液晶テレビやパソコン向けの液晶画面などディスプレイ分野の調査などを行っているIHSテクノロジーは7月29日、都内で「IHSディスプレイ産業フォーラム 2015夏」を開催し、ディスプレイ業界の年後半の見通しの共有を図った。今年後半にはIT支出の抑制も見込まれていることから、年末に向けてディスプレイ関連では生産調整の実施も想定されており、減速が鮮明になりそうな様相だ。
 同社の「IHSディスプレイ産業フォーラム 2015夏」は、ディスプレイ産業の動向や見通しについての同社の知見を公開するもので、「ディスプレイサーチフォーラム」という名称で毎年2回、開催されてきた。今回から名称を変更し、装い新たに実施しており、29、30日の両日にわたってディスプレイ分野の現状と、今後の予測を披露した。



 第一日目の冒頭では、同社のディスプレイ部門のアナリストである田村善男氏が、同産業の全体的な動向を解説。液晶ディスプレイの需要の中心はス マートフォンになっているなどとの趣旨で、今後の見通しを同氏は語った。ほかにも、同氏は、液晶パネルの供給過剰が続いており、年後半にかけては生産も減 速する見通しを明らかにした。

 さらには、液晶パネルの需要について、同氏は「中国が最大の需要国」だが「スマートフォンの普及率は 70%台後半と先進国並み」などと解説した。また、車載液晶パネル向けの需要の増加が見込まれると同氏は併せて指摘し、自動車の運転席のダッシュボードに 埋め込む液晶画面のほか、後部座席や車内タブレットなどでの期待される需要増加の存在にも言及した。