ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）が、スマートフォン向け液晶パネルを増産する。米アップル、中国スマホメーカーからの受注が急増しているためだ。足元のＪＤＩの資金繰りは厳しいが、受注を捌き切れれば状況は改善する。ＪＤＩの真の課題は中長期の戦略をどう描くかにある。有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）パネルの量産に乗り出すのか、それとも優位性のある液晶パネルを進化させるのか－。その経営判断はＪＤＩの命運を左右する。
アップルのスマホ「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」向け液晶パネルなどを手がけるＪＤＩの茂原工場（千葉県茂原市）と能美工場（石川県能美市）は、高水準の稼働を続けている。茂原工場を巡っては「（１２月に閉鎖予定の４・５世代の）古い生産ラインまで活用して増産を急いでいる」（業界関係者）。
もう一つの理由は中国スマホを巡る受注動向の変化。スマホ世界３位のファーウェイは、技術志向が強くディスプレーにも高機能パネルを採用するが、「サプライヤーの１社が品質問題を起こし、パネルが足りなくなった」（パネル製造装置メーカー幹部）。このため、すでにファーウェイの主力サプライヤーとして取引実績のあるＪＤＩに受注が流れたようだ。
しかし有機ＥＬの液晶パネルに対する優位性を疑問視する声は根強い。自ら発光する材料を使う有機ＥＬパネルは、画像が鮮明であることや、省エネルギー性が特徴とされてきた。しかし長内厚早稲田大学ビジネススクール教授は「今では液晶パネルの技術が進化し、画質も視野角も液晶のほうが上回っている」と指摘する。
液晶に比べ劣勢に立たされる部分もある。液晶パネルのようにバックライトを搭載する必要がないため、究極的にはコスト低減できるが、足元では液晶の２倍ともいわれる。また赤と緑、青の画素パターンを塗り分けるメタルマスクを精緻に制御することが難しく、フルハイビジョン（ＦＨＤ）の４倍の解像度を持つ「４Ｋ」への対応など高精細化にも不向きと言われる。Move to full article
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