アジアのサプライチェーン（供給網）に青信号が点滅している。工場と投資家が、革新的な新型スマートフォン（スマホ）になると予想される米アップルと韓国サムスン電子の新製品向けに準備を進めているためだ。
ガラスから音響部品、移載機――ごく微細な部品をマザーボードに設置できる産業用ピンセットのような実装機――まで、あらゆるものを手掛けるメーカーが熱狂している。
新型スマホには法外な値札が付くと予想されている――発売10周年を記念する新型ｉＰｈｏｎｅの価格は1000ドルに達する可能性がある。また、アップルはＯＬＥＤ（有機ＥＬ）パネルへの切り替えを新型モデルで示すことになる。ＯＬＥＤは色彩と解像度を高め、端末側面にかけてディスプレーを曲げられるよう設計されたものだ。
投資銀行ジェフリーズのアナリスト、レックス・ウー氏によれば、別のダークホースは、中国の天馬微電子グループ、維信諾顕示技術（ビジョノックス）、信利とともに生産能力を積極的に拡大している中国ディスプレーメーカー、京東方科技集団（ＢＯＥ）だ。だが、アナリストらは、中国企業がすぐに大きなシェアを獲得する可能性は低いと話す。
すでに重圧がかかっているサプライチェーンのボトルネックが悪化する恐れがある。「次世代スマホはあまりに大きく変わるため、部品不足や生産のぶれが生じるリスクがある」とペラヨ氏は付け加える。一方、ほかのアナリストは、最新のｉＰｈｏｎｅの魅力が希少価値で高まるだけだと反論する。Move to full article
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