今や2刀流は当たり前？ 液晶ディスプレイ活況、テレワークやゲーム需要で

自宅で仕事やゲームをする機会が増えた。コロナ禍によって、テレワークが普及したり外出自粛が求められたりしたためだ。この影響で液晶ディスプレイ市場が活況だ。昨年2月までは前年並み水準で販売が推移していたが、3月に入ると販売台数で119.0％、金額で113.0％と2桁の伸びを示すようになる。政府が1回目の緊急事態宣言を発出した4月以降は5割増から8割増の水準で販売が伸びた。台数前年比伸び率のピークは6月の189.1％。金額のピークは10月の201.1％で倍増した。この間、平均単価は2万円台前半で安定的して推移している。

　ここ数年でインチサイズの大きな変化はない。1月時点で販売台数構成比は20インチ台が74.7％と過半を占める。中でも22インチ以上24インチ未満が30.8％と最も売れている。30インチ以上の大型ディスプレイは6.5％を占めている。平均インチサイズは24.7インチだ。解像度別の構成比も同様に大きな変化は見られない。フルHD以上4K未満が販売台数全体の90.4％と大半を占めている。4K以上8K未満の高解像度は8.3％。販売金額構成比でも、フルHD以上4K未満が79.5％と大部分を占める一方、4K以上8K未満は19.6％とおよそ2割を占める状況だ。

BOE、iPhone13向けOLEDディスプレイの主要サプライヤーに昇格？

中国BOEが、今年発売見込みのiPhone13（iPhone12sとも）向けに有機EL（OLED）ディスプレイを供給する主要サプライヤーになると、台湾メディア経済日報が報じています。

経済日報によると、BOEはタッチパネルを製造するHon Hai Group傘下のGeneral Interface Solution （GIS）と協力、iPhone向けOLEDパネルの開発に当たっているとのことです。

BOEは、当初iPhone12シリーズ向けに相当数のOLEDディスプレイを供給する予定でしたが、Appleが求める品質基準を達成できなかったため、実際に供給を開始したのは昨年末だとされています。ただし経済日報によれば、BOEの供給量は少ないままです。

注目のマイクロLED、飛躍する有機EL、麻倉流“バーチャルCES”

現在のCESにおいて、ディスプレイ技術はメインストリームではありません。CESの中心トピックは5G通信やロボティクス、あるいはヘルステックや自動運転をはじめとするMaaS(Mobility as a Service)など。ですが、私がそんなメインストリームを追いかけても仕方がないので、そちらはそれぞれの専門家の方にお任せしましょう。私はあくまでディスプレイを追いかけてビジュアル技術の差分を見てゆきますが、その点から言うと今回も結構面白かったです。

まずディスプレイの大きなポイントはミニLEDです、端的に言うと数千個、数万個単位のLEDをバックライトに使った液晶テレビですね。この分野は液晶が復権する大きなパワーとしてTCLが火を付け、中国メーカー各社が追随。今年になってLGが採用しましたが、日本メーカーはまだの様子です。液晶がプラズマに代わって衰退し、OLEDが新しい自発光デバイスとして挑んできたというのがここ十数年ほどの業界でしょう。そんな意味で、日本はOLED志向が非常に強く「これからの時代はOLEDかな」という雰囲気があります。

Tom's Guide: Micro-LED vs. OLED TV: Which TV tech will win?

2021 promises to be an exciting year in TV technology, as the first hotly anticipated Samsung MicroLED TVs reach the market in the coming months. As the first consumer product to use Samsung's new micro-LED displays, the upcoming TVs present the first real challenge to OLED as the premier TV display technology. That's a change that promises to shake up the TV world, offering more competition in the most premium segments of the TV market.

But how do the two technologies compare, and which do we think will be better?

ジャパンディスプレイは今度こそ変われるか、キャロンCEOに聞く

液晶大手、ジャパンディスプレイ（JDI）が業績低迷から抜け出せない。2月10日に発表した2020年4～12月期の連結決算は最終損益が229億円の赤字（前年同期は1108億円の赤字）だった。
主要顧客である米アップルがスマホのディスプレーに有機ELの採用を増やしたことで、JDIが手掛ける液晶の受注が減った。21年3月期は7期連続の最終赤字に陥る公算が大きい。

ブラウン管、液晶、プラズマ、有機EL…意外と知らないテレビの原理を完全解説

テレビの技術史は、受信感度の向上を中心とした「高画質化の歴史」です。

日本におけるテレビ放送は1953年に開始され、すでに70年近い歴史をもっています。当初は白黒放送でしたが、早くも1960年にはカラー化されました。

2011年7月（岩手・宮城・福島は2012年3月）には、地上波・衛星放送ともにデジタル化され、現在は高画質かつ大画面を実現できる「薄型テレビ」が主流を占めています。

