自動車は「走る半導体」と言われるほど、大量の半導体が組み込まれている。新型コロナの流行による世界的なリモートワークの潮流でパソコンの需要や、引きこもり族のゲーム機需要が増えたこと、米中貿易戦争の先鋭化で、半導体のサプライチェーンの中国デカップリングの動きが市場供給を不安定化させたことなどの背景もあって、もともと半導体不足だったのが年明けのトラブルによってさらに深刻化した格好だ。
会員制のハイテク産業総合情報ネット・維科網(4月8日)は「世界の半導体不足により、台湾セミコンダクター(TSMC)ら最大半導体ファウンドリー企業もやる気まんまん。最近5日間、連続3回にわたって半導体製造代行価格を引き上げ、うち12インチウェハーの製造価格は25%も値上げした。これは中国の半導体製造業にとっては得難い発展チャンスだろう」と報じた。






世界五大半導体ファウンドリーは台湾のTSMC、韓国のサムスン、台湾のUMC、米国のグローバルファウンドリーズ(格芯)、そして中国の中芯国際。TSMCとサムスンはダントツのシェア1位2位で、それぞれ市場の55.6%、16.4%を占めている。
中芯国際はすでに14nmFinFETの量産に成功し、続いてN+1、N+2の研究開発に入っている。製造に必要なEUV露光装置をオランダのメーカーASMLに発注するも、米国政府は中芯国際が制裁対象のエンティティリストに入っていることから、オランダ政府に納入しないように要請し、手に入らない状況だったが、現行のDUV露光装置でN+1、N+2の研究開発を続けてきた。
Read full article