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Flat Panel TV and Display World-2....液晶・業界・動向

液晶・有機EL・プラズマ、FPD業界・パネルメーカー・関連企業情報を掲載。当ブログで激しい市場動向に追随!--Since Nov.2004



【データベース】  ●液晶価格トレンド   ●中国液晶工場投資   ●有機EL工場・投資一覧  ● 液晶・有機EL業界地図
【企業研究】   ●サムスンディスプレイ   ●BOE (京東方)     ●ジャパンディスプレイ   ● NLTテクノロシ゚ー
【FPD関連企業】 ●銘柄株価一覧  
15 Feb

アップルは巨大になりすぎた!? iOSの開発方針を転換

l_kf_iphone_00米アップルは、今秋に公開する新たな基本ソフト(OS)で、ユーザーに多くの新機能を提供する計画だ。同社は毎年秋に新OSを発表することが恒例となっている。

 これらの新機能とは、「iPhone(アイフォーン)」と「iPad(アイパッド)」、「Mac(マック)」で1つのセットのアプリを動作させることができる機能や、親が子供の端末利用時間を管理できるツール「デジタル・ヘルス」、アイフォーン「X(テン)」で使えるアニメ絵文字「アニ文字」の改善などだ。

 ただ、これと同様に重要になるのが、アップルが今年発表しない機能だ。アイフォーンやアイパッド、車載情報システム「カープレイ」のホーム画面のデザイン変更や、写真アプリの改良などは見送られる見込みだ。



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14 Feb

有機EL3社、そろって最高益も軟調な株価、iPhoneX生産半減で

有機EL関連の装置を手掛ける3社の業績と株価の動きが乖離(かいり)している。平田機工、ブイ・テクノロジーの2018年3月期、アルバックの18年6月期の連結純利益は、それぞれ過去最高になる見通しだ。携帯電話や大型テレビ向け有機ELパネルの需要が高まっている。

ただ1~3月期は有機ELパネルを採用したiPhoneX(テン)の生産が減少する見込みで、株価は軟調な展開が続いている。 「今後2年は中国向けを中心に有機EL向け投資が続きそうだ」。アルバックの梅田彰執行役員は13日の会見で語った。



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14 Feb

サムスン電子株を50対1に分割

サムスン電子は理事会で、普通株50対1の額面分割を含む株主価値の向上策を決議した。これにより、現在1株当たり250万㌆のサムスン電子株は、株価の大幅な変動がない限り、5月中旬から5万㌆台で取引される。  
これまでサムスン電子株は、1株の価格が高すぎて外国人と高額資産家の専有物とされていた。このため、少額の個人投資家も保有できるよう求める声が強かった。特に、最近の業績向上で株価上昇が続いていることも考慮し、額面分割に踏み切った。



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14 Feb

大日本印刷、赤羽工場跡地を105億円で売却

大日本印刷は13日、赤羽工場(東京・北)の跡地を売却すると発表した。売却先や売却額は非公表だが、27日に契約を締結して同日に土地や物件を引き渡す。
大日本印刷は2018年3月期決算に約105億円の譲渡益を特別利益として計上する。

大日本印刷は販売済みの壁紙製品がはがれる不具合があり、17年4~9月期で535億円の特別損失を計上していた。損失を埋め合わせるため、生産拠点の統廃合や遊休地の売却を進める方針を示していた。赤羽工場は出版物やチラシなど商業印刷を手がけていたが、構造改革の一環で17年に閉鎖していた。



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13 Feb

再生可能エネルギーは「2020年までに化石燃料よりも安くなる」

pv 73 down origin_1国際再生可能エネルギー機関(IRENA)の新しいレポートによれば、再生可能エネルギーのコストは急速に下がっており、数年以内に従来の化石燃料よりも安い電力源となるという。 2010年からこれまでで、陸上風力発電にかかるコストは23%、太陽光発電にかかるコストは73%減少。

これらのエネルギーにかかるコストは今後も下がると期待されていること、そしてさらなるグリーン電力のオプションが増えることで、2020年には、再生可能エネルギーは化石燃料よりも安くなるはずだ、というのが150ヵ国以上のメンバーからなる同機関の主張だ。

世界的に、陸上風力発電にかかる平均的なコストは0.06ドル(約6.5円)/kWh、太陽光発電は0.10ドル(約11円)/kWhだ。それに対して、化石燃料から電力を生み出すにはkWhあたり0.05〜0.17ドル(約5.4〜18.5円)がかかる。
 

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13 Feb

鴻海の郭董事長、米液晶工場「早ければ4月に着工」

鴻海(ホンハイ)精密工業の郭台銘董事長は11日、米ウィスコンシン州にシャープと共同で計画中の大型液晶パネル工場について「早ければ4月に着工できる」と明らかにした。

