ソニー、８Ｋテレビ参入 エンタメ事業強化

ソニーは７日（日本時間８日）、８Ｋテレビに参入することを明らかにした。まずは欧米で８５型と９８型の大型製品を投入する計画。北米向けは今春にも発売時期や価格などの詳細を発表する予定だ。８Ｋテレビの販売は日本企業ではシャープに続き２社目となる。自社で映像や音楽コンテンツを抱えるソニーの参入で、超高画質市場が本格的に立ち上がるかの試金石となりそうだ。

ついにポータブルの時代へ!?話題の持ち運べる高性能ゲーミングPC「SMACHZ」

今、発売が待ち遠しい製品といえば、ポータブルゲーミングPC『SMACH Z』。６インチの高解像度のタッチスクリーン、AMD Ryzen、AMD Radeon Vega 8グラフィックスを搭載した高性能ゲーミングPCだ。

ゲームだけでなくインターネットの利用や音楽の再生、動画の閲覧もできる。ゲーム機でありながらミドルレンジクラスのノートパソコンとほとんど変わらない性能と使い勝手。

スマホ初のマイナス成長…サムスン・アップルの「ビッグ２」崩れる

世界スマートフォン市場に年初から警鐘が鳴っている。アップルは今年１－３月期の実績悪化見通しで株価が急落している。サムスン電子は数年間維持してきた年間３億台販売記録がストップした。特に昨年はスマートフォン登場から１０年目にして初めて市場がマイナス成長した年となる見込みだ。今年はアップルとサムスンが１０余年間構築してきた２強体制が幕を下ろす。一方、ファーウェイ（華為）、シャオミ、ｏｐｐｏの中国３大企業は世界に進撃して市場再編を狙っている。

世界スマートフォン市場調査会社ストラテジーアナリティックス（ＳＡ）によると、２０１８年はスマートフォン市場がマイナス成長した最初の年になるという。２００７年にアップルがスマートフォンを発売してから毎年増加してきた販売台数が、昨年初めて減少したということだ。スマートフォンは２０１７年に世界で１５億８００万台売れた。しかし昨年売れたスマートフォンは１４億４０００万台と、前年比で７０００万台減少した。

有機ELの次、「MicroLED」採用の75型テレビをサムスンが披露：CES2019

米国・ラスベガスで開催中のCES 2019より。サムスンは「MicroLED」を使った75インチテレビを出展しました。昨年1月の展示（146インチ）から大幅に小型化し、一般家庭でも導入できるサイズに収めたのが特徴です。

MicroLEDは、超微細なLEDを敷き詰めて映像表示する技術です。有機ELと同じ自発光方式なので、漆黒を表現可能。また、有機ELとは異なり有機物を使用しないため、焼き付きや劣化に強く、より明るい映像を表示できるメリットもあります。

LEDディスプレイといえばこれまで街中の大画面・高輝度なものが一般的でしたが、微細LED間のギャップを狭くする技術の進化により、4Kで75インチという"家庭サイズ"への小型化に成功しました。

CES 2019では何が登場するのか？注目される8つの技術

CESで目にするものすべてに大きな影響があるわけではないし、すべてが製品化されるわけでもない。むしろ逆の場合が多く、2019年中もしくはいつになっても発売されない可能性が非常に高い。 それでもCESは、なぜか規模を拡大し続けている。
今年は、約300万平方フィート（約28万平方メートル）の会場に最大18万人が訪れる見通しという。以下が今年のCESで登場が予想されるテーマだ。

数年前のCESでは、低消費電力のBluetoothチップとWi-Fi通信機能をガジェットに追加するだけで「スマートテック」のカテゴリーに入り込めた。しかし、いまではスマートの定義は動作がハードウェア単体かクラウドかに関係なく、いかに知覚や予測する力をもっているかで決まる。

巻き取りテレビを年内投入 ＬＧ電子、有機ＬＥＤで家電てこ入れ

　韓国のＬＧ電子が巻き取り式でポスターのように収納できる大型テレビを年内に発売することが、３日までに分かった。低迷する家電事業のてこ入れを図る。

　関係者によると、発売を計画している巻き取り式テレビは６５インチで、ガレージのドアのようにボタンを押すと自動的に格納することができるという。従来の液晶表示装置（ＬＣＤ）より画像が鮮明で、巻き取りやすい有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）を採用している。

　苦戦中のＬＧの家電事業は中国企業と繰り広げている販売競争への対応を迫られている。巻き取り式テレビを“起死回生”の起爆剤と位置付けている。同社は合理化策で人員削減を行う一方で、薄くて軽く、柔軟で丸めることもできる画面「フレキシブルディスプレー」といった次世代技術の開発に経営資源を充てる。巻き取り式の画面技術は２０１８年初頭に披露していた。

LG OLED55C8PLA OLED TV: 2018 Product of the Year

Eight years since LG produced its first OLED (Organic Light Emitting Diode) television, the 15-inch 15EL9500, the range has gone from strength-to-strength.

