シャープは液晶パネル工場運営会社、堺ディスプレイプロダクト(SDP、堺市)の子会社化を凍結する方針だ。SDPの業績はコスト削減などの効果で改善傾向にある一方、主力とする大型テレビ向け液晶パネルの価格は中国勢の増産で下落傾向にある。厳しい市場環境が続くとみて、当面は子会社化を見送る。

SDPの堺工場は2009年、シャープが約4300億円を投じて当時の世界最大級の液晶パネル工場として稼働させた。12年に台湾の鴻海精密工業グループが出資し、現在はシャープの持ち分法適用会社となっている。シャープの戴正呉会長兼社長は6月、SDPの子会社化に言及し、資産査定などの作業を進める考えを示した。



京東方科技集団(BOE)など中国メーカーの大規模パネル工場の相次ぐ稼働による供給増やテレビ市場の減速で市況が悪化。大型テレビ向け液晶パネルの市場環境は厳しさを増している。SDPは18年12月期に284億円の最終赤字(前の期は43億円の黒字)を計上した。

戴氏はシャープ代表取締役だった高山俊明氏をSDPのトップに据え、構造改革を進めている。コスト削減に加え、新規顧客の開拓などで稼働率も高まり、業績は改善傾向にある。ただ、前期に大幅な赤字を計上したSDPを現時点で子会社にすることは、シャープの経営に与える影響が大きいと判断したもようだ。

一方、シャープが注力する高精細の映像技術「8K」の市場を創出するうえで、SDPの液晶パネルの高付加価値化は欠かせない。情報量が多い8Kでも、滑らかな映像表現を可能にするシャープ独自のパネル技術「IGZO」のSDPへの導入を引き続き検討する。

シャープ SHARP 4K液晶テレビ 4T-C45BN1 [45V型 /4K対応 /BS・CS 4Kチューナー内蔵 /YouTube対応][テレビ 45型 45インチ 4TC45BN1]
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