有機EL用燐光発光材料メーカーのユニバーサルディスプレイコーポレーション(UDC、米ニュージャージー州)は、2021年(21年12月期)の売上高として前年比24~31%増となる5.3億~5.6億ドルを計画する。有機ELの生産能力が面積ベースで年末には19年末比で約50%増加すると想定し、旺盛な需要を見込んでいる。





中国の能力増が寄与

 21年は、LGDのテレビ用有機ELやサムスンディスプレーのノートPC用有機ELの生産量が増えること、BOEの重慶工場が年末までに稼働を開始すること、天馬微電子の厦門工場や武漢工場の増強、CSOT武漢工場の能力増などが、有機EL材料需要の増加につながると見込む。

 19年に韓国のLG化学、中国のEMT(エターナルマテリアルテクノロジー)と提携し、ホスト材料の開発や製造販売で協業しているが、これについては「開発や協業を継続しているものの、まだデザインウィンは獲得できておらず、ホスト材料が21年のビジネスで大きなパートを占めることはない」と語った、

 また、開発中のマスクレス有機蒸気ジェット印刷技術「OVJP(Organic Vapor Jet Printing)」について、事業化に向けて20年に100%出資の子会社を設立した。商品化は3~5年先を見据えているが、22年にはα機をリリースする予定だ。