LG OLED TV Korea_4
次世代の薄型ディスプレーとして有望視される有機ＥＬパネルの生産拡大を追い風に、日本の製造装置や部材などのメーカーに新たな商機が広がっている。米アップルの「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」新型モデルに有機ＥＬを採用するとの見方が強まったことなどがきっかけだ。

ただ、日本企業への恩恵は周辺ビジネスが中心で、有機ＥＬサプライチェーンの主役ともいうべきパネル製造ではサムスン・ディスプレイなど韓国勢が大きく先行。ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）などの国内メーカーは引き続き厳しい国際競争を強いられそうだ。

「今は業界自体が活況。今後も市場は伸びていく」──。有機ＥＬパネル製造装置大手、キヤノントッキ（新潟県見附市）の津上晃寿会長は５月、ロイターとのインタビューで、同装置の世界的な供給不足に対応するため年内に生産能力を倍増させる意向を示した。



有機ＥＬ製造に必要な同社の「蒸着機」の生産能力は年間数台とされる。業界関係者によると、日本、韓国、中国や台湾メーカーから注文が集中し、納入まで数年待ちの状況だ。液晶や半導体の製造装置を手掛けるアルバックにも蒸着機への好調な引き合いがあるという。

米調査会社ＩＨＳテクノロジーは、スマホ用ディスプレーの出荷金額が２０２０年時点で有機ＥＬが液晶を逆転すると予想。同社アナリストの早瀬宏氏は、「ｉＰｈｏｎｅが有機ＥＬを採用する可能性を高めていることで、有機ＥＬに需要がシフトしていく可能性が高い」（１月の講演）と指摘している。

＜有機ＥＬの実用化、開拓したのは韓国勢＞

有機ＥＬは、自らは発光しない液晶と違い背面から光を照射する「バックライト」が不要。潜在的には液晶に比べ低コストで製造できるとされるが、不良品の発生率など量産の難しさもあり、液晶に比べて普及が大きく遅れた。


スマホ向けの中小型有機ＥＬはサムスン・ディスプレイのほぼ独占状態で、６年前から親会社のサムスン電子が有機ＥＬ塔載スマホを発売した。テレビ用はＬＧディスプレーがサムスンとは違う製造方法で大型の有機ＥＬパネルを開発。１３年に親会社のＬＧ電子が世界初の本格的な有機ＥＬテレビを売り出した。

＜韓国勢に協力する日系の装置・部材メーカー＞

日本の装置・部材メーカーは韓国勢に協力して市場を開拓してきた。キヤノントッキは蒸着機をサムスンと手を組んで開発した。

蒸着機で基板に材料を付着させる際に必要となるのが「蒸着マスク」という部材で、大日本印刷が圧倒的なシェアを有している。同社は５月、生産能力を２０２０年までに３倍に増強すると発表した。

有機材料では出光興産が有力。同社はＬＧディスプレーと２００９年に提携、１２年末には韓国北部の坡州市で同材料を生産を開始し、１５年度には年間２トンの生産能力を５トンに増やした。

ＬＧは今後、テレビ向けを含め有機ＥＬに１兆円投資する計画だ。サムスンも地元韓国などで能力増強すると報道されている。

サムスンにも材料を供給している出光は、かつては業界全体で５トンに満たなかった有機ＥＬ材料の需要が２０年代には２５トン以上に増えると予想している。

＜投資に動く後発の日本のパネルメーカー＞

日本企業では、ＪＤＩと、６月末に台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業の傘下に入るシャープが有機ＥＬを手掛ける計画。ＪＤＩは１６年度から２年間で茂原工場（千葉県）で約５００億円を投資し１８年度の量産開始を目指すが、ＬＧなどに比べて金額は大きく見劣りする。

鴻海は、シャープを買収することで有機ＥＬの量産化に２０００億円を投じる計画だ。シャープには、液晶と有機ＥＬのどちらにも使えるの平面パネル「背面駆動基板」技術のひとつ「ＩＧＺＯ」がある。

４月の会見で鴻海の郭台銘会長は「ＯＬＥＤ（有機ＥＬ）より（シャープの独自技術である）ＩＧＺＯのほうがコスト的に優れている」と指摘、液晶戦略も強化する姿勢を示唆している。

＜有機ＥＬへの傾斜に慎重論も＞

有機ＥＬパネル市場はさらに拡大する見通しだが、成長のパイを狙って参入を図る日本勢に慎重さを求める声もある。

ソニーでテレビの商品開発に従事した長内厚・早稲田大学ビジネススクール教授は、現在の有機ＥＬの活況について、韓国２社のライバル意識による積極投資競争という面があるとの見方を示した。

長内教授は「日本勢が後追いして一から始めるのは戦略的にナンセンス」と指摘。「投資を早まらない方がよいと思う」と述べている。