32"から40"サイズを中心に、TV用パネルの供給価格が想定以上のペースで値上がりしている。
今年春先に50ドル前後まで下落した32”HDのオープンセル価格は、Q2に入りじりじりと値を上げ、6月には60ドル近くまで値を戻していた。
その後、32”パネルの主要供給元である中国パネルメーカーが値上げを断行した模様であり、8月時点で一気に70ドル台半ばまで値を上げてきている。
今年はじめにサプライチェーン上のいくつかのアクシデント(台南地震や大手パネルメーカーの生産工程上の不具合)が重なり、Q1のパネル生産は想定量を下回った。



さらに、韓国大手パネルメーカーが6世代、7世代ラインの生産能力縮小を明確に打ち出したことなどから、先行きを含めてパネル供給量に対する不安感が高まったものとみられる。
一方、32”50ドル台/40”80ドル台といったセル価格を期待していた低価格製品にとって、値上げが大きな打撃になることは想像に難くない。
現在需給バランスが締まっているのは、供給量や生産体制がスリム化されたことが主な要因となっているが、需要面にはポジティブな要素が少ないことから、需給バランスの変化に注意が必要である。