iPhone 11 Proを分解、パッと見では分からない劇的変化が潜んでいた

　2019年9月20日、毎年ほぼ恒例になったAppleの新型スマートフォン「iPhone」が発売された。筆者が代表を務めるテカナリエでは発売当日4台の新型iPhoneを分解し、内部の構造、システム、チップなどの解析を行って100ページの分解解析レポート（＝テカナリエレポート）を発行した（9月27日）。

　2年前のiPhone Xで確立した基本設計を、iPhone 11 Proは踏襲しているとはいえ、カメラユニットを1つ追加するためには、従来通りではスペースがないために内部のサイズ、形などを大きく変更しないとならないことは明白だ。

IGZOの性能を左右する微量水素の振る舞いを解明

高エネルギー加速器研究機構（KEK）と東京工業大学らの研究グループは2019年9月、あたかも水素のように振る舞う素粒子「ミュオン」を用い、微量の不純物水素が酸化物半導体「IGZO」の導電性に影響を与えるメカニズムの一端を解明したと発表した。

　今回の研究は、KEK物質構造科学研究所の小嶋健児准教授（当時）、平石雅俊研究員、門野良典教授らと、東京工業大学科学技術創成研究院フロンティア材料研究所の井手啓介助教、神谷利夫教授、同大学元素戦略研究センターの松石聡准教授、細野秀雄栄誉教授らが共同で行った成果である。

サムスンディスプレー、LCD生産ラインを一部撤去

サムスンディスプレーが液晶ディスプレー（LCD）の主力工場であるL8生産ライン（忠清南道牙山市湯井面）のうち1本の稼働を中断したことが2日までに分かった。稼働を中断したラインはテレビ用パネルを年570万台分（55インチ基準）生産してきた。同社はLCD生産能力の15％（面積ベース）を一気に削減したことになる。ラインの設備は売却する方針とされる。業界関係者は「一時はLCD業界世界首位だったサムスンディスプレーが主力ラインを閉鎖したことは、LCD市場からの『秩序ある撤収』を始めたことを意味する」と受け止めた。

　L8ラインはサムスンが日本のソニーを抑え、テレビ業界で世界首位に浮上する上で大きく貢献した。2004年にサムスン電子はソニーとLCD生産会社SーLCD（サムスンディスプレーの前身）を合弁で設立し、湯井工場を設けた。ソニーを説得し、合弁を主導した主役が李在鎔（イ・ジェヨン）副会長（当時は常務）だった。S-LCDは世界最高品質のLCDパネルをサムスンとソニーに供給し、サムスン電子が50％プラス1株の株式を保有して経営権を行使した。

温度変化で透明度が替わる液晶複合材料を開発

産業技術総合研究所（産総研）らの研究グループは、温度が変化すると透明度が切り替わる液晶複合材料を開発したと発表した。全透過光量を制御することも可能で、省エネ窓ガラスなどへの応用を見込む。

　今回の開発は、産総研構造材料研究部門光熱制御材料グループの山田保誠研究グループ長や垣内田洋主任研究員と、神戸市立工業高等専門学校および、大阪有機化学工業らが共同で行った。

　太陽光の通過量を制御できる調光ガラスは、建物や航空機の窓ガラスなどに向けて需要が拡大する。

EIZOが有機EL初採用。21.6型4K OLEDディスプレイを500台限定で発売

EIZO株式会社は、21.6型の4K有機EL(OLED)ディスプレイ「FORIS NOVA」を11月1日に発売する。全世界500台限定となり、直販サイトのEIZOダイレクトでのみ販売。税別価格は35万円。本日(10月2日)より予約受付を開始している。

　EIZO初のOLEDディスプレイであり、プライベート空間で使用することを想定した製品。近年の高精細な映像コンテンツや動画配信サービスを個人で最大限楽しめる高性能なディスプレイとして開発された。OLEDパネルによって、製作者の意図に沿った緻密で鮮やかな色彩の映像を再現可能としている。

　デスク上に置きやすい21.6型を採用し、同社液晶ディスプレイに取り付けられているような従来の台座はないが、一体型スタンドを使って11～30度の範囲でチルト調整できる。筐体はアルミダイカストで製造された高精度な造形で、上品な3色のグレーを施すことでさまざまな場に調和するデザインを実現。2019年度のグッドデザイン賞も受賞している。

マイクロソフト、Androidベースの折りたたみスマホ「Surface Duo」を発表

マイクロソフトは、ニューヨークで開催されたSurfaceイベントにて、折りたたみモバイルデバイス「Surface Neo」と、Androidを搭載した折りたたみスマートフォン「Surface Duo」を発表した。