The 2018 range is the best yet, pairing refined designs with pictures that are brighter, punchier and more detailed, while retaining the excellent black levels that we love about OLED.

アップル株が10%安 アナリストの厳しい評価相次ぐ

3日の米株式市場でアップル株が4営業日ぶりに大幅に反落し、一時は前日比10.0%安の142.08ドルを付けた。2日夕に2018年10～12月期の売上高予想を下方修正した。中国の景気減速の影響が想定より大きかったうえ、先進国では「iPhone（アイフォーン）」の買い替えが進まなかった。アナリストが目標株価を相次ぎ引き下げ、失望売りが広がっている。

LG、88型8K有機EL「Z9」や8K液晶など'19年新テレビ。HDMI 2.1端子や新プロセッサー搭載

LG Electronicsは、2019年の有機EL・液晶テレビ新ラインナップを発表。CES 2019で公開するとアナウンスした。

有機ELテレビは、8K解像度で88インチの「Z9」を筆頭に、W9、E9、C9シリーズをラインナップ。HDMI 2.1端子を搭載し、HFR（High Frame Rate）映像やeARC（enhanced Audio Return Channel）、可変ビットレート機能「VRR」（Variable Refresh Rate）、自動低遅延モード「ALLM」（Automatic Low Latency Mode）などに対応する。

映像プロセッサーには第2世代の「α9 Gen 2」を搭載。ディープラーニングアルゴリズムなどを活用してコンテンツの元のクオリティを認識し、高画質化する方法を自動的に最適化するという。なお、このα9 Gen 2は、音質向上にも用いられる。

「液晶のシャープ」が有機ELスマホで見せた実力

2018年12月21日、日経電子版が「イブニングスクープ」として、「鴻海・シャープ、中国政府と半導体工場 総額1兆円規模」との見出しで、鴻海・シャープ連合の巨額設備投資計画をすっぱ抜いた。 　鴻海とシャープは、中国に最新鋭の半導体工場を新設する方向で地元政府と最終調整に入ったというのだ。総事業費は1兆円規模で、広東省の珠海市政府との共同事業である。鴻海グループで唯一、半導体生産を手掛けるシャープの技術がこの工場で活用されるという。

さらに鴻海は、トランプ大統領の「アメリカ第一」主義に呼応して、米国ウィスコンシン州にも液晶パネル工場を建設する。2018年6月に、トランプ大統領を招いて起工式を行っている。総額1.1兆円を投資する計画で、1万3000人の雇用を生み出すとしている。 　総額3兆円を超えるこの米中投資計画。まずは中国・広州市に造る「10.5世代」液晶パネル工場を成功させることが、その後の投資の成否を占う試金石となるだろう。

米デル、NYに再上場 5年ぶり市場復帰

米IT大手デル・テクノロジーズが28日、ニューヨーク証券取引所に再上場した。13年に経営陣による自社買収（MBO）で株式を非公開化して以来、約5年ぶりに市場復帰を果たした。

　28日の終値は45.43ドルで、米紙ウォール・ストリート・ジャーナルによると時価総額は350億ドル（約3兆8500億円）。子会社の業績に連動した株式の取得を通じて公開市場に戻る。

台湾ライトディスプレーがパッシブ有機EL増産へ

台湾のパッシブ型有機ELディスプレーメーカー、ライトディスプレー（RiTdisplay、新竹県）は2018年12月20日に事業説明会を開催し、19年に月産能力を10％前後引き上げる考えを示した。リストバンドなどのウエアラブル機器や活動量計などのヘルスケア機器向けにパッシブ有機ELの需要が堅調なため。加えて、米国企業と合弁会社を設立し、自動車用照明市場にも進出する方針だ。

　同社は、台湾のストレージメディアメーカーRiTEK Corporationのディスプレー開発部門として1997年に創設され、台湾初のパッシブ型有機EL専業メーカーとして2000年3月に独立した。これに先立つ99年にパッシブ型有機ELの開発に成功。以来、パッシブ型有機ELで世界No.1の生産能力を誇っている。

