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Flat Panel TV and Display World-2....液晶・業界・動向

液晶・有機EL・プラズマ、FPD業界・パネルメーカー・関連企業情報を掲載。当ブログで激しい市場動向に追随!--Since Nov.2004



【データベース】  ●液晶価格トレンド   ●中国液晶工場投資   ●有機EL工場・投資一覧  ● 液晶・有機EL業界地図
【企業研究】   ●サムスンディスプレイ   ●BOE (京東方)     ●ジャパンディスプレイ   ● NLTテクノロシ゚ー
【FPD関連企業】 ●銘柄株価一覧  
19 Jun

WSJ、次期「iPhone」有機ELより低価格の液晶モデルが販売の大半を占めるとの予測

 「iPhone」の新しい2018年モデルを購入する消費者は、有機ELを搭載する高額なバージョンよりも、液晶画面を搭載する低価格版を選択する可能性がある。  

Appleは、9月に発売が期待される2018年モデルとして、有機EL画面を搭載する2種類のiPhoneを用意しており、従来の液晶画面を搭載するモデルは1機種しか提供しないとうわさされている。だが、液晶画面搭載版は価格が低く、販売台数も多くなる見込みだと、 The Wall Street Journal(WSJ)はAppleのサプライチェーンに関わる複数の人物の話として報じている。



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19 Jun

凸版、電池不要の電子ペーパー開発 環境発電を活用

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凸版印刷は、光や温度、振動などの微弱なエネルギーを電気エネルギーに変換する技術を使い、無電源で絵や文字などを表示できる電子ペーパーを開発した。電池などによる給電が不要なIoT(モノのインターネット)センサーの開発につながる。同様の製品は世界的にも珍しいといい、IoT機器や照明などを扱うメーカーの需要を見込む。

電子ペーパーは表示する情報を書き換える際に電力が必要になるが、一度表示した情報は書き換えるまで消えない。電子書籍端末などに使われている。開発した製品は、振動などを駆動源にする「エネルギーハーベスティング(環境発電)」技術を使った、無線通信技術「EnOcean(エンオーシャン)」に対応する。



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19 Jun

JDI、利益創出策徹底 変動費削減・現地化率アップ

ジャパンディスプレイ(JDI)は利益創出力向上に向けた施策を加速する。生産プロセスの見直しなどを進め、2018年度に変動費を前年度に比べ2ケタ%削減する。中国でのスマートフォン用液晶パネル事業では、販売から設計開発、生産まで現地化率を高める。同社は18年度の目標として営業利益率2―3%と、当期黒字化を掲げる。液晶パネル新製品による売り上げ増に加え、コスト削減を徹底することで目標の必達につなげる。

変動費削減は、個別課題解決に向けた専門組織「クロスファンクショナルチーム」のテーマの一つとして取り組む。液晶パネルの加工(前工程)を手がける国内の生産拠点で、例えばガスや液剤といった間接材を対象に生産プロセスの変更も含めてコスト低減策を見直す。サプライチェーン全体でVA(価値分析)活動も進める。さらに海外生産拠点も含めた基幹システムを効率化し、作業性改善につなげる。



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17 Jun

青色LEDを4000個以上使った超高画質液晶ディスプレイをCOMPUTEXのASUSブースでチェック

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PQ22UCは,かなりエポックメイキングな製品だったが,もう1つ,それに負けないほどホットな製品があった。それが液晶ディスプレイの「PA32UX」。COMPUTEX TAIPEI 2017で披露された4K解像度でHDR表示対応の液晶ディスプレイ「PA32UC」の後継機である。
2017年に登場したPA32UCは,直下型白色LEDのバックライトとAU Optronics製IPS液晶パネルを採用したディスプレイで,画面分割数384のエリア駆動(ローカルディミング)にも対応する製品だ。とくに光源として採用した白色LEDが非常に優秀で,筆者によるテストでも,液晶ディスプレイとしては優れたRGBスペクトラムを計測していた。


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17 Jun

[韓国報道] サムスン、世界初の折りたたみスマホを年内公開へ

サムスン電子が年内に画面を折りたたむことができるフォルダブルスマートフォンを世界で初めて公開する。従来のスマートフォンの外観と使用方式を完全に変える次世代スマートフォンで市場をリードするという戦略だ。

電子業界によると、サムスン電子は最近、フォルダブルフォンを年内に発表する方針を決めた。7.2インチのディスプレーを内側に折りたたむインフォルディング方式フォルダブルフォンという。画面に合う専用のアプリケーションとコンテンツも開発中している。

このためサムスンディスプレイは11月ごろ、フォルダブルフォンに適用するフレキシブルディスプレイの量産を始める計画だ。フォルダブルフォンはディスプレーの量産が始まる時期に発表し、来年初めに製品を発売する案が有力という。



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17 Jun

ソニーの4K有機ELテレビ、「予想を上回る受注」で納品まで2ヶ月待ちに

ソニーは、4K有機ELテレビ “BRAVIA”「KJ-65A1」が、納品まで時間がかかる状況になっているとアナウンスした。

同社によると「予想を上回る受注をいただいた影響により、今後のご注文分についてはお届けに2カ月ほど時間をいただくことになっている」と説明し、購入検討者に対して謝罪している。



