[連載: 液晶の歩んできた道-1] 表示デバイス"劣等生"液晶の歩んできた道

液晶は本当のところ表示デバイスとしては劣等生です。

自ら発光(自発光しない)しない、もともとの液晶材料そのものが液体でもなく結晶でもない曖昧な状態とも言え挙動不審、その液晶の制御に使っているアモルファスのトランジスターも本来の半導体から見るとなんとも頼りない中途半端な性能ですし、布でこすって毛羽立てるという非工業的な製造工程があったり....材料・構造そして製造方法と全てに渡り工業製品としては決して優等生とは言えない存在です。

そんななんとも頼りない液晶が、なぜ世の中の表示ディスプレイの大半のシェアを取ってしまったのでしょう？

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劣等生

2013年のタブレット市場動向

iPadが市場の半数を占有してきたタブレット市場において、iPadに挑む新しいタブレット端末の投入が相次いでいる。これまでのタブレット市場では、圧倒的な規模を誇るiPadに対し他の端末は劣勢に立たされていた。しかし2012年下半期を迎えて、GoogleのNexusシリーズやAmazon Kindle Fire HD、MS Surfaceなど戦略製品の投入が続いている。

相次ぐ戦略製品の投入により、タブレット市場は価格セグメントやアプリケーションが多様化してきた。

Nexus7やKindle Fire HDの7”モデルは199ドルからのスタートとなっており、従来のiPadが形成していた500ドル前後の価格帯とは異なるユーザー層を開拓している。やや割高ではあるが、Appleはこれらの商品群に対応して、iPad miniを329ドルで投入した。また、iPad2を文教用途（学校教育用）に積極展開するなど、アプリケーションの拡大を図っている。

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タブレット

ipad

タッチパネル

鴻海、大型テレビ革命宣言

鴻海科技集団（フォックスコン）製の家庭用60インチ高画質液晶テレビが11日、中華電信(台湾)などとの２年以上の通信契約で市価の半値以下の３万8,800台湾元（約10万円）で発売される。サイズや通信契約の縛りが消費者ニーズに合致しないとの懸念が聞かれる一方、堺ディスプレイプロダクト（ＳＤＰ）の液晶パネルを採用して一貫生産し、設置、アフターサービスまで鴻海集団が手掛ける新たな販売モデルが、台湾の家庭に「大型テレビ時代」をもたらす可能性もある。９日付蘋果日報などが報じた。

　鴻海製の60インチ液晶テレビ購入は、中華電信の光ファイバーインターネット接続サービス「光世代」（月額料金799元の４M以上）とマルチメディア・オンデマンド（ＭＯＤ）サービス（同359元、３カ月は半額）の２年契約が必要で、合計６万6,000元からの計算だ。凱擘大（ｋｂｒｏ）の光インターネット（同768元の６M以上）とスーパーＭＯＤ（同299元）の２年契約なども対象だ。中華電信は販売目標に上限なしと表明、凱擘は年内に5,000台、今後２?３年で２万台を目指す。

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鴻海

シャープ

奇美電子

パナソニックに求められるパラダイムシフト--大前研一ニュースの視点

パナソニックが先月31日発表した2012年4月から9月までの中間決算は6852億円の最終赤字となり、通期でも7650億円の最終赤字との予想を発表しました。
これにより、パナソニックは2年連続の巨額赤字を計上する見込みです。　業績の悪化を受けて、株価も400円を割り込みストップ安を記録しています。このような状況のパナソニックについて心配している人は多いと思います。

パナソニックの津賀社長は「パナソニックは普通の会社ではない、それをしっかりと自覚しなくてはならない」と記者会見で述べていましたが、結局のところ「今後パナソニックは何に集中するつもりなのか」という点は何も説明しておらず、未だに模索中ということでした。

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Panasonic

日本ゼオン、福井県敦賀市に「斜め延伸位相差フィルム」の新工場を建設

日本ゼオンは、生産性に優れる液晶パネル用位相差フィルム「斜め延伸位相差フィルム」の新工場を福井県敦賀市に建設すると発表した。敦賀市産業団地の用地約3万m²に建設し、2014年3月の完成を目指す。既設の富山県氷見市の工場にも付帯設備を導入し、総投資額は約70億円を計画する。

　斜め延伸位相差フィルムは、分子の配列方向を制御することで、偏光板との張り合わせを連続的に行う「ロールツーロール貼り合わせ」が可能。

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部品

材料

サムスンディスプレイ、牙山(Asan)工場出荷エリアの火災で4,500万ウォンの被害

5日午後7時40分ごろ、忠清南道牙山市(Asan-si)湯井面（ Tangjeong- myeon ）のサムスンディスプレイ出荷エリアで火災が発生、保管中だったLED LCD TVパネルなどが焼失し、消防署の推定では4,500万ウォン以上の被害が出たことが分かった。

