「一時は売却することも頭をよぎった」。JDI幹部が苦笑しながら明かすのは、スマホ向け液晶ディスプレーを生産する白山工場(石川県白山市)のことだ。当初予定から遅れること約半年、2016年末に量産稼働を始めた。高価格帯中国スマホ向けの採用が増え、全社の生産キャパシティーが逼迫(ひっぱく)したことが後押しとなった。
 現在の最大の課題は、曲げられるなどデザイン性が高くスマホへの採用ニーズが高い有機ELディスプレーにどう対抗するか。  そこで投入するのが、4辺の額縁をなくした新型液晶「フルアクティブ」だ。組み合わせて見開き型にするのも可能で、中国メーカーなどとの交渉を開始。年内の量産を計画する。


本間充会長兼最高経営責任者(CEO)は有機ELにいかに食い込めるかが一つの分岐点になるとし「主要顧客に液晶の魅力を認めさせるためにも、フルアクティブの提案を非常に強化している」と明かす。  「全社でのスマホ事業比率は下がるが、最大市場をあきらめた訳ではない」(柳瀬執行役員)。新型液晶の成否が、JDI復活の一つの指標となる。
12年に始めた社外向け技術展示会の成果も出始めた。2年後の量産を視野に入れる技術を全社から集めて披露し、事業化につなげる。最近では「部門の垣根を越えた相乗効果で、段々と挑戦的な技術にも着手できるようになってきた」(瀧本CTO)。新規事業の下地は整いつつある。
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