スマートフォンの普及によって、「家電の王様」の地位を奪われつつあるテレビ。『週刊ダイヤモンド』11月14日号第1特集「誰がテレビを殺すのか」では、フジテレビを中心としてテレビ局の行く末を占ったが、一方で地上波の受信機として主に機能してきたテレビは、今後どう変わっていくのか。
事業戦略を含めたテレビの未来について、ソニーとパナソニックの統括担当役員である、ソニービジュアルプロダクツの高木一郎社長、パナソニックの吉田守常務役員の2人に話を聞いた。


高木(以下同) 黒字化には大きく3つ要因があります。人件費などの削減による事業の損益分岐点の引き下げ、商品力の強化、そして販売力の強化です。特に販売では、米家電量販大手のベストバイと組んで、約370店舗に『ショップ・イン・ショップ』のかたちで売り場を展開したことで、着実に売り上げ増につながっています。
ライフスタイルが年々変化する中でも、スポーツや映画などを大画面で、みんなで一緒に楽しむ習慣が今後なくなるとは思えません。テレビにはテレビならでの楽しみ方があります。パソコンやスマホでしか映像を見ない人が、どうすればリビングに戻ってくるか。明確な答えはありませんが、グループとして持っている映画などのコンテンツの展開を含めて、いろいろと知恵を絞っていく必要はありますね。
吉田(以下同) テレビというセット事業の難しさを、改めて実感しています。直近では2011年にテレビ事業を担当していましたが、当時日本ではエコポイントの影響もあって、出荷台数が1800万台を超えていましたが、14年は3分の1以下の600万台を割り込む水準にまで落ちました。世界の市場で大きなシェアを占めてきた韓国メーカーも、足元では事業の見直しをだいぶ進めている印象があり、環境がだいぶ変わりましたね。
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