岩井俊二監督が語る―フィルムルック探求の変遷、そしていま8K映像に感じること

アストロデザインはさる6月13日と14日の2日間。本社ビルにて8K映像技術を主軸とした自社製品の展示会「ASTRODESIGN Private Show2019」を開催した。ここではその会場で映画監督・映像作家の岩井俊二さんを迎えて行われたセミナー「8Kで人物を撮るということ」の模様をレポートする。

「8Kじゃなくて8mmですね（笑）。すごい目の粗いフィルムから学生時代スタートして、最初はフジカのSingle8っていうフィルムだったんですけど、他の自主映画の人たちがキレイな画で撮ってるのを見て、“何が違うんだろうな？”と思っていたら、みんなコダックのフィルムを使っていて、“あ、コダックってこんなにキレイなんだ”と思ったのが僕の映画の原体験でした」

NHKとシャープ、丸めて収納できる重量たった100gの30型4K有機ELディスプレイ

　NHK(日本放送協会)は11月8日、シャープ株式会社と共同で30型の4Kフレキシブル有機ELディスプレイを開発したと発表した。

　一般的な有機ELディスプレイにはガラス基板が用いられているが、今回世界で初めて30型のプラスチックフィルム上に赤、緑、青で発光する有機EL材料を高精度に形成する技術を開発。軽くて丸めることができる4K解像度(3,840×2,160ドット)の有機ELディスプレイを試作した。

FPD（フラットパネルディスプレイ）市場動向を解説、注目のOLEDはどうなるのか？

FPD（フラットパネルディスプレイ）は、スマートフォンやPC、テレビなどの製造では必須となる構成部材だ。現在のグローバルシェアは中国と韓国で大半を占めている。しかし最近では、米中貿易戦争や日本による韓国への輸出管理強化などを受け、同市場への影響が懸念されている。IHSマークイット ディスプレイ部門 シニアアナリスト 宇野 匡氏が、気になるFPD市場動向や注目されている新技術について解説する。

中国では自国の産業育成のために、政府が補助金を出してソーラーパネルやLEDなどに積極的な投資を続けてきた。ディスプレイパネルについても、いまや中国メーカーが世界最大の生産能力を有している。中国ではLEDチップはグロス単位で売られるほどで、市場への多大な影響が不安視されている。

JDI有機EL月内にも量産化へ アップルウオッチ向け

経営再建中の中小型液晶大手ジャパンディスプレイ（JDI）が、米アップルの腕時計型端末「アップルウオッチ」に使われる小型の有機ELパネルの量産を月内にも始める方向で調整していることが7日、分かった。

　長年にわたって課題となっていた有機ELの量産技術の第1弾が確立することになる。順調に出荷できれば、再建の一助になりそうだ。

　アップルウオッチ向けは茂原工場（千葉県茂原市）で生産する。今後は、より大型のスマートフォン向け有機ELの量産を目指す。現在、操業を停止している白山工場（石川県白山市）の活用も選択肢として検討している。

「シェア0％台」サムスン電子、中国スマホ組織改編…現地は減員を憂慮

中国のスマートフォン事業で不振に陥っているサムスン電子が、中国の組織を再び改編する。今年9月、中国での最後のスマートフォン生産基地だった広東省の恵州工場を閉鎖したのに続く措置だ。サムスン電子は「人為的な人員削減はない」との立場だが、現地では構造調整と解雇に対する憂慮の声が上がっている。

　5日に中国のテンセントニュース（騰訊新聞）とサムスン電子が明らかにしたところによると、サムスン電子は今月4日午後、中国内のモバイル部門の社員を対象に、組織改編と流通チャネル再整備などに関する説明会を開催した。サムスン電子はこの説明会で、現在運営している11の地域本部（分公司）と事務所を5つの大きな区に統合する計画を明らかにした。また来年1月からは流通チャネルの現地化を推進すると発表した。

　サムスン電子は今年6月にも中国内の組織を改編した。昨年末に天津のスマートフォン工場を閉鎖し、9月には恵州工場を閉鎖して中国内にある全てのスマートフォン生産基地を整理した。2013年に20％に達していた中国のスマートフォン市場でのシェアが、16年のギャラクシーノート7の爆発事故まで重なり、現在では1％を下回っているからだ。

スマートフォン用パネル工場の稼働率

スマートフォン（スマホ）用ディスプレーは、パネル種別、メーカー別、国別で稼働率に大きな差が出ている。
　リジッド有機ＥＬは、製品価格の低下と指紋認証センサーの搭載で需要が増加している。２０１９年の平均稼働率は４～６月期から80％以上の高水準で、特にサムスンディスプレー（ＳＤＣ）は90％を超えている。レノボやモトローラ向けで天馬が、ホワイトボックス向けでＥＤＯが増産傾向にあるが、この２社にビジョノックスを加えた３社は中華スマホ大手４社への供給がないため、稼働率は50～70％程度で低迷している。
　ＬＴＰＳ液晶は、天馬が90％以上の高水準を継続しており、ＣＳＯＴも19年は90％以上と高水準だ。ＢＯＥが80％程度で続き、ＬＴＰＳ市場は中国３強化の流れにある。

