2021年10月25日、韓国・朝鮮ビズは「ソニーがサムスンディスプレイからテレビ用QD-OLED(量子ドット有機EL)パネルの供給を受けることを決定した」と伝えた。早ければ11月中旬にも、ソニーへの供給が始まる見通しだという。

日本の業界関係者によると、ソニーは昨年からQD-OLEDの商品化について可能性を打診していた。今月中にもソニーが承認書を発行し、それを受けてサムスンディスプレイが11月初旬から牙山(アサン)キャンパスQ1ラインに必要な材料を投入。11月中旬ごろから量産に入るという。韓国での生産後、モジュール工程はベトナムで行う。
その後マレーシアのソニーのテレビ工場に最終供給されるという。





ソニーのQD-OLED採用は「サムスンとLGに押され苦戦しているプレミアムテレビ市場での足場強化が大きな目的」だと記事は分析している。

また、サムスン電子も同時期にベトナムのテレビ工場へQD-OLEDパネルの供給を受けるという。サムスンディスプレイは牙山のQ1ラインで毎月3万枚を生産する計画で、55インチと65インチのテレビ約100万台に相当する量だという。現在、世界のテレビ用OLEDパネル供給の99%はLGディスプレイが握っているが、「QD-OLEDの供給が本格化すれば、この構図が崩れる可能性が高い」と記事は伝えている。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「LGとソニーのパネルを研究していたのがつい最近のことのように思えるけど、大したものだ」「日本から基礎資材を輸入するばかりだった韓国が、こうしてソニーに輸出する日が来るとは」「30年ほど前まではソニーが世界を席巻していたのに。サムスンとLG、素晴らしい」「QD-OLEDが成功したら、今後10年以上は世界のプレミアムテレビ市場はサムスンとLGがリードすることになるね」「善意の競争で世界を制覇してもらいたい」など、サムスンとLGを称賛するコメントが多数寄せられている。

また「取引先はいくらでもあるだろうに、日本には売らないでほしい」という声や、反対に「韓国と日本が良好な関係にあるのはうれしいことだ」とする声も上がっている。

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