Surface Duoは、5.6インチのディスプレイを2枚搭載したデュアルスクリーン仕様となっており、Surface Neoと同じく360度ヒンジを搭載。タブレットのように見開きで使用できるほか、ディスプレイを360度回転させることで、スマートフォンサイズでも利用できる。右側のディスプレイには受話器が確認でき、音声通話も難なくこなせるが、同社としてはスマートフォンではなく、あくまでも最小のSurface端末、新機軸の2in1デバイスとしてアピールしたいようだ。

「またiPhoneにパクられた」ファーウェイ幹部のアップル口撃が止まらない

今年のファーウェイは米中貿易摩擦の影響で、9月に発表された新機種Mate 30にグーグルのサービスが搭載されないなど、逆風を一身に受けているが、それでもむき出しの対抗意識は健在だった。

余氏は、「ファーウェイが昨年出したMate 20のトリプルカメラのデザインは、かなり酷評された。けれど今年はそのデザインが業界の主流になり、アップルの新iPhoneにもパクられた。私たちは、さらに前を走り続けているけどね」

iPhone11 Pro Maxの製造コストは490ドル〜昨年モデルから増大

iPhone11 Pro Maxの分解が行われ、製造コストが約490.50ドル（約53,000円）との試算が出されました。512GBモデルの販売価格は1,449ドル（157,800円）です。

iPhone11 Pro Maxの分解を行ったTechInsightsによると、iPhone11 Pro Max（512GBモデル）の製造コストは490.50ドルほどであるようです。カメラレンズの数以外は目立ったデザイン変更がなく半導体価格も下落傾向にあるため、iPhone XS Maxと比較して製造コストは10%ほど減少するのではないか、との予測も発売前には存在しました。

しかしTechInsightsの分析を見ると、iPhone XS Max（256GBモデル）の443.00ドル（約47,800円）から値上がりしています。

サムスン、中国の最後のスマホ生産拠点を閉鎖へ

韓国のサムスン電子は中国の恵州にあるスマートフォン工場を10月末に閉鎖する。これにより中国でのスマホ生産から完全に手を引く。韓国紙マネートゥデーが同社からの情報を引用して伝えたもので、中国での需要低迷や労働コスト増加が決定に影響した可能性がある。

【韓国報道】韓国の最大経済パートナー、ベトナムが中国に迫る日が来る

ベトナムは地理的にかなり遠い国だ。仁川（インチョン）空港から飛行機で５時間かかる。距離が遠いだけにベトナムに対する韓国の見方も２０－３０年前からあまり変わっていない。１０年間にわたり米国との戦争をした国、米国が離れて１９７５年に赤化統一された国というイメージだ。

しかし未来を眺めると話が変わる。ベトナムが韓国にとって第２の中国に浮上する可能性がある。今は貧しいベトナムの新婦が韓国農村の高齢の未婚男性の家に嫁ぎ、一部が暴力を受けている状況が見られるが、このような観点に留まっていればベトナムの底力を見逃してしまう。そのバロメーターは急上昇している。

[更新] 液晶パネル価格トレンド (LCD Panel Price Trend)

[更新情報] 2019年9月の価格情報を追加しました。

(2019年9月)
価格破壊の恐怖が業界内を覆っている。高水準の在庫を抱える中国パネルメーカーが在庫調整を試みるもTVメーカーも多くの在庫を抱えており、効果的な調整となっておらず混迷を増している。

【用語辞典 (技術・ビジネス・企業) 】に、(液晶)パネル価格のトレンドウォッチを追加します。
技術開発・市場開拓そして工場投資・サプライチェーンさらに各国の政策などの企業・業界・社会活動の結果とそれに伴う需給関係の変化によって価格が決定されているわけで、大変重要な指標の一つとして見ていきたいと思います。




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B&O、スピーカーが開閉する77型有機ELテレビ「Beovision Harmony」。280万円から

Bang & Olufsen(B&O)は、77型有機ELテレビ「Beovision Harmony」を10月23日より順次発売する。価格は、オーク/アルミニウムカバーモデルが300万円、ファブリックカバーモデルが280万円。

LG製の77型4K/HDR対応有機ELテレビにB&Oの3chスピーカーを統合した製品。電源が入っていない時や音楽の再生中は、画面がフロア近くまで下降してフロントカバーの背後に収まるデザインが特徴。電源を入れるとスピーカーが扇のように左右に展開、画面が視聴位置まで上昇する。「日々の生活に魔法のようなひとときを求める方々のためにデザインされたBeovision Harmonyは、贅沢を極めたエンターテイメント」としている。設置方法は、フロアスタンドまたは壁掛けブラケットの2通りから選択可能。

折り畳みスマホGalaxy Foldが使用1日でディスプレイに問題発生、現在調査中

先週、Samsung（サムスン）からGalaxy Foldがようやく発売された。改良版の目的はただひとつ、ディスプレイが壊れないようにすることだった。実際、私自身もこの問題にはついては何千語も記事を書いてきた。

