2021年1月29日、韓国メディア・韓国経済は、サムスン電子の世界スマートフォン市場シェアが10年ぶりに10%台に落ち込み「今年は1位の座の維持に赤信号がともっている」と伝えた。

カウンターポイント・テクノロジー・マーケット・リサーチの調べによると、昨年の世界スマホ市場で、サムスン電子は2億5570万台を出荷しシェア19%を占め、シェアトップをキープした。ただ、出荷量は前年(2億9690万台)より減少しており、約10年間守ってきた20%台のシェアも10%台に落ちた。昨年9月に発売された米アップルiPhone12シリーズの人気と中国メーカーの中低価格スマホの「物量攻撃」が原因だと分析されている。

アップルはiPhone12人気とともにiPhone11シリーズの販売も増えており、昨年10~12月期には世界スマホ市場トップの座に就いた。これにより年間シェアを15%に伸ばし、華為(ファーウェイ)を抑えて通年シェア2位となっている。





この記事に、韓国のネットユーザーからは「1位は常に不安なものだ。頑張れサムスン」「それでも世界一だよ。すごいことだ」「サムスンを応援します」「新製品を出せば1位だよ」などサムスンへの激励のコメントが寄せられている。

一方で「営業利益はとっくにアップルが上じゃないか」「アップルはiPhoneだけで1四半期に73兆ウォンを売り上げる。サムスンはモバイル事業の年間売り上げが99兆ウォンだ」などと指摘するコメントも寄せられている。

また、「サムスンを最も苦しめているのはアップルでもマイクロンでもTSMCでもなく、韓国政府と左派だ」「正直、文在寅(ムン・ジェイン)政権の責任は大きいよ」「文政権のおかげでめちゃくちゃになったサムスン」などの文政権に対する批判の声も見られた。

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