18
May
パネルの中国最大手BOE(京東方)が中国四川省成都に建設した第6世代フレキシブル・アクティブマトリクス式有機EL(AMOLED)生産ラインが2017年5月13日、本格的に稼働した。
[Source] 京東方成都柔性AMOLED生產線投產 年產能近60萬
[Source] 京東方成都柔性AMOLED生產線投產 年產能近60萬
17
May
中国勢トップのHuawei社については、前回の当コラムで、2017年の旗艦モデルとして投入した「Huawei P10」が、お膝元の中国で炎上騒ぎに見舞われているということを書いた。個体によって書き込み速度で最大10倍、読み込みで同5倍もの差があることが分かり、SNS(ソーシャルネットワーキングサービス)などネットで騒ぎになったというもの。
Huawei P10が別件で再び炎上騒ぎに見舞われたためである。そして、問題の解決に向け、Huawei社が液晶パネルの調達先をジャパンディスプレイ(JDI)から中国系業者に変更するという観測も浮上している、と言えば、日経テクノロジーオンラインの読者は、前回の炎上騒ぎの話よりもぐっと興味を持たれるのではないだろうか。
17
May
ソフトバンクグループや台湾のフォックスコン・テクノロジーなどの企業はインドに世界有数の安価な太陽光発電をもたらし、モディ首相が掲げるクリーンエネルギーの目標達成を後押ししている。
政府が先週実施した再生可能エネルギー発電事業の競争入札2件で、提示されたクリーン電力売電価格の最低水準はキロワット時当たり3.8セント(約4.3円)。ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンスによると、前回入札時の5セント前後を大きく下回り、2016年7-9月(第3四半期)時点で過去最低のチリやアラブ首長国連合(UAE)に迫った。
政府が先週実施した再生可能エネルギー発電事業の競争入札2件で、提示されたクリーン電力売電価格の最低水準はキロワット時当たり3.8セント(約4.3円)。ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンスによると、前回入札時の5セント前後を大きく下回り、2016年7-9月(第3四半期)時点で過去最低のチリやアラブ首長国連合(UAE)に迫った。
17
May
米電気自動車大手テスラは太陽光発電ができる屋根「ソーラー・ルーフ」の受注開始を発表した。導入費用についてはインターネットで試算が可能だ。
同社のイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)が思い描いているのは「美しいうえに太陽からエネルギーを生み出す屋根」がそこかしこにある未来だ。ソーラー・ルーフの見た目は、従来からある屋根材とほとんど変わらない。
テスラの試算ではたいていの住宅では屋根の40%程度を太陽光パネルで覆えば十分で、このことがコスト削減につながるという。ただし、電気自動車を所有している家庭では、覆う割合を増やす必要がある。
同社のイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)が思い描いているのは「美しいうえに太陽からエネルギーを生み出す屋根」がそこかしこにある未来だ。ソーラー・ルーフの見た目は、従来からある屋根材とほとんど変わらない。
テスラの試算ではたいていの住宅では屋根の40%程度を太陽光パネルで覆えば十分で、このことがコスト削減につながるという。ただし、電気自動車を所有している家庭では、覆う割合を増やす必要がある。
16
May
シャープと、経営再建中の東芝を除く電機大手6社の2018年3月期連結決算業績予想が出そろった。6社全てが営業増益を見込む。既存の主力事業が堅調に推移するほか、次世代を担う新分野でも成長の芽が見え始めた。
日立製作所の東原敏昭社長兼最高経営責任者(CEO)は「17年度は成長に向けギアチェンジしていく」と話す。地政学リスクの高まりなど課題はあるものの、“日本電機”の成長路線へのシフトが鮮明になってきた。
ソニーの18年3月期の営業利益見通しは5000億円と過去最高に迫る。世界的に高い競争力を持つスマートフォン向け画像センサーがけん引する。三菱電機は主力のFA機器の引き合いが中国、韓国で好調。「17年度上期中は高水準の受注が続く」(松山彰宏専務執行役)という。
日立製作所の東原敏昭社長兼最高経営責任者(CEO)は「17年度は成長に向けギアチェンジしていく」と話す。地政学リスクの高まりなど課題はあるものの、“日本電機”の成長路線へのシフトが鮮明になってきた。
ソニーの18年3月期の営業利益見通しは5000億円と過去最高に迫る。世界的に高い競争力を持つスマートフォン向け画像センサーがけん引する。三菱電機は主力のFA機器の引き合いが中国、韓国で好調。「17年度上期中は高水準の受注が続く」(松山彰宏専務執行役)という。
16
May
産業技術総合研究所(産総研)と九州大学は共同で、次世代型有機EL素子の発光材料として注目される熱活性化遅延蛍光(TADF)を出す分子の発光メカニズムを解明した。発光効率を大幅に高める分子構造の特徴を突き止めたとしており、低コストで高効率な有機ELディスプレイ、照明などの普及に貢献することが期待される。
