医療機器メーカー各社が、診断機器の操作性や低侵襲、高精細、業務の効率化などの強みに磨きをかけている。少子高齢化の進展や、新興国における医療需要の拡大を受け、市場規模は拡大を続けている。一方で世界的な医療費抑制圧力も高まり、メーカー間での競争も熾烈(しれつ)だ。差別化を図りながら事業拡大につなげる。

「超音波装置を試したい、在宅往診のためにもう1台ほしいという市場を狙う」―。富士フイルムの後藤禎一執行役員メディカルシステム事業部長はこう意気込む。
同社が5月に発売するタブレット型超音波画像診断装置「ソノサイトアイビズ」は本体重量520グラムと軽量で、親指で操作できるのが特徴。”スマホ時代の超音波装置“という位置づけで、「(同装置市場で)世界シェア2位だが、伸びしろがある市場で拡販を進める」(後藤執行役員)構えだ。



コンピューター断層撮影装置(CT)国内首位の東芝メディカルシステムズ(栃木県大田原市)は「より早く、より広く、より細かく、低線量」を追求 する。新たに市場投入した「アクイリオンワン/ジェネシスエディション」は患者の被ばくに影響を与えるエネルギー成分を低減するとともに、検出器の性能を 向上。「”グローバルスタンダードCT“に向け飽くなき挑戦をし、グローバルナンバーワンを目指す」(瀧口登志夫社長)。

また、キヤノンマーケティングジャパンは健診車などで撮影した医用画像を遠隔地にある医療施設に転送するサービスを15日に始める。健診・医療業務の効率化を支援する。

日本画像医療システム工業会(東京都文京区)によると、X線装置や超音波装置などの画像医療システムの2014年国内市場規模は前年比1・8%増の3775億円で、近年増加傾向にある。