img_da1fb179fcf6d7fd0b05fbf4b5b70a3839033調査会社Display Supply Chain Consultants(DSCC)は、2023年までのFPD(Flat Panel Display)製造装置への投資予測を更新した。18~23年のFPD製造装置投資額として合計で約870億ドルを見込んでおり、過去3年はモバイル用ディスプレーへの投資が主流だったが、今後はテレビ用への投資が主流になると予想した。19年は前年比29%減の152億ドル(従来予測は前年比38%減の134億ドル)を見込むが、20年は36%増の207億ドル(同36%増の182億ドル)に反発すると予測している。

19年は、製造装置投資額の94%を中国、28%をBOE(京東方)が占めると予測した。また、シャープ&フォックスコン(鴻海精密工業)の第10.5世代(10.5G)中国広州工場への投資が、当初の計画どおり19年に月産6万枚、20年1~3月期に月産3万枚に前倒し変更された。

 20年に投資額が反発する背景として、まずモバイル用有機ELへの投資額が、19年の14億ドルから71億ドルに増える。ビジョノックスや天馬微電子、エバーディスプレー(EDO)、CSOT(華星光電)、BOEのY-OCTAなどの中国メーカーの投資案件が増額の牽引役になる。



 また、BOEとCSOT、シャープ&フォックスコンの10.5G液晶工場、LGディスプレー(LGD)のWOLED 10.5G工場、サムスンディスプレー(SDC)のQD-OLED 8.5Gラインへの投資が、ほぼ従来の計画どおりに実施される見込みだ。

 モバイル用有機ELは、18年から継続的な供給過剰によってSDCなどでは生産ライン稼働率が低迷しており、収益は悪化傾向にある。19年はテレビ向けが投資額の90%を占めて製造装置の需要を支える。モバイル用有機EL向け製造装置への投資額は19年に大きく減少するものの、20年には461%増加する。21年以降は有機ELが全体の85~90%を占め続けると予測している。


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