芝のテレ東ビ事業は、構造改革の対象になるとは予想していたものの、まさか、ここまでの大規模な再編の対象になるとは思ってもみなかった。
ここ数年のテレビ市場を取り巻く環境の急激な変化を象徴するものであり、まさに業界再編の最終コーナーに差し掛かった出来事だといってもいいだろう。
シャープのテレビ事業は、2015年に、欧米市場における自社ブランドによる事業からは撤退。海外では、シャープブランドを供与するビジネスを展開している。日本においては、栃木県・矢板でのテレビ生産を続けることを強調してみせるが、テレビの出荷台数は2015年度見通しで590万台という規模に留まる。前年実績の703万台に対して、16%減と絞り込むとともに、付加価値モデルへのシフトを鮮明にする。


 ソニーは分社化することで、2015年3月期に、11年ぶりにテレビ事業を黒字化してみせた。とはいえ、本調子というにはまだ早い。「病み上がりの状態」、あるいは「いったんしゃがみ込んで、次の手を考える」(ソニーの吉田憲一郎副社長)という言葉通り、まだまだ予断を許さない状態にあるのは事実だ。
 だが、ソニー、パナソニック、そしてシャープをみれば、テレビ事業おける構造改革の取り組みは、確実に成果になっている。あえて明るい材料をあげるとすれば、これまでは、すべてのテレビメーカーにおいて、構造改革の「一丁目一番地」だったテレビ事業が、少しだけその位置を変えつつあることは喜ばしいといえまいか。
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