世界を大きく変えた道具として筆頭に挙げられるスマートフォン。そのスマートフォンや、類似のスタイルを持つタブレット型端末の、世界規模での市場や出荷台数の実情を、総務省が2021年7月に公開した、2021年版となる最新の「情報通信白書」の内容から確認する。最初に示すのは、世界のスマートフォンの市場の規模や出荷台数の現状と2023年までの予想。2020年までが確定値で2021年以降は予想値。データの一次ソースはイギリスに本社を置く情報事業の多国籍企業Informa社のハイテク関連産業調査部門Omdia。なお出荷台数はあくまでもその年に出荷された台数であり、その時点で利用されている台数ではない。
白書では出荷台数などについて「普及が進んだことから2017年をピークに減少に転じている」「2020年は新型コロナウイルスの感染拡大による生産・販売・消費活動への影響により、さらに減少した」「今後の出荷台数・市場規模は5Gの普及とともに増加に転じ」と説明している。公開値は2016～2023年の範囲だが、おおよそその通りの状況となっている。2020年の出荷台数の落ち込み具合は衝撃的ではあるが。
続いてタブレット型端末。なお地域別区分ではスマートフォンのグラフと違い、アジア太平洋は日本や中国も含めたものとなっている。
出荷台数は確定値部分は右肩下がりの状態。2020年以降は横ばいに推移する。一方で出荷金額は2016年をピークにそれ以降は減少するが、2019年を底に増加に転じる。この動きについて白書側では「2020年は新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、オンライン教育や在宅での動画視聴における利用が増え、出荷台数が増加」「今後は出荷台数は横ばいで推移する一方、業務用や教育用で単価が高い端末の利用が増え、市場規模は回復傾向で推移」と説明している。
タブレット型端末の必要性の度合いとしては、スマートフォンと比べて相当低いポジションにあるのは否めない。市場動向がその実情を示していると考えれば、今回の結果も納得ができよう。
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