・Huaweiへの制裁でむしろ出荷が増えた中小型パネル
・ポストコロナで需要増に期待 2
・022年以降はフレキシブルAMOLEDの伸びに注目
・2020年の中小型パネル出荷金額トップはSamsung

2021年8月末までバーチャル・オンデマンド形式で開催された英Omdia主催の「第41回ディスプレイ産業フォーラム」において、Omdiaの中小型FPD主幹アナリストである早瀬宏氏が2021年の中小型FDD市場の最近の動向について解説を行った。

米国の政権交代後も安全保障に関わる中国に対する警戒感は強く、制裁の対象となっている中Huaweiへは厳しい規制が続いている。その結果、Huaweiの携帯電話機の生産は縮小を余儀なくされ、2020年第3四半期以降のHuaweiに対するスマートフォン(スマホ)用FPDの出荷は急速に縮小している。それに対して、Huaweiが失う顧客を取り込むべく、Android陣営の韓Samsungおよび中Oppo、中Vivo、中Xiaomiなどの中国スマホメーカーが「ポストHuawei」への拡販に向けての在庫を積み増すべく積極的なFPD調達を行ってきた。





これによって、2021年第1四半期のスマホ向けFPDの出荷数は通例であれば、年末・年始後の閑散期にも関わらず、2020年第4四半期を上回るという異例の結果となった。ただし、積極的なFPDの調達で在庫過多が懸念されるスマホ用FPDが、短期的にどの様な調整が加わるかに注意が必要である。

一方、新型コロナウイルスの感染拡大は世界規模での収束のめどは未だ立たないものの、行動制限やワクチンの接種などによって感染抑制を進めた欧米諸国や中国などで、経済活動の制限緩和が進みつつある。それに伴い「ポストコロナ」の消費を見込んだ各種アプリケーション向けFPD需要の伸びが期待される。

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