調査会社である台湾TrendForceの一部門EnergyTrendは3月10日、中国の旧正月以降に太陽電池のグローバル市場で需要が減退していると発表した。米国と日本で太陽光発電を設置するピークの時期が終わったこと、中国でも太陽光発電を系統に連系する業務が6月末で完了するため、それによる需要も低下しつつあることが背景にあるとする。

 EnergyTrendのアシスタント・リサーチマネージャーであるCorrine Lin氏は「弱含む需要で最初に影響を受けるのは、中国と台湾の太陽電池メーカーである。理由は、それらメーカーへの発注のほとんどが中国の垂直統合型メーカーから来るためである」という。
 中国製の太陽電池価格は旧正月以降下落しており、台湾メーカーも少しでも多く受注を獲得するため値下げに走っている。



 台湾の太陽電池メーカーは、中国の上位メーカーと同様に以前は欧州と日本に輸出していた。ところが、日本の事業者は、施工コストを節約するた め、台湾の太陽電池から中国の垂直統合型メーカー製のより低価格な製品へと切り替えたのである。結果的に、2015年の台湾から日本への太陽電池の輸出は ほぼ半減したという。

 欧州市場では、長期にわたって需要が停滞している。したがって、台湾の太陽電池産業は、中国の主要な顧客と東南アジアのそれらのOEMパートナーからの発注に再び依存しつつ、余剰となった製造能力の稼働率を上げようとしている。

 「昨年の太陽電池不足は、ほとんど中国での太陽光発電所建設ラッシュの結果だ。中国国内の需要が弱含めば、既に価格の高すぎる台湾製の太陽電池に影響が及ぶ」(Lin氏)。

  トリナ・ソーラー、ジンコソーラーホールディング、カナディアン・ソーラー、JAソーラー・ホールディングスといった中国の主要な得意先が太陽電池の購入 を手控えると決定すれば、台湾のメーカーは直ちに大規模な生産能力過剰という問題を抱えることになる。そのような状況下でどこか一社のメーカーが価格を引 き下げれば、他のメーカーも追随し、「価格競争ドミノ」が業界全体に広がるだろう。

台湾の太陽電池メーカーと川下の顧客との間で厳しい 交渉が行われているが、台湾製太陽電池の平均価格は既に過去2週間で0.342ドル(日本円換算で約38.96円)/W以上の水準から 0.335~0.338ドル(同38.16~38.50円)/W程度にまで急落している。

 さらに、中国の2番手グループ以下の太陽電池 メーカーも受注を獲得し製造工場の稼働率を維持しようとしており、価格競争が激しさを増している。中国製太陽電池の平均価格は、旧正月前の2.45元(同 42.97円)/Wから約2.3元(同40.34円)/Wまで下落した。このような価格下落トレンドは当面続くと見られている。

 太陽電池メーカーがより柔軟な事業戦略を策定しない場合、第2四半期に赤字になる可能性があるとしている。