ギャラクシーフォールド２「完璧に折りたためる」…サムスンディスプレイの技術に注目

１日に発売されたサムスン電子のスマートフォン「ギャラクシーＺフォールド２」が「ほぼ完璧に折れる」という好評を受け、パネルを開発したサムスンディスプレイの新技術に関心が集まっている。

ギャラクシーＺフォールド２のディスプレーはサムスンディスプレイの３番目のフォルダブルＯＬＥＤ（有機発光ダイオード）パネル。曲率は１．４Ｒと世界で最も小さい。曲率（Ｒ）の数値は折りたたまれる部分の空間がどれほどになるかを表す指標で、小さいほどディスプレーがしっかりと折れる。１．４Ｒは半径１．４ミリの円の曲がり具合を意味する。

一般的にパネルを曲げて伸ばせばパネルの表側は縮み、裏側は伸びながら構造が変形する。曲率が小さいほどパネルが受ける力も強まって歪みやすい。しっかりと折れながら丈夫なパネルを生産するのに高度な技術力が必要な理由だ。

シャープ戴会長がCEOメッセージで語った創業108周年の意気込みと法令遵守

シャープ 代表取締役会長兼CEOの戴正呉氏は9月18日、CEOメッセージを社内イントラネットを通じて配信した。今回がCEOに就任後、3回目のメッセージとなる。 　タイトルは「ソリューション事業への転換を加速し、確かな成長を実現しよう」とし、9月15日に迎えたシャープの創業108周年にあわせた取り組みなどについて言及した。

　冒頭、戴会長兼CEOは「シャープは、9月15日に創業108周年を迎えた。日頃の社員の皆さんの努力に改めて感謝する」とした後、9月1日に、社外に向けてCEOステートメントを発信したこと、9月7～15日にかけて、連日広報発表を行ったことなどに触れた。

テレワーク、ゲーミング需要で売れ行き好調の液晶モニター！ BenQ製がトップに！ 週間液晶モニター売れ筋ランキング

「BCNランキング」2020年9月7日から13日の日次集計データによると、液晶モニターの実売台数ランキングは以下の通りとなった。

1位　ZOWIE XL2411P（BenQジャパン）
2位　EX-LDH241DB（IOデータ機器）
3位　デルSE2416H（デル）
4位　VG258QR（ASUS）
5位　GW2283（BenQジャパン）
6位　GW2480（BenQジャパン）
7位　241E1D/11（フィリップス）
8位　TUF Gaming VG259Q（ASUS）
9位　LCD-AH221XDB（IOデータ機器）
10位 デルU2720QM（デル）


＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計しているPOSデータベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。

「脱・液晶への道」、JDIが画面どこでも指紋を認識するセンサー兼タッチパネル開発！

ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）はスマートフォンなどの画面のどこに触れても指紋を検出できる指紋センサーを開発した。タッチパネル機能も有する。現在の一般的なスマホは画面のあらかじめ決まった場所でのみ指紋を認識する方式だ。新たなユーザーインターフェースを実現し、操作やソフトウエア開発の自由度向上につなげる。早ければ２０２１年内の量産開始を目指す。

ＪＤＩは今回、ディスプレー上に載せる静電容量式指紋センサーの電極を細かく加工することで、画面全体から指紋データを取得できるようにした。ＩＣや基板も独自開発した。現在スマホによく使われる指紋センサーはボタン部分に埋め込まれるか、透明でディスプレーと一体化していても指紋を検出できる場所は限定される。

試作したセンサーの大きさは６・５型で、センサー解像度は従来比約２５％増の１インチ当たり３１３ピクセルに高めた。指紋検出速度は１３４ミリ秒となる。

EIZO、同社初の37.5型ウルトラワイド曲面液晶

EIZO株式会社は、37.5型ウルトラワイド曲面液晶ディスプレイ「FlexScan EV3895」を10月16日より発売する。価格はオープンプライスで、直販価格は209,000円。 　FlexScan EV3895は、同社初となるウルトラワイド曲面ディスプレイで、FlexScanシリーズ最大となる37.5型3,840×1,600ドット非光沢IPSパネルを搭載する。

　USB Type-Cドックとしての機能を内蔵し、映像伝送だけでなく有線ネットワーク接続、音声出力などが可能。DisplayPort Alt ModeおよびUSB Power Deliveryに対応したパソコンであれば、ケーブル1本の接続で最大85Wの給電も同時に行なえる。USB Type-C接続時の動作検証も実施しており、結果がサポートページにて公開されている。

Hisense 65SX Dual Cell TV review

Hisense's new Dual Cell technology offers the best contrast levels of any LED/LCD television we've seen to date, achieving blacks approaching that of an OLED without sacrificing brightness. That said, the 65SX suffers somewhat from image processing issues and half-baked Alexa integration.

