民生用電子機器の国内出荷額が13カ月連続で前年を下回る中、薄型テレビ販売が回復している。3月のデジタルアナログ変換サービスの終了に伴う買い替え需要や、フルハイビジョン(FHD)の4倍の解像度を持つ「4Kテレビ」の価格下落が出荷増に寄与した。4Kテレビが全体に占める割合もじわじわと伸びつつある。
電子情報技術産業協会(JEITA)が発表した4月の民生用電子機器の国内出荷額は、前年同月比3・5%減の849億円だった。オーディオやカーナビゲーションシステムなどが落ち込む中、薄型テレビの出荷台数は2カ月連続でプラス成長。中でも30―36型が同48・7%増の12万7000台と、全体の出荷増を後押しした。
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 メーカー各社が期待をかけるのが、高解像度の4Kテレビ。単価上昇による利益率アップを見込めると、各社が製品数を増やしている。薄型テレビ全体に占める4Kテレビの比率は、2014年に4・7%だったのが、15年に入り6―7%で推移。徐々に割合を増やしている。
 ただ一方で、価格下落が進行。販売台数を押し上げる要因となっている反面、利益を確保するためのシェア争いが激化している。各社は画質以外の差別化や付加価値戦略を重視し、ラインアップの拡充を始めている。
  ソニーは米グーグルの「アンドロイド」を採用した4Kテレビ7機種を、6月に発売する。ネット動画など多彩な映像コンテンツを楽しめる。パナソニックも米 モジラ財団のOS「ファイヤーフォックス」を搭載し、色再現性や操作性などを高めた4Kテレビを発売。デジタルカメラやホームビデオなどの4K商品群との 連携で、差別化を図る。東芝も映像配信サービスを行う米ネットフリックスに対応した4Kテレビの販売を始めた。