全国経済人連合会傘下韓国経済研究院は売上額１００大の非金融業上場企業の中で２０１９～２０２１年３年間事業報告書が公開された企業８５社を対象に調査を実施した結果、職員の平均年収が１億ウォン（約９９７万円）を超える企業は計２１社だったと２３日、明らかにした。

２０１９年８社、２０２０年１０社に比べれば、それぞれ２．６倍、２．１倍増加した数値だ。





韓国経済研究院によると、昨年職員の平均年収が１億ウォンを超えた１００大企業はサムスン電子、ＳＫテレコム、Ｓ－ＯＩＬ（エスオイル）、ＬＧ化学、サムスン物産、ロッテケミカル、サムスンＳＤＩ、サムスン電気、錦湖（クムホ）石油化学、サムスンＳＤＳ、ネイバー（ＮＡＶＥＲ）、サムスンエンジニアリング、Ｅ１、ＬＸインターナショナル（旧ＬＧ商社）、パン・オーシャン、ＳＫ㈱、起亜、ポスコ、ポスコインターナショナル、ＨＭＭ、大韓油化など計２１社だった。

この中でＳＫテレコムは１億６２００万ウォンで、調査対象のうち職員平均年収が最も高い会社ということが分かった。これは昨年に比べて３４％も増加した数値だ。

また、サムスン電子（１億４４００万ウォン）、ネイバー（１億２９００万ウォン）、サムスンＳＤＳ（１億１９００万ウォン）などの順だった。

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