Advantage
Terrific black levels
Dolby Vision and Atmos support
Subwoofer adds exceptional bass
Impressive brightness

Against
Occasional image scrambling
Half-baked Alexa integration
VIDAA OS still lacks key apps
No HDMI 2.1 support

新アップルウオッチ、あす発売 デジタルの戦場は「健康」

　料金は月額9.99ドル（約1100円）または年額79.99ドル（約8400円）で、米国では2020年内に提供が始まる予定だ。既存のApple Watchユーザーは最初の1カ月が無料、新しいApple Watchを購入すると最初の3カ月が無料となる。

　Apple Watchと連携したワークアウトは数年前から提供されているが、ガイダンスは提供されていなかった。ユーザーは自分でワークアウトの内容を決めるか、ワークアウト動画に従いながら、必要に応じてApple Watchで心拍数やペースを確認しなければならなかった。

アップル、「Apple Watch」を使ったフィットネスのサブスクサービス「Fitness+」発表

Appleは9月16日、フィットネスのサブスクリプションサービス「Apple Fitness+」を発表した。「Apple Watch」からのデータを使ってワークアウトの指導が得られるというもの。他のフィットネス配信サービスに似ているが、Apple Watchのみを対象に構築されたサービスは、これが初めて。

利用するには、「iPad」「iPhone」「Apple TV」のFitness+アプリで任意のワークアウト動画を選択し、再生する。Apple Watchによって心拍数、消費カロリー、ペース、継続時間のデータがFitness+と同期される。このデータはワークアウトを見ている画面にも表示される。

　料金は月額9.99ドル（約1100円）または年額79.99ドル（約8400円）で、米国では2020年内に提供が始まる予定だ。既存のApple Watchユーザーは最初の1カ月が無料、新しいApple Watchを購入すると最初の3カ月が無料となる。

シャープ、白山工場を年内再稼働 アップル向け供給急ぐ

シャープがジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）から取得を予定している中小型液晶パネル製造の白山工場（石川県白山市）の稼働再開を、２０２０年内に計画していることが分かった。各サプライヤーとの価格交渉を済ませ、材料調達を急ぐ。

米アップルがスマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」用液晶パネルの増産を要請している模様。シャープは早期の稼働再開を実現し、白山工場を取得するメリットを社内外に示す。 白山工場の土地や建物は、１０月までにシャープへ引き渡される予定。

サプライヤーや設備業者らに対しては、８月末ごろから、材料調達などの準備を指示している。１２月稼働をめどに調整を進めているが、最短で１１月に前倒しする見込み。

JOLED、Rosen Aviationと提携 高性能有機ELディスプレイで乗客の機内体験を強化

有機ELディスプレイのエキスパートであり印刷方式で4K有機ELディスプレイを製造する株式会社JOLED（ジェイオーレッド、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石橋 義）と、航空機客室ディスプレイ技術の専門家であるRosen Aviation LLC（本社：米国オレゴン州ユージーン）は、本日、航空機内での乗客の視聴体験を進化させるための提携を発表しました。

JOLEDとRosenは、航空機客室向けの中型サイズの有機ELディスプレイの開発と導入に共に取り組みます。両社は、客室内における有機ELディスプレイの機能性と魅力を最大化すべく、それぞれの技術と知見を活用します。

有機ELディスプレイは、次世代のディスプレイテクノロジーであり、これまでのディスプレイにはない、極薄、軽量、広い視野角、色再現性、高精細、そして無限に近いコントラスト比などのさまざまなメリットを備えています。

JSR 液晶材料事業を再編、台湾工場を閉鎖へ

JSRは14日、液晶ディスプレイ（LCD）パネル市場で、材料事業の競争が激化していることから、ディスプレイソリューション事業を再編すると発表した。中国市場と高付加価値製品への選択と集中をより徹底していくことで、同事業の競争力を強化していく方針だ。

　再編内容については、韓国市場と台湾市場を対象に、液晶材料の「着色レジスト」と「感光性フォトスペーサー」を2021年9月までに撤退する。業績に与える影響については、対象事業が昨年度の売上収益の2％程度であることから軽微とした。

　これに伴い、アジア地域の各拠点の見直しにも着手。台湾の子会社JSRマイクロ台湾（JMW）では、2022年3月末に工場を閉鎖する。台湾や中国向けに生産している保護膜、絶縁膜などの製品は、JSRマイクロ九州およびJSRマイクロ（常熟）に移管する。

　一方、韓国の子会社JSRマイクロコリア（JMK）は工場の生産能力を縮小し、2022年3月末に2交代制から日勤制へ変更する。

JNC 韓国液晶事業を国内に移管、収益構造を強化

JNCは11日、同日開催された取締役会で、子会社である韓国JNCの液晶事業を国内に移管することを決定したと発表した。同社グループが進める事業構造改革の一環として、液晶事業の収益構造強化を図る。 　

韓国JNCは2004年に設立され、これまで韓国国内での液晶ディスプレイ用材料の生産、開発拠点として重要な役割を担ってきた。しかし、韓国パネルメーカーの液晶パネル製造事業からの撤退や生産拠点の移転などにより事業環境が大きく変化している。

サムスン、画面の透明なスマホやテレビに使えるディスプレイ技術--特許を出願

一般的な業務で必要な場面は少ないだろうが、後ろにある物が透けて見える透明なディスプレイは以前から存在する。たとえば、サムスン電子傘下のSamsung Displayが以前、透過型の有機ELディスプレイを披露している。Xiaomi Technology（シャオミ）は、透明な55型テレビを販売するとした。