現地従業員は避難が早かったため、人命被害は免れた。火災は1時間後には鎮火した。警察消防当局は出荷エリア内での箱の保管箇所が多く消失している点と、電気系統の過負荷による火災の可能性について原因を調査している。

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Samsung

中国TCL、今年第3四半期中にLCD TVの累積出荷量1,000万台突

中国TCLは今年1月から9月まで1,085万台のLCD TVを販売しており、これは前年同期比51．5％の増加だ。

売上高は486億　RMB（78億USドル）と純利益は7億5,200　RMBを記録した。同社のLCD TV販売増加は、世界最大のTV市場である中国の影響が大きかった。中国政府はLCD TVを含め、エネルギー効率の高い製品のサポートポリシーを実行しており、ほとんどが自国ブランドに限定された。また、TCLは海外成長市場でも販売が増えており、中国市場でのTCL成長と共に大きな貢献をしている。TCL今年全体の販売では、前年度比45．9％の成長を予想している。一方、世界のLCD TV市場は1％成長に留まるものと予想される。

また、中国最大のパネルメーカーの一つであるChina Star Optoelectronics Technology（ CSOT）は、ほとんどのパネル生産量をTCLに供給し、他のTVメーカーの注文に対応できずにいる。

来年もTCLは18％増の1,880万台のLCD TVを出荷し、世界LCD TVの成長率7％を大きく上回るものと予想される。

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TCL

CSOT

凸版が電子書籍端末を発売へ ８４８０円、通信料無料

　凸版印刷のグループの「ブックライブ」は７日、電子書籍専用端末「リディオ」を、１２月１０日に三省堂書店の店頭やホームページで発売すると発表した。価格は８４８０円。日本で今月１９日から売り出される米アマゾン・コムの端末「キンドル」や、楽天の「コボ」に対抗する。

　６インチの白黒画面で電子ペーパーを採用。重さは約１７０グラムで、ＮＥＣが製造する。電子書籍を取り込む通信回線の一つとして、高速無線通信「ＷｉＭＡＸ（ワイマックス）」に対応。ワイマックスの通信料を無料とし、使い勝手をよくしたのが特長だ。　電子書籍は、小説や漫画など約９万５千作品を購入できる。

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凸版印刷

電子書籍

「iPhoneには膨大な需要があり、対応に苦慮している」─Foxconn会長

台湾Foxconn Technology Groupは11月7日、同グループ傘下のHon Hai Precision Industry（鴻海精密工業）が米Appleの「iPhone」の旺盛な需要への対応に苦慮していることを明らかにした。

　「iPhoneの製造は簡単ではない。われわれは膨大な需要に対処しきれずにいる」とFoxconnのテリー・ゴウ会長はあるビジネスフォーラムの後に記者らに語っている。

　ただし同氏は、同じく同グループ傘下のFoxconn International Holdings（富士康国際）がiPhoneの生産の一部を引き受けたとする証券会社のリポートについては、コメントを断っている。

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鴻海

Apple

iPhone

OLED-TVの出荷は今年末、2014年には170万台規模へ

米NPD DisplaySearchは11月5日、有機EL（OLED）-TVの出荷が今年末からスタートするとの予測を発表した。韓国Samsung Electronicsと韓国LG Electronicsが発売し、当初は500台程度の少量生産となる見込み。現在、パネル生産の歩留りは低水準に留まるが、生産台数が増えるにつれて改善され、2014年には台湾や中国、日本でもTV向

けパネルの生産が開始されると予測。これにより、OLED-TVの出荷台数は2013年5000台、2014年170万台、2015年480万台、2016年には900万台になると見ている。

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有機EL

身も細る製造業、復活の日は来るのか

日本では４～９月期の決算発表が進行し、株価がさほど上昇したわけでもないのに、日本株の割安感がかなり薄まってしまった。原因は大手企業の業績見通しの下方修正。細身となった製造業に復活の日が来るのか、成長エンジンを非製造業に譲るのか、日本経済は分岐点に立っているようにみえる。

　シャープやパナソニックのＰＢＲ（株価純資産倍率）をインターネットの株価情報サイトで調べてみよう。６日大引け後の段階で、あるサイトではシャープが0.27倍、パナソニックが0.49倍になっている。ところが、別のサイトをのぞくと、シャープが0.78倍、パナソニックも0.78倍と表示される。どちらも帳簿上の解散価値を大幅に下回っていることには変わりないが、その度合いに大きな格差がある。

