TrendForceの予測によるとスマホメーカーがデュアルレンズカメラやビデオストリーミング、人工知能技術に基づいたサービスといった最新技術を搭載してアップグレードを図ろうとすることが予測される2017年、スマホに搭載されるDRAM容量が引き上げられ、上半期中にも6GBまたは8GBのDRAMを搭載した旗艦スマホが市場に登場する可能性があるという。
そのため、DRAM市場の需給バランスがひっ迫し、モバイルDRAMの価格も2017年を通して上昇が続き、同社では年率で10%以上の値上げとなるとの予測をしている。

スマホ用ディスプレイ市場では、Appleや主要ブランドからの需要が高まっている有機ELに注目が集まっている。これに関連して、同社のディスプレイ市場調査部門WitsViewは、世界のスマホ出荷台数のうち有機ELモデルのシェアは2016年の23.8%から2017年には27.7%に拡大すると予測している。
一方、LTPS(低温poly-Si)LCDパネルの生産能力も増加しており、こちらも2016年の31.5%から2017年は34.8%に拡大すると予測しているが、これらの技術におされて、技術がこなれているa-Siディスプレイを搭載したスマホのシェアは2017年で37.4%に留まるとしている。

また、スマホ用の有機ELパネル市場をほぼ独占しているSamsung Display(SDC)だが、その製造したパネルのほとんどはグループ会社のSamsung ElectronicsならびにAppleで分けあう予定だという。このためSDCは、この2社以外のブランドからの需要にこたえることがほとんどできなくなることが予測されるため、TrendForceでは、有機ELパネルの価格は供給不足の影響から、年後半も上昇傾向が続くとしているが、スマホ向けLTPS液晶パネルは、生産能力の拡大が進むことから、第2四半期より徐々に下がり始めると予測している。

なお、TrendForceでは、主要コンポーネントの高騰が、スマホの製品コストそのものを引き上げるため、スマホメーカーは健全な利益率を維持するのが難しくなると指摘。中国ブランドの低価格ながらハイスペックなデバイスで消費者を魅了する戦略も利益が低下してしまえば、その効果は薄いものになる可能性があるとしている。