ソニーは次世代の高画質テレビとして有望視されてきた有機ELテレビの商品化に向けた開発を当面凍結する。2013年末にパナソニックとの共同開発を解消、独自で家庭向けの開発を進めていたが、当面需要が本格的に立ち上がらないと判断した。世界1位のシェアを持つ高精細の4K液晶テレビに経営資源を集中する。人件費削減なども進めテレビ事業の収益立て直しを急ぐ。
 有機ELはホタルのように自発光する有機材料を使うことで鮮明でスポーツなど動きが多い映像でもちらつかない特徴を持つ。パナソニックとの共同開発を解消、今年から独自に開発を進めてきたが、家庭向けの有機ELテレビでは韓国のLG電子やサムスン電子に先行されていた。有機ELを開発してきた厚木テクノロジーセンター(神奈川県厚木市)などの人員は4K関連製品などの開発に振り向ける。
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 4Kテレビでは13年の出荷金額で2割強のシェアを握る。ブランド力を発揮できると判断、4Kテレビに集中する。今夏に前期の2倍以上となる8 機種の4Kテレビを発売、今期の販売台数を前期の4倍に引き上げる計画。薄型テレビの大型機種のうち4Kの比率を前期の1~2割から4~5割まで高める。 4Kテレビは通常の液晶テレビよりも単価が10万円以上高いため、収益改善につながる見通し。

 コスト削減も加速する。7月1日付でテレビ事業を分社して収益管理を徹底。テレビを中心とする家電販売の人件費を2割以上削減する。販売数量を追う戦略から収益重視に切り替え、15年3月期にはテレビ事業で11年ぶりの黒字転換を実現する体制を整える。