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BCNは8日、テレビ市場の販売動向について、'15年3月〜’17年3月のPOSデータの集計を元にした市場分析を発表した。
'15年から縮小が続いていた液晶テレビ市場は、'16年3月に販売台数伸び率が前年同月比62.8%まで落ち込んだが、同年9月から'17年3月までプラスが継続。堅調な推移の要因として、4K対応テレビの販売増のほか、(フルHDなど)非4K対応テレビの平均単価下落や、使用耐用年数の経過に伴う買い替え意向の増加が影響したと見ている。


テレビ市場の主流はまだHD/フルHDで、市場全体に占める4K対応テレビの構成比は3割未満。4K対応以外を非4K対応テレビとし、販売台数伸び率と平均単価をみると、'15年6月以降の台数伸び率は'17年3月までマイナスで推移し、'16年3月は55.9%まで落ち込んでいる。
メーカーシェアも変化している。
'15年3月と'17年3月のメーカー別販売台数シェアを比較すると、パナソニックが10.8%から20.2%、ソニーは13.1%から18.8%に伸長。一方でシャープは41.3%から29.1%、東芝は15.7%から10%にシェアを落としている。Hisenseは4.8%から8.7%へと伸長。こうした状況から、「日本メーカーの4強時代は、徐々に崩れつつある」とした。
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