[台湾報道] ジャパンディスプレィが中国出資受入れで交渉、アップル失注懸念も

台湾の26日付け経済日報によると、経営再建中のジャパンディスブレイが中国のタッチパネル最大手、O-Film Techや、中国政府が出資するシルクロード基金から成るグループと出資受け入れをめぐる交渉を行っているとのことだ。

JDIはアップルのスマートフォンiPhone XR向けの液晶パネルの最大サプライヤーだが、仮に中国による出資が実現すれば、米中貿易戦争の動向を重視するアップルから安定供給懸念のため発注を打ち切られる恐れがあるとしている。

[更新] 液晶パネル価格トレンド (LCD Panel Price Trend)

[更新情報] 2018年12月の価格情報を追加しました。

(2018年12月)
液晶パネル価格は、12月も続落。来年の見通しを慎重にみるテレビブランドが在庫調整を強化し需要が減少したほか、パネルメーカーの生産拡大で供給が増加したためとみられる。

【用語辞典 (技術・ビジネス・企業) 】に、(液晶)パネル価格のトレンドウォッチを追加します。
技術開発・市場開拓そして工場投資・サプライチェーンさらに各国の政策などの企業・業界・社会活動の結果とそれに伴う需給関係の変化によって価格が決定されているわけで、大変重要な指標の一つとして見ていきたいと思います。




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[韓国報道] サムスン電子、スマホ世界首位陥落の危機

中国最大のスマートフォン業者、華為技術（ファーウェイ）は23日、今年のスマートフォン販売台数が前年比30％増え、通年ベースで初めて2億台を突破したと発表した。2010年の販売台数が300万台にすぎなかったのと比較して、8年間で67倍も成長したことになる。華為は来年、サムスン電子を抜き、販売台数で世界トップのスマートフォン業者に浮上したい構えだ。

　一方、サムスン電子は今年、5年連続で守ってきたスマートフォン通年3億台販売達成が危うい状況だ。華為、小米（シャオミ）など中国メーカーが成長する中、サムスン電子は販売台数が減少し、9月までで2億2200万台にとどまった。

　半導体価格は下落基調だ。台湾の半導体調査会社、DRAMエクスチェンジによると、主力半導体製品であるDRAMの価格は10月に10.74％下落したのに続き、11月も1.64％下落した。

iPad Proを｢タテ｣にサブディスプレイ化。神アプデ後の｢Duet｣で作業スペースはさらに広がる

最近はフリーランスやノマドなど、自由な働き方が広まりつつあります。そんな会社やオフィスに縛られない働き方では、作業効率がなによりも大切。私の場合はMacBook ProとiPad Pro、そして｢Duet｣を組み合わせることで、強力なデュアルディスプレイ環境を実現しています。

まずDuetとは、iOS向けにリリースされているiPadをサブディスプレイ化するアプリです。

AT&T、5G商用サービス開始 15GBで月70ドル、対応スマホはサムソンから

米通信大手AT&Tは2018年12月18日、次世代通信規格「5G」の商用サービスを同年12月21日に開始すると発表した。競合の米ベライゾンが10月1日に5Gのサービスを運用開始しているが、そちらは宅内での利用に限定したもの。今回のAT&Tのサービスは本来のモバイル用途で利用できる。また、携帯電話の標準化団体「3GPP」の仕様に準拠した5Gネットワークとして、「米国初で唯一」という。

同社は18年内に5Gサービスを開始するとの事業計画を発表済みで、今回は公約を守ったことになる。まずは全米12都市での商用サービスを実現。19年前半には、新たに7都市への展開を予定しているという。

ファーウェイ排除が加速させる日系工場の中国撤退

中国には、中国メーカーに部品を納入する日系の電子部品工場が数多く存在する。中国の華東地区に進出した日系A社の工場は、ファーウェイに部品を納入し、まさにファーウェイとともに成長してきた。 　だが、状況は大きく変わりつつある。A社の中国人幹部によれば、「ファーウェイのスマホの中身は、中国企業が生産した電子部品への置き換えが進んでいる」というのだ。

　「中国企業は『できない』とは決して言わない。日本企業から見れば、彼らの仕事は“やっつけ仕事”でしかないけれど、それでもできてしまうから恐ろしい。果たして中国企業は、日本企業が四つに組んで戦える相手なのでしょうか」 　日本の業界関係者からはこんな声が漏れる。「パソコンが“オール中国”でできるようになったのと同じように、スマホも早晩、その時代が来るでしょう」