中小型OLED成長の勢いを基に、過去最大の業績を記録したサムスンディスプレイが、今後QD-OLED生産効率の向上に投資を集中し、ポートフォリオの多角化に乗り出す方針だ。韓国メディア「ニューデイリー経済」が報じた。

 31日、業界によるとサムスンディスプレイは第3四半期の売上9兆3900億ウォン（約9731億円）、営業利益1兆9800億ウォン（約2052億円）を記録した。前年同期比それぞれ6.0%、32.9%増加した数値だ。

特に営業利益の場合、四半期基準で過去最大値だ。 サムスンディスプレイはテレビ・モニター市場の劣勢と初期投資費負担で赤字が持続したが、上半期にLCD事業撤退で例年より収益性が改善されたうえにサムスン電子とアップルなど顧客会社が発売した新製品内シェアが増加し業績が大幅に成長した。






サムスンディスプレイの中小型事業の成長傾向は、第4四半期にも続く見通しだ。サムスンディスプレイ側は「季節的繁忙期にもかかわらず、高金利・高物価持続にともなう消費心理萎縮でスマートフォン・IT市場の成長が例年より制限的だと展望される」としながらも「フォルダブルなどの独歩的プレミアムOLED競争力活用を通じたハイエンド市場対応で成長勢を持続するだろう」と述べた。

成長痛を経験しているQD-OLED事業も、顧客拡大に集中してシェアを伸ばしていき、事業ポートフォリオを強化させていく方針だ。

サムスンディスプレイは「プレミアム大型ディスプレイ対応のために準備したQD-OLEDを今年初めに発売し好評が続いており、下半期にモニターも発売し来年の期待が高まっている」とし「大型事業への転換のために上半期にLCD事業から撤退しQD-OLED事業に集中しており、顧客と製品ラインナップを増やしている」と明らかにした。

続けて「2023年から本格的に販売量を増やし市場シェアを拡大していくと期待している」と付け加えた。

サムスンディスプレイはQD-OLEDの発光構造を改善し、新素材を導入して体感輝度革新をリードする一方、生産性と解像度革新のためにインクジェットパターニング技術研究に集中している。

その結果、QD-OLEDは量産開始6ヶ月で85%の歩留まりを達成し、QD-OLEDを搭載したテレビ製品が市場で絶賛され、市場で新しい道しるべを立てている。

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