタのタイ投資額は、10億タイバーツ(約35億1,000万円)。観測によれば、地場の老舗家電・3C(コンピューター、通信、家電)組み立て業者、ワールド・エレクトリックから、タイ中東部のチョンブリー県で土地(約11万5,000平方メートル)と工場を取得する方針とされる。同社は、関連許可の申請中で、現時点では土地や工場取得の契約は結んでいないと説明した。

 クアンタの林百里(バリー・ラム)董事長は8月、米国の対中制裁関税率が10%を超えた場合、東南アジアは必須の選択肢であるが、場所の選定や手法は顧客の決定次第と述べていた。



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7 Oct

アップル、買収20社で最多 AIスタートアップ争奪戦

世界の主要IT(情報技術)企業が人工知能(AI)を重要視するなか、AIスタートアップ企業の争奪戦が白熱している。小売りから農業まで、あらゆる業界の大企業は自社製品に機械学習を導入しようとしているが、AI分野の人材不足は深刻だ。
買収の対象となるスタートアップは研究開発や資金調達がまだ初期の段階にすぎないことが多い。買収に最も積極的な企業から、最も関心を集めている分野まで、AIスタートアップ買収のトレンドを探る。


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7 Oct

KDDI総研、海中のスマホと通信 動画送信・SNS受信

KDDI総合研究所は、海中からスマートフォンで通信する実証実験に成功した。水中で高速無線通信を実現する「青色LED光無線通信技術」を活用し、動画送信や会員制交流サイト(SNS)受信を実施した。海中作業やレジャーでの無線通信の需要を想定し、2022年度の実用化を目指す。

実証は静岡県沼津市沿岸の海面から水深5メートル地点で9月に実施。水中でも光通信が減衰しにくい青色LEDを使った光無線通信技術で、海中と海上との通信に成功した。海中でスマホを光無線に接続した実証は世界初。



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7 Oct

【韓国報道】「テレビ技術紛争」サムスン・LG…米国小型テレビ市場1~4位独占

最近、テレビ技術をめぐり論戦を繰り広げている韓国家電大手のサムスン電子とLGエレクトロニクスが、米国の小型テレビ市場トップ1~4位に揃ってランクインした。

3日、米国有力消費者メディア「コンシューマー・レポート(CR)」が選定した最高の32インチテレビのうち、1位と2位にサムスン電子の製品が、3位と4位にはLGエレクトロニクスの製品がそれぞれランクインした。



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当サイト特集カテゴリー
1.液晶の歩んできた道(第一部)
液晶の黎明期から実用化を果たすまでの過程をわかりやすく解説することを目指して書きました。

2.液晶の歩んできた道(第二部)
液晶が当面の最終目標だった大型テレビに採用され夢の平面テレビが実現した過程を解説していく予定です。(開始時期未定)

3.用語辞典(技術・ビジネス・企業)
管理人特選の最新技術用語やビジネス用語・関連企業を解説しています。時間の許す限りのアップ、今後充実を目指します。
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