1512221550002-p1 液晶表示装置(LCD)に続き有機発光ダイオード(OLED)でも「中国発危機」が近く現実化される可能性がある展望が出てきている。現在、世界のOLED市場は韓国企業などが90%以上を掌握している。
  市場調査機関IHSは2018年の中国企業などのOLED市場の占有率が15%を超えると展望した。昨年は2%水準だ。天馬・チャイナスター・BOEなどが相次いで投資をしているからだ。

  専門家たちはディスプレイ市場で中国占有率が15%を超えれば韓国企業の利益率が急落すると分析している。LCD市場で昨年、中国企業の占有率が初めて15%を超えるとすぐに韓国企業の実績が急速に悪化した。LGディスプレイが昨年10-12月期、前年同期(6257億ウォン)対比90.3%減少となる606億2000万ウォンの営業利益を上げたのが代表的だ。今年1-3月期には赤字に転換するだろうという見方が多い。



  イ・ウグンLG経済研究院責任研究員は28日に開かれた「OLEDフロンティアフォーラム」で「中国政府は果敢な目標を立たせておいて企業が履行できない 場合は補助金を出さない方法でいち早い成長を誘導している」と分析した。中国企業が市場状況よりも政府政策に歩調を合わせて投資をしているうちに供給過剰 が起きて、結果的に韓国企業の利益率下落につながるという説明だ。

  OLED分野でも中国の動きは果敢だ。中国政府は2020年までにプリンティング方式で60インチ超高画質(UHD)のOLEDパネルを生産するという計 画を立てた。韓国企業の間でも2020年までにプリンティング方式でOLEDパネルを製作するのは「容易ではない」というのが大半の意見だ。

  韓国企業が蒸着方式で大規模投資を進めている間に、一段階進歩したプリンティング方式を商用化するという計画だ。中国の「ロイヤル」という企業は曲面OLEDを活用したバーチャルリアリティ(VR)機器を販売している。韓国企業も商用化できない製品だ。

  サムスンディスプレイのキム・ソンチョル最高技術責任者(CTO・副社長)は「LCD時代には新製品を一度開発すれば1年半から2年ほど市場を掌握したが、OLED時代には6~7カ月程度に縮まっている」として「それだけ中国企業がいち早く追撃している」と説明した。

  カン・インビョンLGディスプレイCTO(専務)は「投資規模では結局、中国に勝つことはできない」として「OLED時代には韓国企業が規模を大きくするよりも一歩先に立って持続的に新技術を開発することに主に力を注がなければならない」と強調した。