有機ELは電流によって発生する有機分子の励起状態からの発光を利用したもので、励起状態には蛍光を放出する一重項状態と、りん光を放出する三重項状態がある*)。発光効率を高めるには、両方の励起状態を発光に変換する必要があるという。
16
May
台湾の鴻海(ホンハイ)精密工業傘下で経営再建中のシャープは12日、役員人事を発表した。取締役9人のうち、戴正呉社長を含む鴻海関係者がこれまでの4人から5人に増え、シャープの生え抜きは野村勝明副社長だけになった。鴻海の支配色がより鮮明になった。6月20日の株主総会後の取締役会で正式に決まる。
これまで鴻海関係者は戴社長、液晶担当の高山俊明代表取締役らと、鴻海の顧問を務めた元東京大教授の中川威雄氏の計4人だった。
これまで鴻海関係者は戴社長、液晶担当の高山俊明代表取締役らと、鴻海の顧問を務めた元東京大教授の中川威雄氏の計4人だった。
16
May
大日本印刷、凸版印刷の印刷大手2社が12日発表した2017年3月期連結決算は、そろって前の期比で最終減益となった。印刷関連事業や液晶向けカラーフィルターの販売不振が響いた。
海外売上高比率の高い大日本印刷は円高の影響が70億円の減益要因となり、最終利益は25%減益となった。
海外売上高比率の高い大日本印刷は円高の影響が70億円の減益要因となり、最終利益は25%減益となった。
15
May
中国の李克強首相は9日、河南省鄭州市にある台湾鴻海(ホンハイ)精密工業傘下の富士康科技集団(フォックスコン)の工場を視察した。同社の郭台銘会長が自ら李首相に工場内を案内した。両氏は短い会談を行った。
中国国内メディアによると、「富士康科技園」を見学した後、李首相は郭会長に対して、フォックスコンがより多くのハイテク開発研究と全生産ラインを同科技園に留めるようと要請した。また、李首相は経営・ビジネス環境をよりいっそう開放し改善すると約束した。
いっぽう、郭会長は4月27と28日に、シャープの戴正呉社長とともに、今後米国での投資計画をめぐって、米国ホワイトハウスに訪問したばかり。今年1月、ホンハイとシャープは米国で8000億円規模の液晶パネル工場建設を検討していると発表した。
中国国内メディアによると、「富士康科技園」を見学した後、李首相は郭会長に対して、フォックスコンがより多くのハイテク開発研究と全生産ラインを同科技園に留めるようと要請した。また、李首相は経営・ビジネス環境をよりいっそう開放し改善すると約束した。
いっぽう、郭会長は4月27と28日に、シャープの戴正呉社長とともに、今後米国での投資計画をめぐって、米国ホワイトハウスに訪問したばかり。今年1月、ホンハイとシャープは米国で8000億円規模の液晶パネル工場建設を検討していると発表した。
14
May
米アイダホ州に本拠を置くスタートアップ、Rohinni(ロヒンニ)は、大きさ25ミクロンのマイクロLEDを導電材料の上に数千個敷き詰めた「光る紙」を2014年に開発した。
「クレージーなテクノロジーだと思ったが、ビジネスとして成り立たせるには技術改良が必要だと感じた」とファデルは当時を振り返る。
Rohinniは、半年をかけて2-3ミクロンの精度で1秒当たり400個の極小ダイオードを並べることができるロボットを開発し、ファデルから出資を得ることに成功した。ファデルは、元アップルの幹部で、iPodとiPhoneの生みの親として知られる。2013年に設立されたRohinniは、これまでにエンジェル投資家から総額1500万ドルを調達しており、ファデルは大株主の一人だ。
14
May
NHKは11日、超薄型/軽量で持ち運べるフレキシブルディスプレイの実現に向けて研究開発を進めているリン光材料を使った有機EL素子において、長寿命化に適した材料の特徴を特定したと発表。これを新たな設計指針として提案し、フレキシブルディスプレイの実用化を目指す。
NHKの研究では、通常の蛍光発光を利用した材料に比べて約4倍の発光効率が得られるというリン光材料を用いた有機EL素子の研究開発を行なっており、素子の長寿命化と低コスト化を進めている。今回、素子の中で光を発する発光層の材料の分子半径を調べ、長寿命化に適した材料の特徴を見出したという。
NHKの研究では、通常の蛍光発光を利用した材料に比べて約4倍の発光効率が得られるというリン光材料を用いた有機EL素子の研究開発を行なっており、素子の長寿命化と低コスト化を進めている。今回、素子の中で光を発する発光層の材料の分子半径を調べ、長寿命化に適した材料の特徴を見出したという。
14
May
デル株式会社は、31.5型8K液晶ディスプレイ「UP3218K」およびクリエイター向けデバイス「Canvas」と、ワークステーションを体験できるイベント「世界初! デル8Kモニタ&Canvas先行展示・体験会」を、5月24日と25日にJR品川駅構内にて開催する。
イベントでは、品川駅構内の特設展示ブースにて、ビジネスマンやクリエイターをはじめとした来場者向けに、両製品について説明が行われ、発売前にいち早く試すことができるとしている。