東京都市大、青色LED利用の光無線給電技術を開発 移動中にスマホやEVを充電

東京都市大学総合研究所の石川亮佑准教授は2021年2月、東京工業大学の宮島晋介准教授と共同で、青色LEDを用いた光無線給電技術を開発したと発表した。この技術を移動体追尾装置と組み合わせることで、移動中のスマートフォンや電気自動車（EV）への光無線給電が可能になるという。

石井准教授らは、メチルアンモニウム臭化鉛（CH3NH3PbBr3）を原料とするペロブスカイト型半導体を用いた太陽電池を開発した。CH3NH3PbBr3は、バンドギャップが2.3eVで、赤外線より波長が短く、エネルギーが高い青色の光を、効率よく電気に変換することができるという。

今売れてる有機ELテレビTOP10、パナソニックが7週ぶりに首位獲得

　「BCNランキング」2021年2月1日から7日の日次集計データによると、有機ELテレビの実売台数ランキングは以下の通りとなった。
 

1位　VIERA TH-55HZ1000（パナソニック）
2位　BRAVIA KJ-55A9G（ソニー）
3位　VIERA TH-55HZ1800（パナソニック）
4位　BRAVIA KJ-55A8H（ソニー）
5位　4K有機EL 4T-C55CQ1（シャープ）
6位　BRAVIA KJ-65A9G（ソニー）
7位　BRAVIA KJ-48A9S（ソニー）
8位　4K有機EL 4T-C48CQ1（シャープ）
9位　BRAVIA KJ-65A8H（ソニー）
10位 VIERA TH-65HZ1800（パナソニック）

変化の年となった2020年のFPD業界、2021年は最高の年へ

英Omdia主催の「第40回ディスプレイ産業フォーラム」が2021年1月末にバーチャル形式で開催された。従来は、Omdia(元IHS Markit)所属の日台韓中駐在FPDアナリストを集めて年2回開催してきたが、新型コロナウイルス感染拡大防止に伴う渡航制限や三密回避のため前回(2020年夏)からバーチャルオンデマンド形式で開催されるようになった。

フォーラムの冒頭、OmdiaのFPD技術担当アナリストであるCharles Annis氏(日本駐在)が恒例のFPD産業天気予報を示し、「FPD業界にとって、 2019年はひどい年だった。 2020年は最も変化の激しい年だった。そして2021年はディスプレイ業界のほぼすべてのセグメントにとって史上最高の年になると予測されている。ただし例外的に製造設備投資は大型投資のはざまで雨模様だが、2022年には投資再開で回復する」と述べた。

このほか、Annis氏は以下のような8点を指摘した。

九大、高輝度・高効率化を実現する有機EL向け有機発光材料を開発

九州大学(九大)は2月15日、新たに開発した有機発光材料において、スピン反転を伴う「励起一重項状態」と「励起三重項状態」間の可逆的かつ高速な「項間交差」により、両励起状態間の熱平衡が近似的に成立することを見出したと発表した。

同成果は、九大 稲盛フロンティア研究センターの安田琢麿教授、同・相澤直矢特任助教(現・理化学研究所研究員)らの研究チームによるもの。詳細は、米国科学振興協会が出版する「Science Advances」にオンライン掲載された。

LGディスプレー、ベトナム工場に780億円追加投資 有機EL増産

韓国パネル大手のLGディスプレー（LGD）がベトナムの有機ELパネル工場に7億5000万ドル（約780億円）を追加投資すると明らかにした。3月以降に新規生産ラインを導入し7月に稼働させる計画という。テレビやスマートフォン向けの有機ELパネルの需要拡大を見込んで追加投資を決めた。

同工場はベトナム北部のハイフォンにあり、有機ELパネルに駆動部品を付けてモジュール化する「後工程」と呼ぶ組み立て工場だ。韓国や中国の自社工場でガラス基板などに回路を形成する「前工程」を経た基板を製品化する役割を担う。追加投資に伴って約5000人を新たに採用する。

トップに聞く ニッポンの素材力 日本ゼオン社長・田中公章氏

―２０２２年３月期から新中期経営計画がスタートします。

「企業価値の向上を目指す。国連の持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）やＥＳＧ（環境・社会・企業統治）の面も含め社会からの期待は大きくなっている。変化はチャンスだ。当社にしかできない新技術の創出、差別化を目指す方針は変わらない。従業員の意欲に応え、例年以上にアクティブな年にしたい」

