JDI社長7 経営再建中の中小型液晶パネル大手ジャパンディスプレイ(JDI)の月崎義幸社長が毎日新聞のインタビューに応じた。現在のスマートフォン向けパネルに依存する事業構造からの脱却を進め、車載ディスプレーやVR(仮想現実)向けなどの製品を強化することで、事業の多角化を目指す考えを示した。  

JDIは、売上高の約8割を占めるスマホ向け事業が低迷し、2018年3月期連結決算の最終(当期)損失は2472億円と、4期連続で赤字を計上している。中国のスマホ需要の減少や、主要顧客の米アップルが昨年、iPhone(アイフォーン)の画面を液晶パネルから有機ELに切り替えたことなどによる受注の減少が響いた。



 月崎氏は「スマホ以外の事業の売上比率を上げ、スマホと両輪で収益を安定させる」との考えを示し、今後の市場拡大が期待される車載向けパネルの売り上げを毎年10%超増やす目標を掲げた。さらに将来的には、VRや、身につけるウエアラブル端末向けの液晶パネルの売り上げを伸ばす意向を示した。

 月崎氏はまた、JDIが今年3月、有機ELパネル開発・製造のジェイオーレッド(JOLED)の子会社化方針を撤回したことについて、「開発や製造、販売網の協力などはますます深くなっている」と述べ、影響は限定的との見方を示した。

 JDIは独自で有機ELの開発もしており、19年度中の量産を目指し、他社との資本提携も検討しているという。月崎氏は「期限を切らずにじっくりパートナーを探したい」と述べた。