2月14日、経営再建中の(株)ジャパンディスプレイ(TSR企業コード:294505385、東証1部、以下JDI)は2019年3月期第3四半期決算を公表した。累計業績(連結)は、売上高4,653億3,100万円(前年同期比17.7%減)、営業利益は▲106億2,600万円(前年同期は▲388億9,700万円)、最終利益は▲108億6,100万円(同▲1,006億1,100万円)だった。
 14日午後17時よりJDIは都内でアナリスト向け説明会を開いた。説明会には月﨑義幸・代表取締役社長、大島隆宣・常務執行役員が出席した。
 第3四半期累計(4-12月)の売上高の大幅な減少について、大島常務は「スマートフォン向けのフルアクティブの想像を超える需要減が生じた」と説明。JDIは米アップルの「iPhoneXR」向けに「フルアクティブ」と呼ばれる液晶を供給しているが、iPhoneの世界的な販売鈍化が直撃した。利益は、2018年3月期に実施した構造改革が一定の成果を見せたが、営業利益以下で黒字に転換できなかった。


今回開示された決算数値では、いくつかの不安要素が見えてくる。1つは、前期減損したにも関わらず低下する総利益率(粗利率)だ。2018年3月期第3四半期に1.2%にとどまっていた粗利率は減損効果などで2019年3月期第2四半期は6.6%まで改善した。しかし、「競争激化」(大島常務)から第3四半期は6.1%に0.5ポイント下落した。売上規模が大きいだけに粗利率の低下は致命傷になりかねない。
 もう1つの不安は、四半期毎の現預金残高の目減りだ。2018年3月末で809億円あった現預金は9月末に622億円にまで減り、12月末は544億円に減少した。通期で200億円超の営業赤字を見込み、第4四半期の営業キャッシュローもマイナスが続く可能性があり、本業でのキャッシュ創出力は当面期待できない。

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