市場動向調査会社Informa/Omdia主催の「第39回 ディスプレイ産業フォーラム」において、日本のディスプレイ製造メーカーとして残存している日の丸FPD連合ともいえるジャパンディスプレイ(JDI)および台湾鴻海精密工業傘下のシャープの現状と今後について、台湾駐在の日本・台湾担当アナリストのLinda Lin氏が調査結果を発表した。
AppleのiPhone11(6.1型)LCDモデルの需要増により、茂原工場の稼働率は2020年前半は70%~80%という高い稼働率を維持できた。第4四半期以降、Appleの需要がやや落ち込み、そして2021年以降は急激に低下する可能性が高い。また、車載パネルは、新型コロナの影響で世界的に需要が落ち込んでおり、第4-4.5世代のファブの稼働率が低い状況となっている。






2019年1月より始まったApple Watch用1.78型小型有機ELパネルの量産だが、需要が伸びておらず、2020年上半期のガラス基板投入量は月産2000枚程度で、出荷個数も150万個程度にとどまったという。また、シャープに売却された白山工場での今後のオペレーションについては、JDI、シャープ、Appleの間で未確定な要素が多く、いずれは公式発表があるとの見方を示した。
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