「ガラパゴスケータイ(ガラケー)」と呼ばれる従来型の携帯電話が地味に進化している。昨年10月に通信大手3社がそろって、1回5分以内であれば月額1200円で通話し放題となるガラケー向けの新料金プランを発表。成長が続く格安スマートフォンへの顧客流出を防ぐのが狙いだ。メーカーも見た目は従来のガラケーのまま、通話品質を含めた基本性能の底上げや使い勝手の向上など“変わらない”良さに磨きをかけている。

 NTTドコモが昨年11月に最新機種として発売した「P-smart ケータイ P-01J」。ガラケー市場でトップシェアを占めるパナソニック製だ。「見た目こそ従来の機種と変わらないですが、地味に進化しています」と、パナソニックITプロダクツ事業部の担当者は胸を張る。



 P-01Jで目指したのは「スマホにはない、今まで通り使える変わらない安心感」(同担当者)。とりわけ、こだわったのが電話の機能として最も重要な通話品質という。レシーバーの改良や聞き取りづらい音域を強調するなどして騒がしい場所や小さな音量であっても、自然な音声で鮮明に聞こえるようにした。

 通話相手の声に加え、自分の声もボタン一つで録音できるようにすることで、大事な商談ややり取りを保存できる機能を搭載。電池持ちも従来品の約1・8倍に伸ばし、非通知や知らない番号からの着信には、相手に名前や用件を話させてから電話に出る「あんしん応答モード」を導入した。

 NTTドコモが昨年10月に発売した「AQUOS ケータイ SH-01J」(シャープ製)も、相手の音声を聞きやすくした「でかレシーバー」や高画素カメラを採用。KDDI(au)が昨年7月に発売した「かんたんケータイ KYF32」(京セラ製)は、ボタンや画面を大きく見やすくするなどし、高齢者の使い勝手を一段と良くした。

 ガラケーの利用者の多くはビジネスマンやシニア層で、それらの底堅い需要に支えられている。見た目を変えない地味な進化に徹するのも「使い続けてもらうことが重要」(パナソニックの担当者)なためだ。

 スマホ利用者の増加でガラケーの販売台数は減少が続いていたが、ここ数年はスマホの買い替え需要が一巡したことから、ほぼ横ばいで推移している。平成27年度のガラケーの国内出荷台数は742万台で、パソコン(711万台)や薄型テレビ(490万台)などを上回る規模を維持し、スマホとの「2台持ち」を含めて5千万人を超える利用者を抱えている。

 ただ、そんなガラケー市場にも再び逆風が吹き荒れようとしている。格安スマホが台頭してきたからだ。ガラケーの月額の平均利用料金はスマホの半分、3千円程度とされるが、格安スマホも端末と通信料金の合計で月額3千円程度となっている。

 ガラケー利用者はドコモが約2400万件、KDDIは約1800万件で、ともに契約者数全体の約4割を占めているだけに、危機感は大きい。このためドコモなどの大手3社は、ガラケー向けに従来に比べて千円割安な通話定額プランを打ち出した。

 とはいえ、「ガラケーはもともと通話料が安いだけに、定額プランで顧客流出に歯止めをかけられるかは未知数」(業界関係者)。迫り来る“絶滅”の危機から逃れることができるのか。