噂の16インチMacBook Pro、Samsungが有機ELディスプレイを供給？

MacBookファンを震撼させた、16〜16.5インチサイズのMacBook Proが投入されるとの噂。そんな噂を裏付けるように、16インチのMacBook Proと将来のiPad ProにSamsung（サムスン）が有機ELディスプレイを供給するとの情報が、海外にて伝えられています。

The Elecが伝えている今回の情報によれば、iPad Proに関しては11インチの液晶ディスプレイモデルが有機ELディスプレイに切り替わる、と伝えていますね。なお、どちらの製品に関しても具体的な登場時期については触れていません。

アナリストのミンチー・クオ氏は上記の16インチMacBook Proの予測の後、15インチ〜17インチのMacBook Proが2021年前半に登場する、との新たな予測を伝えています。

パナソニックが投影型VR グラスレスでも高い没入感

パナソニックは23日、同社が仮想現実（VR）空間演出ソリューションと呼ぶ映像投影システム「VIRTUAL STAGE MIERVA（バーチャル・ステージ・ミエルバ）」のメディア向け体験セミナーを開いた。2020年東京五輪・パラリンピックの選手村跡地に建設予定の街「HARUMI FLAG（ハルミフラッグ）」向けのマンションを扱う販売センター「HARUMI FLAG パビリオン」に導入したものだ。

同センターではVIRTUAL STAGE MIERVAによる複数の空間演出を体験できる。まずは円柱形を縦に切ったようなスクリーンに上下、左右ともに最大180度の視野で映像を投影するコーナーだ。

シャープの戴会長兼社長「21年度まで会長続投」

シャープの戴正呉会長兼社長は25日、大阪市内で報道陣の取材に応じ「2021年度まで会長職を続ける」と明らかにした。これまで会長職は19年度まで続けるとしていた。台湾の親会社、鴻海（ホンハイ）精密工業の郭台銘（テリー・ゴウ）董事長が20年1月の台湾総統選に出馬意向を表明しているなか、戴氏自身はシャープの経営への関与を続ける考えを示した。

社長職を19年度は続ける考えや、次期社長を日本人から探す意向も改めて示した。次期社長候補を育成するために18年に始めた共同最高経営責任者（CEO）体制については1人減り、当面は3人体制になると明らかにした。

ＪＤＩ出資、中国の１社が難色 新工場建設の不透明化で

経営再建中の液晶パネル大手ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）への出資で基本合意した中国・台湾の企業連合３社のうち、中国の大手投資会社ハーベストグループが出資に難色を示していることが分かった。

ＪＤＩが有機ＥＬパネルの新工場を中国に建設する計画が中国政府の認可を得られない可能性があることなどから金融支援に慎重な姿勢に転じた模様で、中台連合による支援の枠組みが崩れかねない状況に陥っている。

明るくても鮮明映像 大日印、透明スクリーン開発

大日本印刷は、透明スクリーンの新製品「スマート・ディスプレー・ウインドー」を開発した。調光フィルムと一体化したことで、明るい背景でも鮮明な映像を表示可能。拡張現実（ＡＲ）の演出にも活用できる。価格や販売時期、売り上げ目標などの詳細は今後検討する。プロジェクトメーカーと協業して販売する予定。

大きさは４０―５０インチ程度を想定する。複数のスクリーンをタイル状に組み合わせることで画面の大型化も可能。

LRフィルム、耐擦傷性／反射率を約7倍も改善

大日本印刷（DNP）は2019年5月、反射率が低く擦り傷にも強い反射防止（LR）フィルムを開発したと発表した。2020年から発売する予定で、タッチ機能付ディスプレイなどの用途に向ける。

　開発したLRフィルムは、反射率が0.3％でスチールウール試験による耐擦傷性は1500gを達成した。従来製品は、反射率が0.1％で耐擦傷性は700gとなっており、耐擦傷性／反射率で比較すると、開発品は約7倍も特性が改善されたことになる。

インクジェット印刷で作る有機ELディスプレー、中国2社が競演

　パソコンのプリンターのように、発光材料をインクジェットで吹き付けて作る有機ELディスプレー。従来の真空蒸着方式に比べると、表示性能や信頼性に課題はあるが、簡便に製造できる方法であることから、期待を集める技術だ。

　インクジェット印刷法は、製造時に真空環境を用意する必要がない。さらに、各色の発光材料を塗り分けるために精密マスクを使用する必要もないため、大面積基板への塗布も容易である。発光材料の使用効率も高い。