サムスンディスプレー、「台湾有機ＥＬフォーラム」開催

サムスンディスプレーが台湾市場を攻略する。有機ＥＬノートブック市場拡大に向けた次元だ。

サムスンディスプレーは７日、台湾・台北市内のホテルで「サムスン有機ＥＬフォーラム２０１９台北」を開いたと明らかにした。ＨＰ、デル、レノボ、ＡＳＵＳなどグローバルＩＴ企業と、コンパル、ウィストロンなど主要なＯＤＭ（相手先ブランドによる設計・生産）業者など２５社の顧客企業が参加した。

鴻海の米国新工場、トランプ氏訪問の20年5月にTV完成品の量産開始か 台湾メディア報道

台湾フォックスコン（FOXCONN＝鴻海精密＝ホンハイ）は同日、米ウィスコンシン州に建設中の液晶パネル、テレビ（TV）組立工場の進捗について、建設は計画通りに進んでいると表明した。同紙は、米国のトランプ大統領がこのインデックス投資案件を非常に重視しており、トランプ米大統領が訪問する20年5月に同工場がTV完成品の組立で量産に入ると報じた。

参考: 鴻海威州廠釋單 台廠受惠

東京エレク、解像度200ppiの有機ＥＬ製造装置

東京エレクトロンは、２００ｐｐｉを超える有機ＥＬディスプレー解像度に対応した開発ライン向けインクジェット描画装置「エリウス５００プロ＝写真」を発売した。最大３７０ミリ×４７０ミリメートルの第２世代（Ｇ２）基板に対応。８Ｋテレビや６５インチテレビ、ノートパソコンのディスプレーなどの開発部門での採用を見込む。価格は個別見積もり。

従来機種「エリウス１０００」の２倍となる、最大１２種類のインク材料を同時に搭載できる。有機発光層の成膜時に、ＲＧＢ３色の発光材料を同時かつ必要量のみを画素内へ描画する。

ＬＧ、中国ハイセンスともテレビ特許訴訟

ＬＧが今度は中国テレビ企業を提訴した。２００７年に中国ＴＣＬを相手に米国裁判所に特許侵害訴訟を提起して以来１２年ぶりに中国企業と特許侵害をめぐり裁判所の判断を受けることになった。

ＬＧエレクトロニクスは米カリフォルニア地裁に中国ハイセンスを相手にテレビ関連特許侵害禁止および損害賠償請求訴訟を提起したと５日、明らかにした。ＬＧエレクトロニクスは被告にハイセンス米国法人だけでなく中国法人を含めた。

今回の訴訟はＬＧエレクトロニクスが確保した特許技術４件に該当する措置。ユーザーインターフェース改善のための技術、無線ＬＡＮ（Ｗｉ－Ｆｉ）基盤でデータ伝送速度を高める技術などが含まれた。

中台韓パネル４社、生産過剰で軒並み赤字

液晶パネル大手、群創光電（イノラックス）が１日発表した第３四半期の税引き前損失は34億5,500万台湾元（約123億円）と、４四半期連続での赤字となった。同業の友達光電（ＡＵＯ）、韓国・ＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）は、第３四半期が３四半期連続の赤字だった他、中国・京東方科技集団（ＢＯＥテクノロジーグループ）も赤字に転落しており、大手４社の同期の赤字額は台湾元換算で合計約230億元と、生産過剰によるパネル価格下落、コスト割れの厳しい実情を反映した。４日付蘋果日報などが報じた。

イノラックス第３四半期の営業損失は48億5,200万元だった。１～９月の税引き前損失は98億5,200万元だった。営業損失は128億100万元だった。

　ＡＵＯの第３四半期純損失は39億8,700万元で、前期の26億8,200万元より拡大した。１～９月は103億5,700万元だった。

　台湾大手２社の１～９月赤字額は合計200億元以上と、過去７年で最悪の水準となる見通しだ。

　ＬＧＤの第３四半期純損失は4,429億ウォン（約411億円）だった。

　ＢＯＥの第３四半期純損失（非経常性収益を除く）は８億4,000万人民元（約129億円）と、赤字に転落した。業績発表では、年初来の政府から補助金総額が14億3,300万人民元に達していることが明らかになった。

日本液晶テレビ市場、ハイセンスがパナとソニーを抜く

全国の家電量販店やECショップでPOSデータを集計する「BCNランキング」によると、液晶テレビの週次販売台数で、Hisense（ハイセンス）がパナソニックとソニーを抜いて3位に浮上していることが分かった。

