船井電機、有機ＥＬテレビ開発部門一本化 再建へＡＶ事業優先

船井電機は有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）テレビの開発体制を刷新した。２０１８年夏の市場投入に向け、分散していた開発部門を一本化。経営資源を集中して投入できる体制を整え、商品化の期間を短縮して競争力を高める狙い。経営再建中の同社は新規分野の育成より、有機ＥＬテレビなど主力のＡＶ事業のテコ入れを優先する方針。開発部隊を集約し、優れたＡＶ関連商品の開発を急ぐ。

船井電機は技術開発部門を「事業部制のような縦割りではなく、責任が明確で簡潔な組織」（船越秀明社長）に変更し、７月に運用を始めた。

有機ＥＬ版iPhone8、量産は来年か

　アップルのスマートフォンiPhone10周年モデルとなるiPhoneは、組み立てを担う鴻海精密工業、和碩聯合科技（ペガトロン）の歩留まり率がまだ量産可能な水準に達していないもようだ。液晶パネル搭載モデルiPhone7sの全面量産は８月へと例年より１～２カ月遅れ、有機ＥＬ（ＯＬＥＤ）パネル搭載モデルのiPhone8は11～12月にやっと少量生産に入れる見通しだ。iPhone8発売による史上最大規模のスマホ買い替え商機は、来年に持ち越される可能性がある。17日付経済日報などが報じた。

　業界関係者は、今年は4.7インチ、5.5インチ液晶パネル搭載のiPhone7s、iPhone7sプラスがアップルの主力製品となり、有機ＥＬパネル搭載iPhone8は「華を添えるだけ」と予測し、大量供給はできないとの見方を示した。

日本ゼオン ＳＩＳで超効率生産システム構築へ

　日本ゼオンは、人工知能（ＡＩ）、ビッグデータ、ＩＯＴ（モノのインターネット）などの先端技術を活用した生産革新に取り組む。その一環として基幹工場の水島工場（岡山県倉敷市）で、スチレン・イソプレン・ブロックポリマー（ＳＩＳ）の生産プロセスにこれら最新技術を導入、歩留まりを飛躍的に向上できる生産システムの構築を目指す。
投入原料の調整をシステムが自動的に行えるようにすることで、グレード切り替え時をはじめとした各種ロスを極小化。生産効率向上と省人化の双方の達成につなげる。

「iPhone 8」、量産開始は11〜12月にずれ込む可能性, 出荷台数も小規模に

「iPhone 8」の発売時期が当初の予定よりも大幅に遅れる可能性が再度、浮上している。

Economic Daily Newsによると、「iPhone 8」は11月〜12月まで量産が開始されず、発売開始直後における出荷可能台数も小規模に留まると報じている。

有機ELディスプレイを搭載する「iPhone 8」の製造を担当するFoxconnは6月2日、「iPhone 8」の量産開始を宣言したと報じられていたが、FoxconnおよびPegatronは量産が開始できる基準まで歩留まり率が達していない、と伝えられている。つまり、まだ量産が開始できていない、という状況のようだ。

Foxconnは「iPhone 8」の出荷数の95％、および、「iPhone 7s」「iPhone 7s Plus」の一部の製造を担当。

シャープ、平成３０年度に家庭用８Ｋテレビ投入 液晶メインで開発

シャープは１３日、平成３０年１２月に超高精細な８Ｋ・４Ｋの本放送が始まるのに合わせ、放送技術に対応した家庭用の液晶テレビや周辺機器を発売することを明らかにした。テレビのほか受信機や、受信機内蔵レコーダーなども投入し、３１年度以降も順次製品ラインアップを増やす。
同社は２９～３１年度の中期経営計画で「８Ｋ」を成長戦略の柱に掲げており、早期の製品投入で収益拡大につなげる。

「iPhone8」の価格は2倍の13万5000円？！ 米メディアの報道に「これ誰が買うの？」

 2018年に発売されるという「iPhone」の新機種「iPhone8」。アメリカで、1台の価格が一番安いバージョンで1200ドル(約13万5000円)になるだろうと報道され、あまりの高価格に「これ誰が買うの？」「ローンを断られる」などと騒ぎになった。

   最新機種「iPhone7」の一番安いバージョンは7万8624円のため、倍近くになる計算だ。国内のスマホ出荷台数の55.3％を占めるのが「iPhone」で、この値段では「iPhone」離れが起きる、との心配も出ているがどうなるのだろうか。

  アメリカのニュース専門放送局「CNBC」のウェブ版が2017年7月10日に報じた内容によれば、これまで「iPhone8」の価格は1000ドル(約11万3000円)からになるだろうとされていたが、アップルウォッチャーのジョン・グルーバー氏は、1200ドルと分析したと伝えた。

