1704_LGOLED001韓国が主導している有機発光ダイオード(OLED)テレビの全世界での累計販売台数が年内にも2000万台を突破する見通しだ。世界的な市場調査会社オムディアによると、OLEDテレビは今年7-9月期に累計販売台数が1962万台に達するとみられる。
この勢いならば、10-12月期には累計2000万台を超えることが確実視されている。また、サムスンディスプレーと中国、日本のディスプレーメーカーがOLEDテレビ用パネルに相次いで参入し、これまで市場を独占してきたLGディスプレーとの激しい競争が見込まれる。

 OLEDテレビは2013年の発売から7年後の20年4月に出荷台数が累計1000万台を突破した。その後の約2年でさらに1000万台が売れる計算だ。業界では来年のLGディスプレーのOLEDテレビ用パネル出荷量が年間1000万枚を超えるとみている。





Samsung-curved-OLED-TV-CES-2013-3_0普及が加速し、競争も激化している。サムスンディスプレーは早ければ今年末にも量子ドット(QD)方式のOLEDテレビ用パネルの量産を開始する計画だ。研究開発と量産設備の建設に13兆1000億ウォン(約1兆2780億円)を投資する。業界によると、サムスンディスプレーは現在、QD方式のOLEDテレビ用パネルの試作品を製作し、サムスン電子、ソニーなどに製品説明を行っているという。

中国の京東方科技集団(BOEテクノロジーグループ)と深セン市華星光電技術(CSOT)も23年にOLEDテレビ用パネルの量産に入ることを目標に掲げ、数兆ウォンを投資している。

ソニー、パナソニックの合弁会社JOLED(ジェイオーレッド)も今年3月、中小型OLEDパネルの量産に入ったのに続き、大型のテレビ用パネルの生産に向けて準備している。ディスプレー業界関係者は「1-2年後にはOLEDテレビの主導権を巡り、韓中日の三国志が展開されるかもしれない」と話した。

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