テレビやスマートフォン、パソコンなど様々な電化製品に使用されている「液晶パネル」は、現代社会の様々な分野で欠かすことのできない非常に重要な部品の1つだと言えるが、中国メディアの今日頭条はこのほど、日本と台湾、韓国がシェアを分け合ってきた液晶パネル市場において、ついに中国も対等に競争できる力を身に着け始めたと説明している。
  記事は、液晶パネル業界は韓国のサムスンおよびLGディスプレイ、日本のJDI、シャープ、そして、台湾企業が牛耳ってきた市場であると説明。液晶パネルは現代社会で広く使用されているスマホやパソコンなどに搭載されるが、特に曲面パネル等の高価格液晶パネルのシェアにおいて「中国企業は他社が大きな利益を得ているのを黙って見ているしかなかった」と指摘した。



 しかし、京東方科技集団(BOE)、恵科、鴻海などの中国企業は既に第10.5世代の液晶パネル生産ラインのプロジェクトを進めており、華星光電に至っては第11世代の液晶パネル生産ラインのプロジェクトを進めていると説明。  つまり、中国も高価格かつ高付加価値な液晶パネルを十分に生産する準備が整いつつあるという見方を示し、さらに中国は膨大な人口を擁しているため非常に大きな液晶パネル市場があることに加え、高価格パネルを中国国内で生産すればコストは大幅に低下すると説明。
今や中国企業の台頭は韓国メーカーを「緊張させるほどになっている」と指摘した。  スマホに搭載される中小型液晶パネル市場では、記事も指摘しているとおり、これまでには日韓の企業がシェア争いを展開してきたが、近年は中国企業がシェアを伸ばしているのは事実だ。中国には世界的にシェアを伸ばすスマホメーカーもあるため、今後さらに勢力を拡大してくるのは間違いないだろう。