ノートパソコンのタッチパネル搭載率が伸び悩む中、友達光電(AUO)や群創光電(イノラックス)などがICメーカーとの協力で低価格のタッチパネルソリューションを打ち出しており、ノートPCブランドの少なくとも3社が年内にマイクロソフト(MS)のウィンドウズ10搭載ノートに採用する見通しだ。低価格ソリューション採用のノートPCと、タブレット端末としても使える2イン1ノートPCがけん引し、タッチパネル搭載率は昨年の13.5%から今年は17.2%まで上昇すると予測されている。17日付電子時報などが報じた。
ノートPC大手5社は1~2月のノートPC出荷量低迷を受け、サプライチェーンに対し製造プロセスの簡素化と低コスト化をさらに強く迫っている。ウィンドウズ8の評判が芳しくないため、上半期に発売を前倒しするともみられているウィンドウズ10では、タッチパネル機能の重要性が大幅に下がるため、必要な規格も厳しくなく、サプライチェーンは続々とノートPC設計に低価格タッチパネルソリューションを組み入れている。
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 AUOは今年、オンセル型タッチパネルと、カバーガラスを使用しないオンセル型タッチパネルライト(oTPライト)の2種類に注力している。彭 双浪(ポール・ポン)総経理は、タッチパネルと液晶パネルを統合することでノートPCの軽量薄型化が図れ、コストも削減できると指摘した。同社のタッチパ ネルのノートPCへの搭載率は10~15%で、市場平均と同程度だ。
 一方、イノラックスは、オンセル型のタッチパネルを内蔵した液晶パネル、タッチオンディスプレイ(TOD)を推している。
 台湾、中国、日本のタッチパネルメーカーの競争、およびカバーガラスなど材料費の削減で、タッチパネルモジュールのオファー価格は1インチ当たり1.5~2米ドルから今後1米ドルまで下がる見通しだ。
  市場調査会社、ウィッツビュー・テクノロジーの邱宇彬協理は、タッチパネルは1インチ当たり1.2米ドルで計算しても、15.6インチのノートPC向けで 20米ドルにも満たないと指摘した。ただ、昨年マイクロソフトの補助制度で低価格ノートPCがよく売れたため、ノートPCの相場が下がっており、今後は販 売価格が比較的高い2イン1ノートPCでタッチパネル搭載が進むと予測した。
 昨年は15インチのノートPCと11.6インチと14インチの2イン1ノートPCにタッチパネル搭載が多かったが、今年は10~13インチのノートPCが全面的に2イン1設計となり、タッチパネル搭載率を押し上げそうだ。