サムスン、印映画産業に商機 大型ＬＥＤシネマスクリーン販売へ

インドの英字紙、タイムズ・オブ・インディアなどによると、サムスン・インドのプネー・セシ副社長は「２０年までに２０基の販売を見込み、２２年ごろには４０基に拡大する見通しだ」と語った。

　インド・ムンバイは、映画の都ボリウッドと呼ばれるなど映画産業が発展している。新たな技術に対する要求も高まっており、サムスンはここに商機を見いだしたい狙いだ。同社によるとインド国内には伝統的な映写機で作動するスクリーンが１万基以上あり、ＬＥＤスクリーンへの交換ニーズを見込む。同副社長は「このビジネスは大きく成長すると確信している」と述べた。

SIDでミニ／マイクロLEDの発表相次ぐ 供給契約やサンプル受注開始も

5月12～17日に米サンフランシスコで開催されたディスプレーの国際学会「SID（the Society for Information Display）」では、次世代ディスプレー技術として期待されるミニ／マイクロLEDに関する発表が相次いだ。依然として、小さなLEDチップを画素として高密度に実装する量産技術の開発は途上だが、スマートグラスなどに搭載される小型ディスプレーは実用化に近づいたようだ。

LEDメーカーの英Plessey Semiconductorsは、協業している台湾ファブレスのJasper Display（JDC）と共同で、シリコンバックプレーンで駆動する単色のモノリシックマイクロLEDディスプレーを開発したと発表した。

　

レンガ型に四角く曲がるディスプレイ特許をサムスンが出願

韓国サムスンがブロックのような形状におりたためるディスプレイの特許を出願していたことが、海外報道により判明しました。こちら、スマートフォンやスマートデバイスへの応用が期待されます。

米国特許商標庁（USPTO）に出願された今回の特許では、縁のついた折りたたみディスプレイ特許が説明されています。そしてフチ部分を合わせるように折りたたむことで、3D形状の表示デバイスが形成できるのです。

折りたたみ前のディスプレイのアスペクト比は16:9と一般的で、フチ部分が折りたためればタブレット端末としても利用できそうです。たとえば机の上に自立できるスマートフォンとして、あるいはディスプレイ表示が可能なスマートスピーカーとしての応用が期待されます。

[韓国報道] グーグルのアプリが抜けた華為フォン…サムスンに反射利益も

中国華為技術（ファーウェイ）がトランプ発の波状攻撃のためスマートフォン事業で危機を迎えている。ファーウェイはその間、通信装備とスマートフォンという両翼でグローバル市場に向かって飛翔してきた。しかし米中貿易紛争の中でトランプ米大統領の集中砲火を浴び、スマートフォンだけでなく通信装備事業までが追い込まれている。

グーグルとインテル、クアルコム、ブロードコムなどファーウェイのスマートフォンや通信装備事業と関係がある米国企業が１９日（現地時間）、ほぼ同時にファーウェイとの取引中断を宣言した。ロイター通信などによると、こうした措置はトランプ大統領がファーウェイに対する制裁を公式化したことに基づく。米商務省は１６日、ファーウェイと６８の系列会社を取引制限企業に指定し、これら企業と取引するためには米政府の許可を受けなければいけない。

三菱電、業務用４Ｋサイネージ発売 リモコンで簡単設定

三菱電機は２１日、高精細な「４Ｋ」に対応した業務用デジタルサイネージ（電子看板）を６月３日に発売すると発表した。リモコン操作によって、静止画や動画のプレイリスト（一覧）などを簡単に設定できる。高精細な４Ｋに対応することで、細かい文字なども表示しやすくなる。飲食店や小規模店舗向けを中心に提案を進める。

同日、京都製作所（京都府長岡京市）で開いた技術内覧会で新製品を公開した。パソコンに接続しなくても、複雑な設定を操作できる。４０インチ、５０インチ、５８インチの３種類をラインアップ。

“折れ曲がるスマートフォン”に暗雲 窮地に追いやられるファーウェイとサムスン、どうなるフォルダブル

2018年末以降、“折れ曲がるスマートフォン”として、フレキシブル有機ELディスプレイを搭載するデバイスの発表が相次いだ。有機ELベンチャー・中国Royoleの「FlexPai」を皮切りに、韓国Samsungの「Galaxy Fold」、中国Huaweiの「Mate X」と、スマホ市場で勢いに乗る2大メーカーが、技術力を誇示するかのごとく製品化にこぎ着けた。しかし、いずれの製品にも暗雲が立ち込めている。