　この種の表示デバイスで使われる透過型ディスプレイパネルは、背後を見えるようにしつつ映像を表示するため、通常のディスプレイと構造や製造方法が異なる。 　Samsung Displayは、透過型ディスプレイパネルの実現に必要な技術を考案。この技術を米国特許商標庁（USPTO）へ出願したところ、米国時間8月27日に「TRANSPARENT DISPLAY DEVICE AND METHOD OF MANUFACTURING THE SAME」（公開特許番号「US 2020/0273926 A1」）として公開された。出願日は1月13日。

　この特許は、透明な表示デバイスについて、表示部分の構造を説明したもの。対象とする具体的なデバイスへの言及はないが、図面では画面が透明なスマートフォンらしきものを例としている。

独自OSもむなしく、ファーウェイがスマホ撤退か

8月17日、米商務省産業安全保障局（Bureau of Industry and Security）（以下、BISという）は、中国のファーウェイと関連企業に対する禁輸措置を強化する声明を発出した。 　これにより、米国の技術やソフトウエアを使用して製造された半導体やソフトウエアのファーウェイへの供給が事実上、全面禁止となった。

　また、同声明においてファーウェイの関連企業38社をエンティティリスト（EL）に追加するとともに、これまでファーウェイなどに付与してきた暫定包括許可（TGL:Temporary General License）も失効した旨を明示した。 　ここで、なぜ米国がファーウェイに対する禁輸措置を強化するに至ったかについて、その原因を遠因・中間の原因・近因に分けて筆者の考えを簡単に説明する。

日本企業の中国離れが加速？ 日本政府の生産拠点移転助成の申請急増―仏メディア

2020年9月10日、仏国際放送局RFIは、「日本政府による海外の生産拠点移転助成政策を申請する企業が急増していることは、日本企業の中国離れ加速を表しているかもしれない」と報じた。

記事は、日本メディアの報道を引用。日本政府が新型コロナウイルスの感染拡大に伴う「サプライチェーン対策のための国内投資促進事業費補助金」政策を打ち出し、4月に2200億円の予算を捻出したところ、6月の先行募集段階では90件の申請、57件の採用にとどまっていたのに対し、7月末には申請数が1670件にまで急増し、助成申請の総額が2200億円の予算の11倍にまで達したと伝えた。

中国企業、韓国から先端技術人材引き抜き活発化と韓国紙=年俸3、4倍、子どもの名門大学入学も保証

半導体、ディスプレー、バッテリーなど韓国の先端技術を扱う人材を引き抜く中国企業の動きがますます活発になっている、と朝鮮日報が報じた。

米国との対立激化で「技術自立」を目指しているためとみられ、年俸3、4倍などに加え、子どもの名門大学入学保証などの好条件も提示されているという。 同紙によると、韓国からの技術・人材を確保しようとする中国の動きは今に始まったことではないが、最近はその動きが一段と強まっている。これまではヘッドハンターなどを通じ、ひそかに人材を採用する方式だったが、今では堂々と求人サイトで募集をかけている。

今月1日現在で求人サイトには半導体エッチング工程技術者（次長・部長クラス）、半導体熱処理工程の経歴者、OLED（有機発光ダイオード）中間体材料研究開発（役員クラス）、自動車パワーバッテリーシステム開発（部長クラス）などの募集が掲載されている。勤務地は全て中国だ。

中国のバッテリーメーカー、寧徳時代新能源科技（CATL）は昨年7月、大規模な採用を行い、韓国の人材を対象にそれまでの年俸の3、4倍という破格の条件を示した。

サムスンとＬＧ、ファーウェイへのパネル供給停止へ＝韓国メディア

韓国のサムスン電子傘下のサムスンディスプレイとＬＧディスプレーは、米国の規制により、中国通信機器大手の華為技術（ファーウェイ）への高級スマートフォン向けパネルの供給を停止する見通しだ。

韓国のオンラインメディア、朝鮮ビズが９日報じた。 サムスンディスプレイはコメントを控えた。

ＬＧディスプレーは発表文書で、ファーウェイへのパネル出荷数は限られており、米国の措置による影響は最小限にとどまるとした上で、顧客基盤の多様化を続ける方針を示した。

サムスン、脱中国を加速…テレビ工場も停止

サムスン電子が中国天津のテレビ工場の稼働を停止する。グローバルサプライチェーンの効率を高めるための措置だ。サムスン電子の「脱中国」が加速しているという分析が出ている。サムスン電子は昨年から中国国内のスマートフォン工場とノートパソコン工場を次々と閉鎖している。

関連業界によると、サムスン電子は今年１１月に天津工場の稼働を停止することにした。天津工場はサムスン電子が中国に設立した唯一のテレビ生産基地で、約３００人が勤務している。サムスン側は年間生産量を公開せず、中国国内向け製品を生産してきたところで物量が多くはないと説明した。サムスン電子は天津工場の職員に対する補償案を検討している。

中国国内の関連会社に転換配置したり、再就職をサポートするという。