米国の市場調査会社であるガートナーとIDCの2社がこのほどまとめた最新のリポートによると、今年7~9月期における世界のパソコン出荷台数は、引き続き前年割れとなった。
 ドル高の影響でパソコン価格が上昇し、売れ行きに影響が出たほか、米マイクロソフトがリリースした最新OS(基本ソフト)「Windows 10」は市場回復の起爆剤にならなかったと、両社は見ている。
 ガートナーの調査では、7~9月期の出荷台数(速報値)は7372万8000台となり、1年間に比べ7.7%減少した。四半期中にリリースされたWindows 10は、既存パソコンの無料アップグレードが中心となり、新規パソコンの販売促進にはつながらなかったという。



 ガートナーの主席アナリスト、北川美佳子氏によると、ドル高の影響でパソコン価格は年間を通して約10%上昇した。これにより、EMEA(欧州、中東、アフリカ)や日本、中南米といった市場で需要が低迷したという。
 一方でIDCが公表した出荷台数(速報値)は7097万6000台で、1年前から10.8%減少した。Windows 10の登場とそれに伴うWindows 8搭載パソコンの在庫削減が要因となり、新モデルの販売が振るわなかったという。
  なおIDCが「パソコン」と定義するのは、デスクトップパソコンや、ノートパソコン、超薄型ノートパソコン、Chromebook、ワークステーション(業務用高性能パソコン)など。
 これには米アップルの「iPad」や、Windows、Android搭載の着脱式キーボードを備えるタブレットが含まれない。
 これに対しガートナーは「ウルトラモバイル・プレミアム」と呼ぶ超薄型パソコンのカテゴリーに、マイクロソフトの「Surface Pro」といったタブレットPCを入れている。