Screenshot 2022-04-21 07.58.52電子情報技術産業協会(JEITA)は20日、2021年度の薄型テレビ国内出荷台数が20年度比8%減の525万7千台だったと発表した。20年度は10万円の特別給付金や新型コロナウイルス下の巣ごもり需要で伸びたが、その反動で減少した。

大きさ別に見ると、中・小型機種の落ち込みが大きい。40~49型が20年度比16%減の155万1千台で、29型以下は13%減の65万7千台だった。





全体に占める割合が大きい50型以上の大型機種は、0.2%減の201万台と落ち込みが小さい。深みのある黒を表現できる有機ELテレビは25%増の63万2千台と、堅調な需要が続いている。

22年度の出荷台数は21年度を下回りそうだ。国内のテレビ市場はここ数年、地デジ化時に購入したテレビの買い替え需要があった。だがJEITAは「22年に入って減速する」とみている。スマートフォンやタブレットで動画配信サービスを視聴する習慣が広がっており、廉価機種を中心に需要減が見込まれる。

※記事の出典元はツイッターで確認できます⇒コチラ