3012042022000000-1双方向型の空中ディスプレーを開発する「東超科技(Easpeed Technology)」がこのほどプレシリーズBで1億元(約19億円)を調達した。鼎元資本の単独出資で、資金は製品開発や販路構築、市場開拓に充てられる。

東超科技は2016年に設立され、双方向型の空中ディスプレー技術の独自開発に特化してきた。創業者の韓東成氏によると、これまでの投影方法は壁やスクリーンなどの媒体があって初めて成り立つものだったが、東超科技の開発した空中ディスプレー技術は媒体を必要とせず、ライトフィールド技術を応用し、レンズを用いて発散光を空中で集束させることで結像させる。
さらにセンサーと双方向制御技術を組み合わせて、人と空中の映像とがじかに関われるようになっている。





近年、結像分野での技術的成果は多くがパラメーターに現れてきていると韓氏は考えている。そのうちの一つはディスプレーの性能が向上したこと、もう一つは結像時の解像度が向上したことだという。

その後の新型コロナウイルス禍を受け、人々がエレベーターや医療機関、公共交通機関など公共の場で物に触れることのリスク、つまり物を介して感染することの危険性を重要視するようになり、「非接触」に対する需要が爆発的に膨らんだ。
実用化シーンとしては主にエレベーター、医療機関、新エネルギー車などの分野が挙げられる。非接触型のエレベーター操作パネルや病院の自動受付機、プロンプター、プロジェクター、スマートホームなどの製品を想定している。

製造業の高度化を目指す中国の産業政策「中国製造2025」が推進され、特に高速通信規格「5G」やVR(仮想現実)、AR(拡張現実)、巨大な仮想空間「メタバース」産業が盛り上がる中、双方向型の空中ディスプレー技術は成長の黄金期を迎えると韓氏はみている。

将来は金融分野やスマートホーム業界でも同社技術の活用を進めていくという。さらに車載ディスプレーに関しては、ディスプレーモジュールメーカーの「偉時電子(Ways Electron)」と共同で車載スマートスピーカー、空中ダッシュボード、スマートコックピット、情報や娯楽を届けるインフォテイメントディスプレーなどを開発中だ。自動車メーカーとは「重慶長安汽車(Changan Automobile)」「比亜迪(BYD)」「吉利汽車(Geely Automobile)」などの国内企業のほか、独フォルクスワーゲンなど海外企業との提携も進んでいる。

東超科技の主要創業メンバーはいずれも中国科学技術大学の出身で、現在はおよそ200人からなる開発部署、マーケティング部署を有している。

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