―事業別の戦略は。

「エラストマー素材事業の収益力を強化する。水素化ニトリルゴム『ゼットポール』といった特殊ゴムを展開しており、技術サポート拠点をシンガポールなどに置くなど、広く使ってもらうための取り組みを進めている。住友化学とのシナジーポリマー開発も進んでいる。研究開発、販売に続き、生産設備の統合も見込んでいる。高機能材料事業ではまだ具体的に言えない案件もあるが、いくつか新事業のタネが出ており、育てていきたい」

【韓国報道】サムスンを憂う日本メディア「李在鎔いないサムスン、中国の影が忍び寄る」

「アジアを代表する巨大企業サムスン、しかし今は中国の影が忍び寄る」

　日本の日本経済新聞は8日から「サスムンの暗闘」という深層分析記事をシリーズで紹介している。同紙は「サムスン電子はスマートフォンやテレビ、半導体メモリーなど世界首位の製品群をそろえ、時価総額はトヨタの2倍の52兆円でアジアを代表する巨大企業になった」として「ソニーや日立、パナソニックなど日本の電機大手8社（32兆円）を合わせても及ばないほど」と紹介した。しかし今、中国の影が忍び寄っているとして、中国への人材流出などについて詳しく報じた。

■中国への技術流出相次ぐ 　

「サムスン中興の祖、李健熙（イ・ゴンヒ）会長が昨年10月に死去し、長男で現在サムスングループトップの李在鎔（イ・ジェヨン）副会長は1月に再び収監された。巨艦サムスンはどこへ向かうのか」

BOEが2021年下半期に、マイクロOLEDパネルの供給開始か

韓国メディアThe Elecが、中国BOEが2021年下半期（7月〜12月）に、マイクロ有機EL（OLED）パネルの供給を開始すると報じました。

The Elecによれば、BOEは雲南省との合弁会社である昆明BOE Display Technologyで、2018年からマイクロOLEDパネルを開発してきたようです。

目の前に広がる迫力の大画面！エプソンがスマートグラス「Moverio」新モデル発売へ

2021年2月8日、エプソンはスマートグラス「Moverio」シリーズの新モデルを同年3月下旬に発売予定であることを発表しました。

発売されるのは、コントローラーセットモデル「BT-40S」（115,500円（税込））と、ヘッドセット単体モデル「BT-40」（64,500円（税込））の2機種になる予定です。

エプソンの「Moverio」は貴重な国産スマートグラスで、国内外で幅広いユーザーから高い評価を得ています。

ソニーの有機ELマスターモニターがエミー賞受賞

ソニーのELマスターモニターが、米国テレビ芸術科学アカデミーが主催する第72回テクノロジー&エンジニアリング エミー賞を受賞した。ソニーの有機ELマスモニが同賞を受賞するのは、2012年以来2度目となる。

1948年に創設されたテクノロジー&エンジニアリング エミー賞は、既存の技術の大幅な改善や、革新的な技術の開発・標準化などを通じて、テレビや放送技術のイノベーションと発展に貢献した個人・企業・団体に贈られるもの。ソニーは1973年に、テレビ受像機として初めてトリニトロンで受賞している。

Apple、ARデバイス用マイクロOLED開発でTSMCと提携か〜日経報道

Appleが、現在開発中の拡張現実（AR）デバイスに搭載する、次世代有機EL（OLED）技術を、台湾TSMCと提携し共同開発していると、日本経済新聞が報じました。

同紙が事情に詳しい関係者から得た情報によると、新技術は「マイクロ有機EL（OLED）」と呼ばれる技術で、半導体と同じウエハー基板上に画像を表示するための素材を作り込むのが特徴だそうです。

スマートフォンやテレビに用いられる従来型のディスプレイはガラス基板を使いますが、マイクロOLEDはウエハー基板を使うため、薄型化や小型化、省電力化が期待できます。

ジャパンディスプレイ スマホ向け事業不振で229億円の赤字

経営再建中の液晶パネルメーカー、ジャパンディスプレイの去年12月までの9か月間の決算は、スマートフォン向け事業の不振で、最終的な損益が229億円の赤字となりました。

発表によりますと去年12月までの9か月間の売り上げは、前の年の同じ時期より29.7％、少ない2725億円、最終的な損益は229億円の赤字でした。 主要な顧客のアップルが、スマホの最新機種のディスプレーに有機ELを採用し、液晶パネルの販売が減ったことが業績に影響しました。