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15 Jun

インタビュー/ジャパンディスプレイ執行役員のホルガー・ゲルケンス氏

img2_file5b1e53c5b3d7b経営再建が正念場を迎えているジャパンディスプレイ(JDI)。課題の一つが、売り上げの約8割を占めるスマートフォン用液晶ディスプレー事業への依存度を下げることだ。2本目の柱として期待されるのが車載用ディスプレー事業。4月には、自動車産業が盛んな欧州を統括してきたホルガー・ゲルケンス氏が執行役員車載インダストリアルカンパニー社長に就いた。成長に向けた戦略を聞いた。

―車載事業の状況は。

「(車産業が強い)日本、欧州の市場シェアは首位で、全体でもトップを確保している。曲面形状など顧客のニーズに応えると同時に、新しい技術を素早く市場に投入している点が強みだ。
一方、特に欧州ではデザイン主導で開発が進み、自動車業界は大きく変わっている。例えば従来は1週間以内でよかった顧客への回答も、今は1―2日で対応しなければならない。顧客よりも先に提案するくらいのスピード感が求められる」



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15 Jun

高解像度UXGAの0.5型有機ELマイクロディスプレイ

mn_embedded_18053102aソニーは2018年5月28日、高解像度UXGA(1600×1200)の0.5型有機ELマイクロディスプレイ「ECX339A」を発表した。現在、サンプルを出荷中で、サンプル価格は5万円(税別)。量産出荷時期は同年11月を予定する。
 ECX339Aは、独自の有機ELディスプレイ技術と微細化プロセス技術により、6.3μm画素ピッチという、0.5型QVGA(1280×960)の従来品「ECX337A」の約1.6倍の高解像度化を実現した。新規設計の駆動回路を採用することで、同一のフレームレートにおいて従来品と同等の低消費電力で利用できる。さらに、独自の駆動方式を組み合わせることにより、従来比2倍の240fpsまでのフレームレートに対応する。



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15 Jun

中国ZTE 大手銀に1兆2千億円規模の融資枠要請

中国の通信機器大手、中興通訊(ZTE)は13日夜、同国の2つの大手国有銀行に計約1兆2000億円規模の融資枠設定を求める計画を公表した。
米国からの制裁で今後、一段と資金繰りが難しくなると予想されるため、支援を求める。ZTEの経営の先行きがなお不透明だとして、14日の深圳市場で同社株は2日連続で制限値幅の下限まで下げ、25.36元で引けた。

 一方、香港市場での終値は14日、前日比1.07%安の14.8香港ドル。こちらも2日続落した。  ZTE株は13日、ほぼ2カ月ぶりに取引が再開されたばかり。国有銀への支援要請方針も株価の下支えにはならず、この2日間で時価総額が計4700億円ほど減った。



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15 Jun

天馬微電子、有機EL工場の第2期分増強を発表、2,480億円投資

深セン市に本拠を置く液晶パネルメーカーの天馬微電子(深天馬)は2日、湖北省武漢市の第6世代低温ポリシリコン(LTPS)・アクティブマトリックス式有機EL(AMOLED)工場の第2期分として増強すると発表した。 145億元(約2,480億円)を投じる。
2020年に稼働する予定で主に5インチ~15インチのフレキシブルAMOLEDディスプレイを生産する。
同社の第6世代LTPS AMOLED生産ラインのフレキシブルAMOLEDディスプレイの生産能力は、第1期分と合わせて月産3.75万枚となる。

中航國際控股(00161-HK)公布,公司非全資附屬公司天馬微電子股份(000050董事會議決向其全資附屬公司武漢天馬微電子增資人民幣85億元(相當於約104.9億港元),以建設第6代低溫多晶硅有源矩陣有機發光二極管(LTPSAMOLED)生產線二期項目(武漢)。



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14 Jun

有機ELが充実、液晶は低価格に 2018年夏のテレビ事情

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2018年夏商戦に向けて、ソニー、パナソニック、シャープ、東芝、LGエレクトロニクスら国内外のメーカーが薄型テレビを続々と発表した。40型以上の大型テレビは“4K液晶”が市場をにぎわしてきたが、昨年、国内メーカーが有機ELテレビの発売を開始して、トレンドが移行しつつある。一方、10万円を割り込むクラスでは“格安4K”が定着している。
 2011年の地デジ化を機にテレビを購入した人の買い替え需要、2020年の東京オリンピック・パラリンピックというビッグイベント、有機ELテレビの登場と4Kテレビの低価格化で「そろそろ薄型テレビを買い替えようかな」という機運も高まり始めた。


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14 Jun

出光興産、平成30年度 全国発明表彰最高位「恩賜発明賞」を受賞

平成30年度全国発明表彰の表彰式が都内で行われ、出光興産株式会社 (本社:東京都千代田区、代表取締役社長:木藤 俊一 以下、当社)は、「有機EL素子及び有機発光媒体の発明」において、平成30年度全国発明表彰「恩賜発明賞」と「発明実施功績賞」を受賞し、常陸宮殿下のご臨席のもと表彰されました。