郭董事長は昨年7月、米ホワイトハウスでトランプ大統領と共同記者会見し、100億ドル(約1兆900億円)を投じ、新工場を建設する方針を表明していた。

同州には世界最先端の「10.5世代」の新工場を建設する。現在、建設中の中国・広州の工場とともに高精細の8Kパネルの供給拠点とする考え。



12 Feb

アップル・Valve・LGら有機ELディスプレイ開発企業に出資

4Bu4AGoRo高解像度ディスプレイを開発する「eMagin」社がアップル・Valve・LGなどから1,000万ドル(約11億円)の資金調達を行ったことを明らかにしました。同社はこの資金を使って、開発中のディスプレイの大量生産への体制を整えます。

「eMagin」は1993年に創業した会社であり、軍事、医療、産業向けのOLED(有機発光ダイオードダイオード 英: organic light-emitting diode)マイクロディスプレイを開発してきました。OLEDは他の発光方式に比べて、輝度や視野角、消費電力などの面でも優れているといわれており、VRヘッドセットに欠かせない技術です。



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12 Feb

独LEDディスプレーを買収、NEC系

 NEC子会社のNECディスプレイソリューションズ(東京・港)は9日、屋外展示用の発光ダイオード(LED)ディスプレーを手掛ける独エス・クアッドラット(バイエルン州)を買収すると発表した。買収額は数億円とみられる。

手薄だったLEDのシステム構築や保守管理サービスを強化するのが狙い。  
エス・クアッドラット社は屋内外のLEDディスプレーの設置や商品開発に関するコンサルティングやシステム設計、設置・保守サービスを展開している。欧州のコンサートホールやサッカースタジアムなどで多数の導入実績があるという。



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9 Feb

「LED発祥の地」が目指す世界展開――LEDバレイ構想(徳島県)

徳島県は、高輝度青色LEDを世界で初めて製品化したLED発祥の地。2005年12月、「LEDと言えば徳島!」を掲げ、21世紀の光源であるLEDを利用する光(照明)産業の集積を目指す「LEDバレイ構想」を策定した。  

2005年当時は10社であったLED関連企業は、2010年には100社を超えた。照明器具、サイン・ディスプレイ、素材・部品デバイスのほか、植物工場などの新用途、画像処理・計測装置、イルミネーションなど、幅広いメーカーが含まれている。
2013年に徳島県工業技術センターに開設した「LEDサポートセンター」には、国内最高レベルの性能評価体制があり、技術相談から光学性能、安全・環境性能試験まで、トータルで対応。公設試験研究機関では初となる国際規格ISO17025に適合した試験所でもあり、国際競争力の向上を支援する。
 

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9 Feb

韓国サムスン電子の李健煕会長に脱税の疑い─警察

韓国警察当局はサムスン電子の李健煕(イ・ゴンヒ)会長について、82億ウォン(750万ドル)を脱税した疑いに加え、4000億ウォンが預け入れられた従業員所有の複数の銀行口座を利用した疑いがあると明らかにした。

聯合ニュースが8日に報じた。 李会長は2014年に心臓発作を起こしてから入院している。 サムスンはコメントを拒否した。警察当局からは今のところコメントを得られていない。
 

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9 Feb

有機ELテレビ 国内メーカー製品3割安

普及が見込まれる有機ELテレビの値下がりが続いている。家電量販店では、主力の55型で国内メーカーの製品が発売当初と比べ3割安い。6月のサッカーワールドカップ(W杯)ロシア大会に向けて買い替えが一段と進みそうだ。

有機ELテレビは2017年6月にソニーやパナソニックが参入し、大手4社が出そろった。「6月の発売時に約55万円だった55型の製品は、現在では40万円前後まで下がっている」(東京都新宿区のヨドバシカメラ新宿西口本店)。
ヨドバシカメラ全体では有機ELテレビの販売台数が17年6月から1月にかけ2.4倍に増えた。
 

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8 Feb

三星電子、「ザ・ウォール」の商用版を公開

5a7a3e512109d273823e三星(サムスン)電子は、オランダ・アムステルダムで6~9日(現地時間)に開かれる欧州最大ディスプレイ展示会「ISE 2018」で、商業ディスプレイの新製品を展示すると、6日明らかにした。
最も注目を集める製品は、1月に米ラスベガスで開催された「CES2018」で初めて公開した「ザ・ウォール(The Wall)」の商業ディスプレイバージョンである「ザ・ウォール・プロフェッショナル」である。
この製品は、スマートサイネージ専用ソフトウェアであるマジックインフォソリューションを搭載して、商用コンテンツの制作と管理が容易である。