しかし新しいFoldにも小さな問題が起きてしまった。使用し始めて1日後、デバイスをポケットから取り出すとロック画面のチョウチョの2枚の羽の真ん中あたりに小さな斑点が見えるのに気づいた。原色が入り混じった不定形のシミで記事トップの画像がそれだ。下にクローズアップの写真も貼っておいた。はっきりした写真を撮るのに苦労する程度の小さなもので直径は1センチもなかった。

有機ELパネル採用のポータブルディスプレイ ASUS「ProArt PQ22UC」発売！

「ProArt PQ22UC」は世界初となるOLED技術およびピュアRGBストライプを採用した21.6型4K(3,840×2,160)HDRモニター。 DCI-P3色域を99%カバーする高精細な色再現性に加え、驚くほど鮮やかでピュアな（高色純度）映像を実現。 本物の10bitの色深度、1,000,000:1のコントラストで、より深く美しい黒と明るく輝く白を表現することができる。

「ProArt PQ22UC」は数十億もの自発光式ピクセルを敷き詰めたピュアRGBストライプOLEDパネルを採用。 独立したピクセルが深みのある黒、自然な色合い、鮮やかなコントラストを実現し、実物と遜色ない映像を高輝度画質で再現することができる。

危機のJDI､見えぬ｢スポンサー探し｣の終着点

 9月27日、経営危機に直面する中小型液晶大手のジャパンディスプレイ（JDI）が都内で開いた臨時株主総会は、株主から経営陣への厳しい指摘が絶え間なく続き、怒号も飛びかう荒れた総会となった。

会見には、Suwaの代表として、「たまたま東京にいた」（菊岡氏）というCOOの許庭禎氏も出席し、「技術のある会社が勝つ。今後ターンアラウンドできることを信じて、支援を継続していきたい」とJDIへの出資に前向きであることを強調した。なお同氏は2018年までJDI台湾子会社の社長を務め、「（辞任してから）数カ月後にリー氏と出会ってSuwaに入った」人物である。

【韓国報道】サムスンとＬＧの悲しい８Ｋテレビ攻防戦

８Ｋテレビ戦争がますます泥沼化している。韓国家電の双頭であり世界市場１、２位のサムスン電子とＬＧエレクトロニクスの攻防戦にしてはあまりにも乱暴だ。ＬＧは「本当の」８ＫテレビはＬＧのＯＬＥＤ（有機ＥＬ）テレビだけで、サムスンの８ＫテレビであるＱＬＥＤ（量子ドット液晶）は「偽物」とあからさまに毒づく。サムスンはＱＬＥＤをＬＧが位置する汝矣島（ヨイド）の面積の２倍（テレビ画面サイズ）と同じくらい売ったが、その良いというＯＬＥＤはどれほど売ったのかと皮肉を言う。

実際、年間２億台程度の世界のテレビ市場で８Ｋテレビの販売台数は３０万台に及ばない。何よりも、今は８Ｋテレビで見る映画やドラマ、スポーツなどのコンテンツもない。だから８Ｋテレビの攻防戦は４Ｋであれ８ＫであれＱＬＥＤ（サムスン）やＯＬＥＤ（ＬＧ）テレビを１台でも多く販売するという乱打戦に過ぎない。

GmailやGoogle Playにとうとうダークテーマが配信開始

GmailのiOS版／Android版アプリとGoogle Payアプリに、相次いでダークモード（ダークテーマ）の配信が開始されています。

ダークモードとはバックグラウンドなどのテーマを暗色でまとめたもので、目に優しいだけでなく、有機ELディスプレイ搭載スマートフォンでは消費電力の削減も期待できます。

そしてGmailアプリのダークモードでは、受信箱からメール作成画面まで、すべてが暗色へと変化します。

JDI、中国ファンドが支援見送り通知 再建さらに混迷

経営再建中のジャパンディスプレイ（JDI）は26日、中国ファンドの嘉実基金管理グループから金融支援を見送るとの通知を受けたと発表した。JDIは理由について、「ガバナンスに対する考え方で重要な見解の不一致が生じた」と説明している。二転三転してきたJDIの再建案は事実上白紙に戻り、嘉実基金に代わる資金の出し手の確保が焦点になる。

JDIは嘉実基金の支援見送り通知や、今後の方針などについて、午後9時半から記者会見を開くとしている。

JDIは8月、嘉実基金と香港ファンドのオアシス・マネジメントで構成する企業連合と800億円の支援受け入れで契約を結んでいた。800億円のうち、嘉実基金が約630億円（米アップルの100億円強を含む）を出すことになっていた。