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14 Jun

[参考:韓国報道] 韓国産バッテリーEV、北米で苦戦…テスラと日本産に押され

北米電気車(EV)市場で韓国産バッテリーを搭載した電気車が苦戦を強いられていることが明らかになった。

11日、北米電気車専門メディア「Inside EVs(インサイド・イーブイス)」が集計した5月の北米電気車(BEV・PHEV)販売量によると、テスラ「モデル3」が6250台で今年に入って5カ月連続で1位を占めた。次いでトヨタ「プリウス・プライム」は2924台で2位、テスラ「モデルS」と「モデルX」はそれぞれ1520台、1450台で3、4位を占めた。



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13 Jun

中国スマホメーカーの小米、アップル株より高い評価受ける可能性

中国のスマートフォンメーカー、小米を創業した雷軍氏は米 アップル創業者のスティーブ・ジョブズ氏とよく比較される。新規株式公開(IPO)計画を進める小米について、アナリストらは今、バリュエーション(株価評価)がアップルより高くなるとみている。

 小米の香港IPO業務を主導する1社であるモルガン・スタンレーは調査に基づき、小米の市場シェア伸張と急成長の軌道を踏まえれば、同社の株価収益率(PER)は世界的なスマホブランドを上回ったとしてもおかしくないとの見方を示した。



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13 Jun

パナソニック、太陽電池の黒字化延期 20年度達成に

パナソニックは11日、2021年3月期をめどに太陽電池事業の営業損益を黒字化する見通しを発表した。19年同期に黒字化を計画したが、米テスラへの太陽電池セルの外販計画が遅れていることが響き延期した。

テスラへの供給量が当初計画の半分程度にとどまっても、他のパネルメーカーへ外販し補う。取引先を増やし、年間2ギガワット(ギガは10億)に相当するパナソニックのセル生産能力分の販売先を確保する。



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12 Jun

ジャパンディスプレイが迎える正念場~アップル依存脱却への道~

・経営不振に陥っているジャパンディスプレイが構造改革の進捗と18年度見通しを発表。18年度は売上高が最大で8600億円、営業利益率は2~3%を見込む
・最大顧客アップルの新機種において液晶搭載モデルの比率が過半以上を占める見通しで、これが再建に向けた一時的な猶予に。縦型方式の有機EL量産化に挑むも、技術的難易度の高さと資金面がネック
・非モバイル分野の事業拡大にも注力、20年度には少なくとも2500億円規模の売り上げに引き上げる。特に車載分野はトップシェアを獲得しており、同社の浮沈のカギを握る分野
 5月15日、都内にてジャパンディスプレイ(JDI)の2017年度(18年3月期)通期決算説明会が開催された。17年8月に発表した事業構造改革のとおり、通期で1437億円の特別損失を計上し、営業損失は過去最大の617億円と4四半期連続の営業赤字となった。特別損失のうち構造改革費用は1423億円で、当初見通しの1700億円からは約270億円改善した。


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12 Jun

台湾ホンハイは「アップル脱却」を探っている 自社ブランド製品の生産に注力へ

台湾の鴻海(ホンハイ)精密工業が、新たな成長戦略を模索している。米アップルのiPhone(アイフォーン)の受託製造企業として世界的な地位を築き上げたが、スマートフォン市場拡大が頭打ちになり、アップルはサプライヤーの多角化を進めているためだ。

中国本土における事業開始30周年の記念イベントを6日から始めたホンハイは、既に単なる電子機器の受託製造企業ではなくなっている。

シャープを買収したおかげで液晶パネル生産では世界最大手となっているほか、自動運転車の新興企業やがん治療研究への投資も手掛けている。 ただ昨年終盤以降株価はおよそ20%下落しており、さまざまな新しい取り組みを成長につなげられると証明する必要性は増すばかりだ。



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12 Jun

「自家消費太陽光」による光熱費削減、経営者の6割が「意義ある」

ソーラーフロンティア(東京都港区)は、首都圏の企業経営者・管理職を対象とした、環境対策に関する調査結果を発表した。それによると、環境対策については81.4%の企業が何らかの取り組みを実施している一方で「創エネルギー(太陽光などの再生可能エネルギーの活用)」は16.5%に留まった。

環境対策の内訳としては、「クールビズ・ウォームビズ」が67.1%、「省エネルギー(空調、照明、OA機器)」が60.5%、「リサイクル(会社備品、使用済み用紙)」が60.2%と、職場での対策が上位だった。



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当サイト特集カテゴリー
1.液晶の歩んできた道(第一部)
液晶の黎明期から実用化を果たすまでの過程をわかりやすく解説することを目指して書きました。

2.液晶の歩んできた道(第二部)
液晶が当面の最終目標だった大型テレビに採用され夢の平面テレビが実現した過程を解説していく予定です。(開始時期未定)

3.用語辞典(技術・ビジネス・企業)
管理人特選の最新技術用語やビジネス用語・関連企業を解説しています。時間の許す限りのアップ、今後充実を目指します。
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