アップルがiPhone Xを減産するという。しかも当初予定から半減という大幅な見直しだ。国内市場のこれまでの様相からすると衝撃的だが、グローバル市場に視野を広げてみると、すでに主流となっているスマートフォンはAndroid端末で、グローバルシェアは70~80%を越える。
iPhoneのシェアが高い国は北米、日本、オーストラリア、イギリス。その他の国と地域ではAndroidが過半数を占めている。Androidが普及している国としては、中国、ロシア、インドなど人口の多い国が名を連ねている。さらにインドネシアを含む東南アジア、EU圏も含まれるため、世界的なスマートフォン市場は、Android端末が押さえているといってよい。


北米や日本では、2017年のiPhone Xの出荷は好調で、日本国内各キャリアも発売開始当初は、iPhone 7と比較して予約数が5~8倍あったといい、その後も順調に売れているという報道もあった。しかし、新機種より旧モデルが売れているという傾向は、実は日本でも言われていることだ。
ライバルメーカーの追撃も見逃せない。OPPO、HUAWEI、Vivo、Xaomiといった中国企業は端末機能、需要ともに存在感を増している。スマートフォンメーカーのグローバルでのマーケットシェア(2017年)は、サムスンが20.7%、アップルが13.7%、HUAWEIが9%、OPPOが8.3%、Vivoが6.8%となっている。OPPOとHUAWEIの争いは特に熾烈で、アップルは両社に迫られている。
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