米アップルの昨年10-12月の中国スマートフォン出荷は20%減と大きく落ち込んだ。世界最大のモバイル機器市場である中国で、華為技術(ファーウェイ・テクノロジーズ)など地場メーカーとは対照的に低調が目立った。

 調査会社IDCの11日のリポートによると、中国全体のスマホ市場は10-12月に9.7%減。アップルの減少幅はその約2倍となった。IDCは景気減速や買い替えサイクルの長期化、「iPhone(アイフォーン)」価格の高さがアップルの出荷減少の要因になったと分析。市場シェアは華為とOPPO(オッポ)、Vivo(ビボ)に次いで4位にとどまった。



スマホ業界ではイノベーションの乏しさから、かつてのような頻度で端末を買い替えることは少なくなっており、アップルや韓国のサムスン電子など各社は、頭打ち気味となっている世界のスマホ市場への対処を余儀なくされている。特にアップルは華為など中国地場メーカーの台頭にも対応しなければならなくなっている。中国の大手家電小売店はこの数カ月で最新のアイフォーン価格を最大20%引き下げており、アップル製品では異例の動きも出ている。

 IDCによると、華為の出荷台数は10-12月に23.3%増加した。孟晩舟最高財務責任者(CFO)がカナダで拘束され、米国が同盟国で次世代ネットワーク機器の販売阻止に動くなど逆風下でも堅調だった。

 IDCのシニアアナリスト、ワン・シー氏はリポートで2019年の中国スマホ市場の環境はあまり楽観的ではないように見えると指摘した。