イベントでは、品川駅構内の特設展示ブースにて、ビジネスマンやクリエイターをはじめとした来場者向けに、両製品について説明が行われ、発売前にいち早く試すことができるとしている。
14
May
住友化学は、液晶パネルの主要部材である偏光フィルムの原反生産を中国で始める。
これまで中国ではカッティング加工だけだったが、液晶テレビの生産が中国に集積するのに応じて供給体制を強化する。これにより同社の偏光フィルム供給能力は数割増える見通し。
12
May
アップルウォッチのユーザーたちは、そこに搭載されたOLED(有機EL)ディスプレイの素晴らしさを実感していることだろう。特に最新のシリーズ2モデルのディスプレイは第一世代と比べ大きくて明るいものになっている。
そして、アップルは今後のアップルウォッチにさらに新たなテクノロジーを投入しようとしているようだ。Business Koreaの報道によると同社は、アップルウォッチ向けに既存のOLEDに代わるマイクロLEDディスプレイを開発中だという。
アップルは2014年にマイクロLEDの開発を行うLuxVueを買収している。マイクロLEDの利点はまず、省電力性にある。どんなガジェットであろうと電力消費を抑えることは必須の課題だが、小さなスペースにバッテリーを搭載しなければならない腕時計ガジェットにおいて、省電力性は特に重要だ。
そして、アップルは今後のアップルウォッチにさらに新たなテクノロジーを投入しようとしているようだ。Business Koreaの報道によると同社は、アップルウォッチ向けに既存のOLEDに代わるマイクロLEDディスプレイを開発中だという。
アップルは2014年にマイクロLEDの開発を行うLuxVueを買収している。マイクロLEDの利点はまず、省電力性にある。どんなガジェットであろうと電力消費を抑えることは必須の課題だが、小さなスペースにバッテリーを搭載しなければならない腕時計ガジェットにおいて、省電力性は特に重要だ。
12
May
●次世代有機EL材料(熱活性化遅延蛍光分子)の発光メカニズムを先端分光技術で解明
●分子の励起状態や種類、エネルギーに着目し、高い発光効率の分子構造を発見
●次世代有機EL材料の新しい設計指針として貢献、低コスト・高効率な有機ELデバイスの実現に期待
●分子の励起状態や種類、エネルギーに着目し、高い発光効率の分子構造を発見
●次世代有機EL材料の新しい設計指針として貢献、低コスト・高効率な有機ELデバイスの実現に期待
国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】(以下「産総研」という)分析計測標準研究部門【研究部門長 野中 秀彦】ナノ分光計測研究グループ 細貝 拓也 研究員、松﨑 弘幸 主任研究員と、国立大学法人 九州大学【総長 久保 千春】(以下「九大」という) 最先端有機光エレクトロニクス研究センター 中野谷 一 准教授、安達 千波矢 教授らは共同で、次世代型の有機エレクトロルミネッセンス(有機EL)素子用の発光材料として注目される熱活性化遅延蛍光(TADF)を出す分子(TADF分子)の発光メカニズムを解明した。
12
May
2017年5月4日,拥有全球最先进的LTPS制程技术的日本面板制造商Japan Display(以下简称JDI)在位于深圳南山区的中国营运研发中心召开新闻发布会,向来自中国国内显示产业的十多家媒体发布四边窄边框“FULL ACTIVE”液晶显示屏。
此次新闻发布会由JDI战略本部广报部总经理久保田合彦先生和JDI China副总经理孙宇峰先生主持。发布会首先由JDI China总经理大西健治先生发表JDI公司简介的演讲。
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此次新闻发布会由JDI战略本部广报部总经理久保田合彦先生和JDI China副总经理孙宇峰先生主持。发布会首先由JDI China总经理大西健治先生发表JDI公司简介的演讲。
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11
May
今日5月10日、2016年度決算を発表するジャパンディスプレイ(JDI)。2016年度は上場来初の最終黒字を目指していたが、5月1日になり業績予想を317億円の最終赤字に下方修正。3期連続の最終赤字に沈む見込みだ。 経営不振の長期化を受け、JDIは経営陣の刷新を決断。すでに本間充会長の退任と有賀修二社長の交代が発表されているが、筆頭株主である産業革新機構から送り出された谷山浩一郎取締役もJDIを去ることが取材でわかった。
谷山氏は、産業革新機構が2012年にJDIを設立した際に実施した2000億円出資の責任者。それ以降も、両社をつなぐキーマンとして経営に参加してきた。 昨年、産業革新機構がシャープへの出資を名乗り出た際にはJDIとの統合を画策。結局、鴻海精密工業のテリー・ゴウ董事長に敗れシャープは鴻海の子会社となったが、谷山氏は産業革新機構の代表としてシャープ経営陣に買収案のプレゼンを実施するなど中心的な役割を担っていた。