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SHARP

Panasonic

Amazonの「Kindle Fire HD」を分解、Apple・Google対抗の小型タブレット

Kindle Fire HDの主な仕様と部材コスト　Amazonが今回発表したKindle Fire HDの3つのモデルの他、同社が1年前に投入したKindle Fireの初代機と、GoogleのNexus 7について、主な仕様と部材コスト（BOM）を比較のために示している。Kindle Fireの初代機と、Kindle Fire HDの7インチモデルは、ともに発売時の価格設定が199米ドルである。それぞれの部材コストは153米ドル（1年前の発売時点）、148米ドルであり、販売価格に対していずれも50米ドル程度のマージンを確保できている計算だ。

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amazon

2013年のタッチパネル市場

タブレット向けで、フィルム基板を採用した投影型静電容量方式タッチパネルが増加している。11月2日に発売されたAppleのiPad miniは、COPフィルムをベースとしたフィルム一枚方式(GF2)と呼ばれる新方式を採用している。

従来のフィルムセンサは、ガラスセンサと比較してローコスト、軽量性などの面で優位性があるものの、フィルム2枚にITOセンサを取り付ける方式が主流であったため透過率に課題があった。iPad miniに採用された方式は、フィルム1枚の両面にITOセンサを構成（DITO）しており、2枚方式よりも透過率が大幅に向上しているのが特長である。

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タッチパネル

日本ガイシ、ＬＥＤの発光効率２倍に

日本ガイシは名古屋大学大学院工学研究科の天野浩教授らと共同開発した窒化ガリウム（ＧａＮ）ウエハーが緑色発光ダイオード（ＬＥＤ）の発光効率を現行の２倍に高められることを確認した。

同ウエハーを使った緑色ＬＥＤ素子（写真）の試験で発光効率を示す内部量子効率が従来のサファイアウエハーと比べて２倍の６０％になった。既に青色ＬＥＤでは同９０％を実現した。

同社はこれを受け、１３年３月期中に同ウエハーの生産能力を従来比５倍の月１０００枚に引き上げる。ＧａＮウエハー関連で１８年３月期に売上高１００億円を目指している。

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LED

iPad Mini carries US$188 BOM, says IHS

The base model of Apple's new iPad Mini with Wi-Fi only and 16G of NAND flash memory carries a bill of materials (BOM) of US$188, according to research firm IHS. When the US$10.00 manufacturing expense is added in, the total cost to manufacture the iPad Mini rises to US$198.00 in terms of hardware and manufacturing costs, but not in terms of additional expenses such as software, licensing, royalties or other expenditures.   ---- iPad miniの材料費が$188とは少し高いです??

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ipad

新iPad（iPad miniと第4世代iPad）、最初の週末で300万台販売

米Appleは11月5日（現地時間）、2日金曜日に発売したiPad miniと第4世代iPadの週末の販売台数が、合わせて300万台を突破したと発表した。2日に発売になったのはWi-Fiモデルのみで、3Gモデルは米国で数週間後に発売の見込み。

Appleはモデル別の販売台数は明らかにしていない。iPad miniは“実質的に売り切れ”たという。

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Apple

シャープ経営陣の不協和音 希望退職2000人、危機的状況に憤る社員

町田相談役は、今年3月に鴻海精密工業との資本・業務提携で合意するまでシャープ側の先頭に立ち、鴻海の郭台銘会長と交渉を続けてきた。しかし、提携合意から半年が経過した10月半ば、そこにはかつて提携の意義に熱弁をふるっていた町田氏の姿はなかった。

　「何を聞かれても、（私は今）交渉してないんだから分からないよ」。難航している出資交渉に関し、こう答えた町田氏。報道陣の質問には「関係ない」「知らない」を繰り返し、交渉の行方を案じる言葉は一切なかった。

　「町田相談役、片山会長をいつまで担ぐのか」

　11月1日の決算発表の席上、こんな厳しい質問を受けた奥田社長は「全員が一枚岩になって信頼を回復するのが経営責任」と述べた。

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SHARP

パナソニックは追加リストラ不可避、迫られる事業売却の決断

パナソニック社内からは「前任者に遠慮することなく、ここまで思い切った手を打つことに驚いた」（社員）との声が上がる。津賀社長は、テレビ事業担当の専務だった昨年にも、中村邦夫氏が決断し、大坪文雄氏が推進した薄型パネル工場の拡大方針に反対して関連資産の減損処理を断行した経歴もある。津賀氏は「間違っていたと判明した段階で即座に手を打つという当たり前のことをやっているだけ」と語る。

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Panasonic