ハイセンスの販売台数シェアは、消費増税前の9月は伸び悩んでいたが、増税後に一気に加速。ライバルのシェアが落ち込む中、順調に右肩上がりを続け、10月4週目には僅差で3位に躍り出た。画面サイズ別の販売台数比率をみると、増税後はハイセンスの得意とする20～30型台の需要が伸びており、シェア拡大を後押しした。

LG G8X デュアルスクリーンレビュー：コスパ最高な2画面スマホ

デュアルスクリーンの良さにハマったら、もう元には戻れなくなるかも！

スマホの画面はひとつで十分！と思っていましたが、ゲームはもちろん、カレンダーを開きながらLINEしたり、動画を流しながらインスタみたり……これはマルチタスク大好きな人にもアリなスマホかもしれません。 そんな最新のデュアルスクリーンスマホLG G8Xを米GizmodoのSam Rutherfordレビューしました。

大画面スマホの人気がみるみる拡大したのは、2011年のSamsung Galaxy Noteの頃からでしょうか。ここ数年を振り返ると、SONY Xperia 1のようにエキストラロングな画面、ZTE Axon Mのような2画面スマホ、Galaxy Foldのような折りたたみ式スマホ、さらには裏表スクリーンというMi Mix Alphaなど、ユニークなスマホが続々出てきました。

JDIに直接出資を提案 米アップルと台湾大手

経営再建中のジャパンディスプレイ（JDI）に金融支援する方針の米アップルと、台湾の電子機器受託製造サービス（EMS）大手ウィストロンが、迷走する従来の支援枠組みを通さずJDIに直接出資する可能性を提案していることが1日、分かった。両社が再建を後押しする姿勢を明確にする狙いがあるとみられる。

　

あの4Kテレビが｢暗い｣というとんでもない衝撃 輝度が十分足りない製品が多数出荷されている

「なぜ、4Kテレビをたくさん売ってしまったのか……」

首都圏某所に店舗を構える中小電器店の店主は悔悟の日々を送っている。昨年12月に高精細、高画質を標榜し鳴り物入りで始まった4K8K衛星放送。この店では4K放送が始まる前までに1台30万円ほどの「4Kテレビ」をなじみの客を中心として、数十台売った。

「4K放送の映像は別世界」「東京五輪はきれいなテレビで見たほうがいいよ」。昨秋、店主は顧客らに繰り返しこう勧めた。4K8K放送は2K（フルハイビジョン）よりも鮮明な映像が売り。テレビCMやパンフレットなどにうたわれていたフレーズを売り文句とした。

ところが、昨年の放送開始からほどなく、この店主は4Kテレビの販売をきっぱりやめてしまった。理由は放送を見た客の反応があまりに「想定外」だったからだ。

シャープ、堺工場の子会社化を凍結 液晶の市況悪化で

シャープは液晶パネル工場運営会社、堺ディスプレイプロダクト（SDP、堺市）の子会社化を凍結する方針だ。SDPの業績はコスト削減などの効果で改善傾向にある一方、主力とする大型テレビ向け液晶パネルの価格は中国勢の増産で下落傾向にある。厳しい市場環境が続くとみて、当面は子会社化を見送る。

SDPの堺工場は2009年、シャープが約4300億円を投じて当時の世界最大級の液晶パネル工場として稼働させた。12年に台湾の鴻海精密工業グループが出資し、現在はシャープの持ち分法適用会社となっている。シャープの戴正呉会長兼社長は6月、SDPの子会社化に言及し、資産査定などの作業を進める考えを示した。

中国経済｢想定外の過去最低｣が示す本当の意味

足もとで中国経済の減速感が鮮明化している。10月18日に中国国家統計局が発表した、7～9月期の実質GDP成長率は前年同期比で6.0％増えた。4～6月期から成長率は0.2ポイント低下（景気は減速）し、市場参加者の予想（6.1％程度）も下回った。四半期では過去最低を更新することになった。

リーマンショック後、中国政府は積極的な景気対策として主にインフラ投資を積み重ねた。 それは一時の景気回復を支えたが、あまりに巨額の固定資産投資が行われたこともあり、経済全体の効率を上げられる投資案件がほとんど見当たらなくなってしまった。1990年代前半のわが国の経済状況と似ている。

液晶パネル欠陥、自動修正 片岡製作所がＡＩ活用リペア装置

片岡製作所（京都市）は、人工知能（ＡＩ）で液晶パネルの欠陥を判定し、的確に自動修正するレーザーリペア装置「液晶パネルＡＩ自動リペア装置」を開発した。月内に受注を始める。人手に頼っているリペア工程を自動化し、熟練作業者不足を補う。標準価格は７５００万円、液晶メーカー向けに年間２０台の販売を見込む。

液晶パネルの画像データを基に、欠陥箇所、異物混入や膜残りなど欠陥の原因、レーザーで切る、つなぐなど原因に応じたリペア手法の選択という一連の作業をＡＩが判定して的確に修正する。