ソーラーフロンティア(東京都港区)は、首都圏の企業経営者・管理職を対象とした、環境対策に関する調査結果を発表した。それによると、環境対策については81.4%の企業が何らかの取り組みを実施している一方で「創エネルギー(太陽光などの再生可能エネルギーの活用)」は16.5%に留まった。

環境対策の内訳としては、「クールビズ・ウォームビズ」が67.1%、「省エネルギー(空調、照明、OA機器)」が60.5%、「リサイクル(会社備品、使用済み用紙)」が60.2%と、職場での対策が上位だった。



 また、今後取り組むべき環境対策については、27.2%が「創エネルギー(太陽光などの再生可能エネルギーの活用)」を挙げた。その理由については「CO2削減の貢献をすべきだから」(78.0%)のほか、「光熱費を節約できる」(57.1%)、「会社の評判向上につながる」(56.0%)、「地球環境への貢献は当たり前」(54.9%)、「経費削減につながる」(50.5%)などと続き、経営効率向上にプラスとの見方も多かった。

このほかにも、自社施設の光熱費やCO2を削減するべきと考えているのは73.9%(「とてもそう思う」「そう思う」の合算)、光熱費削減の手段として自家消費型太陽光システム導入に意義を感じるとしたのは59.3%(同)だった。導入時の最大の課題は「初期投資が大きそう」が59.3%を占めた。  

1都6県に事業所を持ち、自社施設(工場、ビル、倉庫などの建物)を保有する企業の経営者・管理職334人を対象に実施したインターネット調査。調査期間は5月下旬。