経営再建中のジャパンディスプレイ(JDI)は4千人規模の人員削減を含む構造改革案をまとめ、外部資本を受け入れる検討に入った。液晶事業の低迷で悪化した財務基盤を立て直し、韓国企業に出遅れた有機ELへの転換を急ぐ。液晶パネルの生産体制は抜本的に見直し、固定資産の減損などで2018年3月期に1500億円超の特別損失を計上する。
JDIは日立製作所と東芝、ソニーの液晶事業を12年に統合し発足した。主力の液晶事業の不振に加え、有機ELへのディスプレー事業の転換が遅れたことから業績が悪化している。設立5年で初めて抜本的な構造改革に踏み切る。
JDIは日立製作所と東芝、ソニーの液晶事業を12年に統合し発足した。主力の液晶事業の不振に加え、有機ELへのディスプレー事業の転換が遅れたことから業績が悪化している。設立5年で初めて抜本的な構造改革に踏み切る。