電子情報技術産業協会(JEITA)は、テレビやオーディオを始めとする民生用機器の2019年3月時点での国内出荷実績を発表。3月の国内出荷金額は1,273億円(前年比95.1%)で、2018年度計は1兆3,213億円(前年比100.7%)となった。

金額ベースで見ると、2019年3月は映像機器の出荷が618億円(前年比96.8%)で、オーディオ関連機器は76億円(前年比94.8%)、カーAVC機器は579億円(前年比93.4%)。

これを2018年度計で見ると、映像機器が6,527億円(前年比100.3%)、オーディオ関連機器が856億円(前年比96.0%)となった。なお映像機器には今年度から新たに有機ELテレビを含むようになったため、有機ELテレビを含んでいなかった前年との比較値は参考値となる。



薄型テレビ47万4,000台(前年比97.8%)を出荷。サイズ別では、29型以下が9万9,000台(前年比86.2%)、30〜39型が10万7,000台、40〜49型が14万4,000台、50型以上が12万5,000台(前年比124.0%)となった。サイズ別構成比は、29型以下が20.8%、30〜39型が22.5%、40〜49型が30.3%、50型以上が26.3%となった。

4K(対応)テレビは23万4,000台(前年比131.8%)を出荷し、薄型テレビに占める割合は49.5%となった。4K(対応)テレビの出荷金額は335億円、薄型テレビの出荷金額440億円に占める割合は76.2%となった。

なお有機ELテレビは出荷数量2万8,000台で、出荷金額は82億円。ハイブリッドキャスト対応テレビは22万9,000台(前年比110.7%)を出荷し、薄型テレビに占める割合は48.3%だった。

新4K8K衛星放送対応テレビは7万2,000台を出荷し、出荷金額は101億円。発売開始からの累計出荷台数は43万1,000台となり、累計出荷金額は662億円となった。

また、新4K8K衛星放送対応チューナは5,000台を出荷し、出荷金額は2億円。発売開始からの累計出荷台数は19万9,000台となった。