中国最大のテレビ(TV)ブランド、TCLの李東生・董事長は先ごろ、同社本部のある広東省恵州で、ChinaStar(華星光電)に次ぐ2つ目のパネル工場設立を検討していることを明らかにした。中国紙『新快報』(8月23日付)が報じた。
TCLの李董事長によると、同社傘下の華星光電はTV用パネルで既に中国ではトップ、世界でも5位にあり、世界シェアが9%に達している。2013年上半期はフル稼働の状態で、製品も完売、上半期のガラス基板投入量は64万7000枚、液晶パネルとモジュール製品の販売枚数は合わせて1015万枚に上った。その上で、通年のパネル・モジュール製品の販売枚数が1800万枚に達するとの見方を示した。
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さらに、華星光電は生産能力の4割を、TCLマルチメディアに提供、その他の6割を韓国サムスン(Samsung)、台湾TPV(冠捷)、韓国LG、シャープなどに供給している。
その上で李氏は、華星光電には生産ラインが1本しかない。生産能力は大きいが、業界全体から見れば、まだまだだと強調。これを解消するため、同社2つ目の工場建設を検討していると述べた。また、仮に新たな工場を設ける場合には、酸化物半導体(Oxide)TFTや、アクティブマトリクス式有機EL(AMOLED)などの新技術を導入すると語った。
新快報によると、TCLではグループ全体の2013年上半期純利益が前年同期比122.2%増の10億7000万元(1元=約16円)に上った。うち、華星光電が約8割にあたる8億9200万元をたたき出した。同紙は、国産の半導体チップとパネルが弱かった中国の電子産業にとって、華星光電が利益を計上したことの意味は大きいと評した。

[REF]  中国TVメーカーTCLの子会社(CSOT)、第8世代ライン稼動開始