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8 Feb

JDI、18年度にAIビジネス参入 製品搭載・課金モデル展開へ

ジャパンディスプレイ(JDI)は、2018年度中にも人工知能(AI)を活用した新規事業を立ち上げる。ディスプレーやセンサーなど既存技術を活用した新製品へのAI技術の搭載や、製品と課金型サービスにAIなどを組み合わせたソリューションビジネスを視野に入れる。
ユーザーの利用履歴や好みなどをAIが学習して反映させる製品やサービスを想定。ディスプレーの量産販売に加え、より利益率の高い事業の創出を加速する。 JDIはスマートフォンと車載向けディスプレー以外の新規事業で、20年度に売上高を16年度比約2倍の1000億円にする計画を掲げる。営業利益率は5%を目標としている。
 

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8 Feb

LG、中国スマートフォン市場から撤退〜競争激化でシェア伸ばせず

世界的なスマートフォンベンダーとして名を馳せるLGが、中国スマートフォン市場から撤退することが明らかとなりました。競争が激しく、思うように売り上げを伸ばせないことが原因とされています。

世界最大のスマートフォン市場である中国から、韓国のスマートフォンベンダーであるLGが撤退を決めたのは、予想だにしない出来事というわけではないでしょう。
ミッドレンジモデルを強みとしていたことから、コストパフォーマンスに長ける地元ベンダーの台頭を前に苦戦を強いられ、5年前の2013年に約5%だったシェアは減る一方の状況が続いていました。



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7 Feb

ブイ・テクノロジー、山形県米沢市に有機EL用マスク生産工場

YBC_84531ブイ・テクノロジーが山形県米沢市に進出する。6日、杉本重人社長が吉村美栄子山形県知事らと県庁で記者会見し発表した。スマートフォン(スマホ)に使われる有機EL生産に必要な次世代蒸着マスクなどを量産する。
またVテクが有機EL照明のルミオテック(山形県米沢市)を4月に三菱重工業から譲り受けて子会社化することも発表した。
 Vテクは、1997年創業のフラット・パネル・ディスプレー(FPD)製造装置メーカー。2017年12月に設立した子会社のブイ・イー・ティー(VET)が米沢に進出する。



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7 Feb

ドコモ、2画面スマホ「M Z-01K」を2月9日発売

st_m-01NTTドコモは、Andoridスマートフォン「M Z-01K」を2月9日に発売する。価格は、9万2664円(税込)。「月々サポート」適用後の実質負担額は新規契約、機種変更で4万2768円、MNP転入で2万6568円となる。
 「M Z-01K」は、ドコモとメーカーのZTEが共同開発したスマートフォン。ディスプレイを2つ搭載する折りたたみ型で、閉じた状態では5.2インチ、開くと左右のディスプレイを並べて6.8インチ相当になる。
 

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7 Feb

米トランプ政権、風力・太陽光発電で政府所有地活用促進の動き

米トランプ政権はカリフォルニア州の砂漠における再生可能エネルギー開発用のエリアを制限した計画の変更を検討している。

連邦政府所有地での風力・太陽光プロジェクト推進に拍車がかかる可能性がある。 内務省の土地管理局が1日、エネルギー開発を妨げる規制の緩和の一環として発表した。



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7 Feb

「太陽光・風力・バイオマス」が石炭を上回る、欧調査

欧州のシンクタンクである英Sandbagと独Agora Energiewendeは、欧州連合(EU)の電力構成で風力、太陽光、バイオマスによる電力の合計が、無煙炭と褐炭による火力発電の電力を合計したものを2017年に初めて上回ったと2018年1月30日に発表した。

両社が今回ブリュッセルで公開した調査報告書「2017年の欧州電力セクター」によるもので、さまざまな公開データを集計し解析したとしている。

これらの再生可能エネルギーの導入量が大幅に増加したのは2000年以降となってから。2017年は12%成長したという。風力、太陽光、バイオマスによる電力は、2010年から現在までに倍増した。



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当サイト特集カテゴリー
1.液晶の歩んできた道(第一部)
液晶の黎明期から実用化を果たすまでの過程をわかりやすく解説することを目指して書きました。

2.液晶の歩んできた道(第二部)
液晶が当面の最終目標だった大型テレビに採用され夢の平面テレビが実現した過程を解説していく予定です。(開始時期未定)

3.用語辞典(技術・ビジネス・企業)
管理人特選の最新技術用語やビジネス用語・関連企業を解説しています。時間の許す限りのアップ、今後充実を目指します。
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