Samsungは「予定通り発売する」との見解だったが、数日後に発売延期を発表。受け付けていた予約も5月31日までに出荷できなかった場合は一方的に自動キャンセルするとした。 　複数のガジェット系メディアの報道によれば、Samsungは報告のあった問題の改良のめどが立ったというが真偽は不明だ。

ＬＣＤ用新規配向膜を開発 ＪＳＲ、低温焼成が可能に

ＪＳＲは液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）の基幹材料である配向膜について、ＬＣＤ製造における低温焼成を可能にする新規グレードを開発し、販売を開始したと発表した。

　従来のＬＣＤ用配向膜は、ポリイミドやその前駆体（前段階の物質）が主たる原料ポリマーとなっており、同配向膜の生産にはＮ－メチルピロリドン（ＮＭＰ）といった高沸点・高極性の溶媒が必要となっていた。また、ＬＣＤを長時間駆動させる高い信頼性を実現するために、配向膜には化学的に安定した構造が求められ、顧客の生産ラインでは２００度Ｃ以上の高温焼成が求められてていた。

イノラックスが幹部減給、業界不況鮮明に

　液晶パネル大手、群創光電（イノラックス）は15日、董事長・総経理で15％、協理以上の管理職で10％の減給を決定した。洪進揚董事長は、２四半期連続で赤字を計上したことに対する引責と説明。パネル業界は、中国メーカーの相次ぐ新工場稼働や米中貿易戦争の影響で景気低迷が鮮明になっている。16日付経済日報などが報じた。

イノラックスは、第１四半期の赤字額が37億2,500万台湾元（約131億円）へと前期の６億9,700万元から大幅に拡大した。これに伴い、洪董事長、楊柱祥総経理は５月から、協理以上の十数人の幹部は６月からの減給を決定した。同社は、中国メーカーの新工場稼働に伴う供給過剰や、韓国メーカーによる有機ＥＬ（ＯＬＥＤ）や量子ドットディスプレイ（ＱＬＥＤ）など新技術推進を背景に液晶パネルは価格下落が続いており、さらに米中貿易戦争が需要低迷を招き、業界の景気低迷の深刻さは従来予測をはるかに上回っていると指摘した。

シャープ、鴻海出身役員３人が交代＝戴正呉会長兼社長は留任

　シャープは１７日、台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業出身の高山俊明代表取締役ら３人が退任し、後任に新たに鴻海出身者ら３人が取締役に就任する人事を発表した。戴正呉会長兼社長は留任する。

　高山氏は１７日付で退任するが、シャープの台湾販売会社会長は継続する。

ＪＤＩに別の出資者の資金調達も要求 中台連合が新条件

経営再建中の液晶パネル大手ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）が、出資の受け入れ交渉をしている中国・台湾の企業連合から、出資条件の見直しを要求されていることが分かった。ＪＤＩは４月、中台連合に最大８００億円の資金を出してもらうと発表したが、中台連合は金融支援の条件として、新たな出資者を加えて資金調達をするよう求めている。ＪＤＩは債務超過寸前で、綱渡りの資金繰りが続いている。新たな出資者が見つからなければ、再建は暗礁に乗り上げる。

　複数の関係者によると、中台連合がＪＤＩの資産を査定したところ、想定以上に経営状況が悪く、追加の出資者を金融支援の条件につけたという。最大８００億円の金融支援のうち数百億円を別の出資者から調達するよう求めており、この条件を満たさなければ交渉は進まないという。

JDIが中計を取り下げ、CEO東入來氏とCMO伊藤氏も退任

ジャパンディスプレイ（JDI）は2019年5月15日、2019年3月期（2018年度）業績を発表し、売上高は前年度比11.3％減の6367億円、営業損失は310億円、当期純損失は1094億円となった。2019年2月時点で営業損失を200億円超としていたが、その予想をさらに上回る厳しい結果になった。また、2017年8月に公表した中期経営計画を取り下げ、同社CEOの東入來信博氏とCMO（チーフマーケティングオフィサー）の伊藤嘉明氏の退任を明らかにした。

　スマートフォン市場が減速し競合他社との競争が激化したことにより、主力のモバイル分野で製品出荷数が伸び悩んだことが減収の主要因となった。また、この市場環境から収益性が低下していた同社白山工場などスマートフォン向け生産設備の一部を減損処理し、752億円の特別損失を計上した。営業損失は2期連続、当期純損失は5期連続の計上となる。2017年度末で13.1％だった自己資本比率は2018年度末時点で0.9％に低下した。