次世代情報技術(IT)機器と言われていたスマートウォッチの市場が伸び悩んでいる。様々な最先端機能を盛り込んでいる上、時計本来の形と似ているので、消費者選択の幅を広げているが、市場規模は日々狭まっている。市場では、依然スマートフォンから完全に独立していないこと、バッテリーの持続時間などの問題がスマートウォッチ大衆化のネックとなっているという声が出ている。

31日、ドイツ統計ポータル「スタティスタ」によると、昨年4月に発売されたアップルウォッチは、昨年第2四半期(4〜6月)の360万台を皮切りに、第3四半期(7〜9月)は390万台、第4四半期(10〜12月)は510万台にまで販売台数が増えた。しかし、今年第1四半期(1〜3月)は220万台へと急落した。第2四半期は160万台、第3四半期は110万台と日々販売台数が減っている。



スマートウォッチ市場の先導企業であるアップルの低迷は、そのまま市場規模縮小へとつながっている。IDCによると、今年第3四半期の世界でのスマートウォッチの販売台数は270万台で、昨年同期(560万台)より51.8%も減少した。アップルウォッチのスマートウォッチ市場シェア(41.3%)は依然トップについているが、市場規模そのものが縮まっているので、アップルを追っているドイツのガーミン(20.5%)や三星(サムスン)電子(14.4%)なども打撃が大きいだろうという予測が出ている。

電子業界の関係者は、「スマートウォッチは基本的に技術を具現する液晶サイズに限界があるので、スマートフォンとは切り離れて成長できない機器的限界がある」とし、「最近、スマートウォッチメーカー各社が強調している『時計らしさ』を打ち出すよりは、かえってスポーツ用などに特化した隙間市場を攻略するのが、より良い戦略かもしれない」と明らかにした。

一方、「今後、明確な使用目的を消費者らに示し、スマートフォンとは差別化された経験を提供すれば、市場が膨らむ可能性もある」という声も出ている。