China smartphone vendors ramping a-Si LCD panel orders

a-Si TFT液晶の需要が勢いを取り戻しつつある。今年前半は停滞していた。AUO,CPT,天馬が恩恵を受けるだろう。

Demand for smartphone-use a-Si TFT LCD panels has bounced recently, notably from China-based smartphone vendors, including Vivo and Xiaomi Technology, according to Taiwan-based supply chain makers.
Demand for a-Si TFT LCD panels was rather sluggish in the first half of 2017 as most smartphone vendors in China were rushing to develop new models equipped with 18:9 all-screen displays, indicated the sources.



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日本ゼオン ＳＩＳで超効率生産システム構築へ

　日本ゼオンは、人工知能（ＡＩ）、ビッグデータ、ＩＯＴ（モノのインターネット）などの先端技術を活用した生産革新に取り組む。その一環として基幹工場の水島工場（岡山県倉敷市）で、スチレン・イソプレン・ブロックポリマー（ＳＩＳ）の生産プロセスにこれら最新技術を導入、歩留まりを飛躍的に向上できる生産システムの構築を目指す。
投入原料の調整をシステムが自動的に行えるようにすることで、グレード切り替え時をはじめとした各種ロスを極小化。生産効率向上と省人化の双方の達成につなげる。

勢い増す化学・素材各社の設備投資

化学・素材各社の設備投資に対する積極的な姿勢が、より鮮明になってきた。大手１１社の２０１８年３月期の設備投資は約１兆２０００億円と、１兆円の大台に乗る見通し。好業績が続いた前期を、さらに約２割上回り過去最高に達する。構造改革にめどをつけた三井化学は６割強、三菱ケミカルホールディングス（ＨＤ）、信越化学工業、東レ、帝人は２―３割増やし、攻めの経営を加速する。
　設備投資に資源を存分に振り向けられるのは、各社が構造改革をほぼ終えたことが背景の一つ。三井化学はウレタン事業で工場再編や事業分離を行い、三菱ケミカルＨＤは高純度テレフタル酸の不採算地域の事業を売却。また帝人はシンガポールのポリカーボネート生産拠点を閉じた。構造的な赤字事業を整理したことで、収益を下押しする要因が少なくなってきた。

裸眼で見られる高精細な立体映像−ＪＤＩなど、ディスプレー初披露

ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）とＮＨＫメディアテクノロジー（ＭＴ、東京都渋谷区）は１２日、裸眼で高精細な立体映像を見られる「１７型ライトフィールドディスプレイ＝写真」を日本で初披露した。
目への負担が軽く、長時間見ても疲れにくい。映像を見られる範囲を示す視域は従来の４倍以上となる約１３０度で、複数人で同時に見られる。
サイネージ（電子看板）や美術品のデジタル記録、エンターテインメントなどでの利用を狙う。まずは２０１７年内にもコンピューターグラフィックス（ＣＧ）動画への対応を目指す。 ＪＤＩが開発した高解像度の「８Ｋ」ディスプレーの技術を応用した。ハイビジョンと同水準の映像を表示できる。

LG初のHDR対応31.5型4K液晶ディスプレイ。HDR10サポートで114,000円

LGエレクトロニクス・ジャパンは、同社初のHDR対応PCモニターとして、31.5型のIPS 4K液晶ディスプレイ「32UD99-W」を28日より発売する。価格はオープンプライスで、店頭予想価格は114,000円前後。
 4K/3,840×2,160ドットで31.5型の広視野角なIPSパネルを搭載。標準輝度は350cd/m2で、コントラスト比は最大500万:1(通常1,300:1)、視野角は上下/左右各178度。応答速度は5ms(G to G)。

サムスントップへの判決言い渡し 来月中旬ごろの見込み＝韓国

韓国前大統領の朴槿恵（パク・クネ）被告と親友の崔順実（チェ・スンシル）被告への贈賄罪などに問われているサムスングループの事実上のトップ、李在鎔（イ・ジェヨン）被告（サムスン電子副会長）に対する公判が１２日、ソウル中央地裁であり、地裁は審理を８月２日に結審する予定だと伝えた。
 　李被告の一審の勾留期限（８月２７日）を踏まえると、李被告らサムスン関係者に対する判決は８月第３週に言い渡される可能性が高そうだ。
　地裁はこの日の公判で、サムスン側から乗馬のための馬などの提供を受けた崔被告の娘、チョン・ユラ氏を証人として出廷させた。今月１９日に朴被告、２６日に崔被告をそれぞれ出廷させ、証言させる予定にしている。

