コンパニオン 2008  97e8b24b金融危機が実体経済に影響を及ぼし始めている。パネル価格はこの1か月、小康状態を保ってきたが10月後半に入ってから再び下落傾向を見せ始めた。これは経済環境の悪化が実体経済に波及し始めたことを如実に物語っている。

資料によると、液晶モニターディスプレイ用、17インチ、19インチワイド、19インチ、20インチワイド、22インチワイドパネルの10月下旬大口顧客向け価格は、それぞれ6.5%、6.25%、5.4%、7.6%、4.7%下落し、1枚あたりの下落率は5?7 US ドルとなった。

また、ノート PC 用パネルも同様に再度下落を始め、13.3インチ、14.1インチ、15.4インチ、17インチの各主流パネルはそれぞれ2ドル?3ドル下落している。





同じく供給過剰の激しい液晶テレビ用パネルは、主流サイズ(32インチ)の価格が10米ドル下落し、一枚あたり単価は僅か235 US ドル程度となった。また、37インチ、42インチ、46インチの下落幅はそれぞれ、5ドル、10ドル、10ドルとなっている。DisplaySearch は、「一部のテレビメーカーは年末の販売シーズンに向け、32インチ液晶テレビの販売価格を499 US ドル程度まで値下げする予定だ。低価格を前面にした販促策で消費者の購買欲を高めるしかない」と指摘した。

DisplaySearch は、「金融と経済環境の悪化が消費者心理に影響し、企業の投資も緊縮させている。パネル産業は慎重な態度でこの状況に対応する必要があり、今後数か月間、各社が減産を進めることでパネル価格のさらなる大幅下落を防ぐことが可能だ」と指摘している。

現在、液晶モニターディスプレイおよびノート PC 用パネル価格はすでにパネルメーカーのコストを下回り、中位パネルメーカーは第3四半期に損失を計上した。現在の状況では、大手パネルメーカーも第4四半期に赤字転落する恐れがある。ただ、韓国メーカーはウォン安が3割にも達したことで輸出競争力が高まり、また、6世代ラインの減価償却も終わったことで比較上、競争力が高まったと言える。一方、台湾系パネルメーカーはさらに苦しい状況に追い込まれたといえるだろう。