IHS Markit主催の「第38回 ディスプレイ産業フォーラム」において、FPDの面積需要の7割を占める主要応用分野であるテレビ分野を中心とした大型FPD市場について、IHS Markitコンシューマエレクトロニクス部門TV市場担当のエグゼクティブディレクター&フェローの鳥居寿一氏が講演し、テレビ分野は有機ELおよび8Kが停滞気味となっており、次の革新を待つ状態となっていることを明らかにした。
・2019年前半:米中貿易戦争による関税問題を受ける形で米国市場では、2019年前半に追加関税前の過剰(積み増し)出荷の影響から、中国ブランドのテレビが販売店で過剰在庫となり、セット価格が年初から大幅下落という負のスパイラル(悪循環)が発生。






・2019年後半:9月1日以降、追加関税(15%)が賦課されたため、出荷・在庫(TVブランド・販売店)の大幅調整が顕在化。
・その結果、2019年は後半比率が56%(従来の平均は60~65%)という、"異例かつ激動の一年"となった。
・2020年2月中旬:「第一段階」の通商合意により、追加関税は7.5%へ引き下げられる。
・2020年前半(予測):セット価格の下落が落ち着き、実売は弱含みの展開(前年比)となるとみられる。
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