2017年度は半導体製造装置もFPD製造装置も順調に成長の見通し - SEAJ予測

日本半導体製造装置協会(SEAJ)は7月6日、日本製半導体製造装置およびフラットパネルディスプレイ(FPD)製造装置(日本企業の海外工場での売上高を含む)の今後2年間の需要動向予測を更新した。

2017年度におけるFPD製造装置市場は、韓国を中心とした中小型有機ELパネル投資の継続に加え、中国市場での大型パネル向けの投資が加わり前年度比9.1%増の5300億円が予測されている。

シャープ、８Ｋ液晶テレビ 亀山工場で来年後半にも生産

　シャープは2018年後半にも主力拠点の亀山工場（三重県亀山市）で超高精細の８Ｋ液晶テレビの生産を始める。同社はＮＨＫの８Ｋ実用放送が始まる18年12月までに対応したテレビを発売する予定。
他社に先駆けて大型テレビを中心とする供給体制を整え、８Ｋ市場を開拓する。パナソニックなど競合メーカーが注力する有機ＥＬテレビに対抗する。

お値段およそ250万円! ソニーの有機ELテレビ ブラビア「A1」シリーズに77型モデルが追加

ソニーは、有機ELディスプレイを搭載するブラビア「A1」シリーズに、新たに77型の大画面モデル「KJ-77A1」を追加し、8月5日に発売します。実売予想価格は250万円前後（税抜）。
A1シリーズは、液晶ディスプレイではなく自発光式の有機ELディスプレイを搭載した薄型4Kテレビ。2017年6月に発売された65型「KJ-65A1」、55型「KJ-55A1」に続く3番目のモデルとして、77型サイズがラインナップに加わります。
KJ-77A1は、これまでのモデルと同様、ブラビアのフラグシップモデルのために開発された映像エンジン「X1 Extreme」を搭載。発色が鮮やかで解像感の高い4K/HDR映像に対応しています。

大型、4K化が加速するテレビ市場、有機ELも登場

2017年の世界テレビ市場トレンドは、ひと言で言えば「テレビメーカーは、大型化と高解像度化を積極的に進める年」になる。 　薄型テレビの歴史を少し振り返ると、10年ほど前は“液晶ディスプレイかプラズマディスプレイか”、“32型か40型か”などの対立軸が存在したが、結局、液晶テレビが生き残り、画面サイズも50型を超えるような大型化が進んだ。価格も随分と下がり、価格競争だけが市場トレンドのように見えてしまう成熟した市場になりつつある。

大型化については、画面が大きいほど高いと消費者には分かりやすい価値である。 　2017年1〜3月の出荷実績（台数ベース）を見ると、中国では全テレビの出荷台数に占める55型以上の大型テレビの割合は36％に及ぶ。そして中国同様、住居が広い北米が次いで高く30％だ。日本については約10％にとどまるが、全世界では、20％以上と右肩上がりで増えている。今後も世界的に大型化が進むのは間違いない。

Galaxy S8の長所と欠点 革新的なスマホだが…… iPhoneより優れている点とは？

Galaxy S8の最大の特徴は、本体の大部分を覆う有機EL（OLED）ディスプレーだ。同社の有機ELディスプレー技術を最大限に生かした、他の端末にはないオリジナリティーを持ったスマホとなっている。 　サムスンのGalaxyシリーズは近年、曲面の有機ELディスプレーの採用やソフトウエアの作り込みもあり、世界販売台数トップを争う大手メーカーに成長していた。

Galaxy S8最大の特徴は、本体の大部分を覆う5.8インチの有機ELディスプレーだ。比率が「18.5:9」と、一般的な16:9のディスプレーよりも縦長だ。画面が広いぶんSNSやブラウザー、マルチウインドーを利用しやすいのはもちろんだが、この画面比率は、動画配信サービスで映画を再生してこそ真の価値が見えてくる。

まさに近未来！ 透明と不透明が切り替わる窓ガラス。しかも動力は自ら発電…カギは透明な太陽電池

カーテンやブラインドがなくなる日は近いかも。 スマート調光ガラスってご存知ですか。液晶フィルムを組み合わせることで、光の透過性を調整することができるガラスです。
SF映画なんかで見かける、一瞬で透明・不透明が切り替わるガラスをイメージしてもらうとわかりやすいかもしれません。映画の中でよく見るので、非現実的な製品のように思われているかもしれませんが、今年1月には旭硝子が米サンフランシスコを拠点とするスマート調光ガラスのスタートアップ、Kinestral Technologies社への出資を表明するなど、実用化に近づきつつある製品です。